そして、プレート境界型地震では、それが起きる前に活断層型の直下地震が数多く起こるとされる。プレート同士の押し合いが限界に近くなるにつれて、大陸プレート内や海洋プレート内で岩盤に加わる圧力が高まるため、その圧力に負けて岩盤がずれたり砕けたりして中規模の地震が起こるのだ。多分これが阪神大震災で、阪神大震災以来、日本は地震の活動期に入ったと言っていいと思う。

問題は、地下の活動であるため、観察がなかなかうまくできず、地震の起こるメカニズムもよく分かっていない点だ。おまけに大きな地震は周期が数百年であるため、現代建築が大きに地震に遭遇した例はあまりない。特に、地盤により地震の揺れ方が異なるので、あるところでの地震の揺れがほかのところでの地震の揺れとはならず、耐震設計と言っても、現実にはあまり確実なものではないのだ。

そして、最も大きな危険性は、原発が大きな地震によってどんな被害を被るか、ほとんど分かってはいないという点だ。Ｍ７級の大きな地震が原発を襲った例は世界中で一例もない。日本がまさにその実験台になっている。車が事故って数人が死ぬというような被害ではない。数万人から多分数千万人が放射能の影響を受け、数年のうちに亡くなっていくという影響を受け、かつ、日本の国土の何割にもわたる部分がほぼ半永久的に使用不可能になってしまうという可能性が多分かなりの可能性である。確実に地震は来るわけで、そんな状況下で原発を動かし、新設までしている日本の官僚や政治家、市民の気がしれない。

2007年の中越沖地震はＭ6.8の中規模の地震だ。マグニチュードが１違えば規模は30倍になる。明日にでも起こって不思議ではないとされる東海地震、中越沖地震の数十倍から数百倍になると言われている。そしてその震源域の真上に浜岡原発がある。運転停止ができていても、建物本体が壊れてしまえば同じことだ。究極的な原発震災。それがどれほど恐ろしいものか考えてみたほうがいい。

飛び降り自殺：島根原発調査担当・中国電力部長が
04/16
毎日新聞
　中国電力島根原発１、２号機の点検漏れ問題について、再点検や調査を行う同社の緊急対策本部で原因究明を担当していた男性部長が、松江市内で死亡していたことが１５日、同社関係者などの話で分かった。

　上のニュースは今月のものだ。自殺として片づけられているが、本当だろうか？単に点検漏れで原因究明にあたっていた人がなぜ自殺する必要性があるのか？僕は、これは原発を廃止するな、原発を続けろという脅しだと感じている。そして、一方では原発を持つことで電力会社や地元は利益を保証される。犠牲になっているのは、電気代や税金を支払っている一般市民だ。そして、一般市民はその仕組みを知らされていない。

　究極的な原発震災。それが起こるまで日本社会は突き進むしかないのだろうか？エイズはアフリカやアジアの多くの国で人口減をもたらした。日本はエネルギーの大量消費国で、かつ、米国債を最も多く持つ国でもある。

たとえばＡ４ぐらいの大きさの本があったとき、それが全体としては一枚の板と同じように振る舞い、ある程度の弾性を持つことは、多分、誰でも同意されるでしょう。しかし、その本の紙の繊維がどのように絡み合っているのかを知っている人はほとんどいないでしょうし、紙の繊維そのものを観察したことがある方はやはり少ないでしょう。

プレートテクトニクスはいろいろと（細かい、精密な事象においては）その理論のほころびが指摘されている様子ですが、骨格部分では特に問題はなくその理論は正しいのだと思います。

現実に、大陸や島が移動していることは観測されていますし、エレベストなどの高い山塊が大陸プレート同士のぶつかり合いによってできたということは、いろいろな証拠によってほぼ実証されているはずです。

未来のことは誰もわからない。しかし、今日が２４日なら明日は２５日であり、締め切りが２７日ならあと３日しかないということも事実であるわけです。

アメリカで１９７９年のスリーマイル島原発事件以降新しい原発は一基も作られていないことも事実であり、ブッシュ大統領が２００１年原発新設再開を宣言してからすでに９年がたちますが、やっと新設に向けて一基の計画がある程度進展しているというレベルでしかありません。しかし、日本はその間、３０以上の新規原発が建設され、同様に台湾でもアメリカ国内で作られなかった代わりに米系の建設会社が原発を作っていったわけです。

そして今では、アジア中で原発の新設計画が持ち上がっています。しかし、アジアで原発を作るのなら、なぜ、アメリカやイギリス、ドイツなどで原発の新規建設が行われていないのでしょうか？インドでは１９６０年代に原発が作られその多くはあまりにもずさんな作りであったために放射能漏れがひどく、多くの犠牲者が出ていたのですが、そういったことについての反省はほとんど話題となっていない様子です。反対に、新規原発建設が投資・投機の機会として意識され、単なる儲けのための道具として意識されているのです。

少なくとも日本においては原発は本来不要なエネルギー源であり、地熱発電こそが安全安価なエネルギー源としてあるはずです。日本と同様な地震国・火山国であるフィリピンでは総電力の約２割を地熱発電で賄い、原発は一基もありません。もし、原発が安全・安価なものであったなら、なぜ、米軍がフィリピンに原発を作らせななかったのでしょうか？

あまりにも原発の数が多くなりすぎているように思います。仮に今の原発がかなりの程度安全なものであったとしても、ここまで数が増えているときに、どこかで究極的な事故が起こる可能性はかなりあるように思います。アメリカは軍事転用だけに神経質になっていますが、それは、アメリカ本国が核攻撃を受けるのを避けるというだけであって、原発がある国にとっては、一定規模の原発事故が起これば、その被害は原子力爆弾による攻撃を受けた時と同等、またはそれ以上になるはずです。つまり、ブッシュ大統領がやった原子力ルネッサンスとは、核攻撃をしないでそれと同程度の被害を相手国へ与える仕組みを相手国自身の意向によって作らせることを意図していたのではと思えるのです。中国やベトナムで原発新設の動きが活発化していますが、それらの動きの中心になっている方たちのほとんどはアメリカ留学組ではないのでしょうか？様々な形で原発が素晴らしいものだと洗脳されてしまっていて、その本当の危険性について無自覚になっているように思えます。

原発は新設後２０年から３０年は使用済み核燃料をため込むことができます。つまり、２０年から３０年は原発事故さえなければ、最も困難な問題、つまり、高レベル廃棄物の処理という問題に向き合わずに済むわけです。政府の高官レベルであれば４０代以上でしょうから、高レベル廃棄物の処理が問題になるころにはすでに担当を外れ、引退している場合が多いでしょう。原発建設には３０００億円から４０００億円ほどの費用がかかり当然その背後で様々な動きがあるはずです。大きな利権が目の前にあり、その本当の問題点は先送りできるというとき、目の前の利権に手を出してしまいがちです。しかしその結果は、ほぼ必ずと言っていいほど、社会全体が犠牲になるものです。

茨城の海岸にイルカ５０頭　２０頭生存、海に戻す

　砂浜に打ち上げられたイルカと、海に戻す作業をする人たち＝５日午後１時８分、茨城県鹿嶋市で共同通信社ヘリから

　茨城県鹿嶋市の下津海岸で４日夜、約５０頭のイルカが打ち上げられているのが見つかった。連絡を受けた鹿嶋市や茨城県大洗水族館の職員らが５日朝から、海に戻す作業をしている。

　同水族館によると、打ち上げられていたのはイルカの一種、カズハゴンドウで、体長２〜３メートル、体重が約３００キロ。約２０頭が生存しているとみられる。

2011/03/05 13:27 【共同通信】
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2000年になる前は、こういった異常行動はあまりなかったように思うのですが、190年代もあったのでしょうか？