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人類に甚大な健康被害を与える農業マフィアのモンサントは一般消費者が遺伝子組み換え作物への不信感を払拭するため、あらゆる手口で熾烈な情報操作に乗り出しました。
学術誌の買収、巨大な洗脳キャンペーン、そしてTPP。そして最終的にはモンサントに潜む世界の支配構造の『影』が見えてきました。
■ 学術誌を乗っ取るモンサント
2012年9月、モンサント製の遺伝子組み換えコーンと除草剤によって癌など健康障害をおこすという論文が発表され物議を醸しました。
2012年9月21日 モンサント 遺伝子組み換えコーンで癌など健康障害
2012年9月26日 第3回 GM作物健康被害の研究についての解説
この論文は2012年9月に学術誌のFood and Chemical Toxicology(FCT)誌で発表されました。
これによってモンサント製の遺伝子組み換え作物は長期的に摂取すると甚大な健康被害を及ぼすことが明らかになりました。
都合の悪い論文がでてしまったモンサントは2013年の年始にバイオテクノロジー産業と密接に関わる元モンサント研究者であったRichard E. Goodman氏がFCT誌の上級編集者として就任させた(?)のです。
モンサント側の研究者によって遺伝子組み換え作物の否定的な論文を排除されるのではないか、モンサントに有利な情報(論文)操作できるのではないかという疑惑が浮上しています。
■ 巨大資本による洗脳キャンペーン
ロイターによると、モンサント、デュポン、ダウケミカルなどバイオテクノロージー企業グループが、遺伝子組み換え作物へのネガティブな消費者イメージ払拭するために大々的な広告キャンペーンを実施すると報じています。
このイメージ払拭キャンペーンというと、去年11月、カリフォルニア州では遺伝子組み換え作物の表示義務化の住民投票を思い出します。
●GM作物表示義務への献金額
表示義務賛成派 自然派小売店、農家、市民など − 500万ドル (約5億円)
表示義務反対派 モンサントらの巨大資本企業軍団 − 4000万ドル(約40億円)
その結果、住民投票では反対54%によって、GM作物への表示義務が否決されたのです。
2012年11月02日 遺伝子組み換え作物の表示義務化の争い-モンサントが世界を支配?
2012年11月08日 遺伝子組み換え食品表示義務化を『潰した』モンサントらの食品大手
このモンサントらのキャンペーンは『成功』に終ったのですが、内容はとても正直さの欠片もない酷いものでした。
モンサントの広告は、遺伝子組み換え作物について直接訴えるわけではなく、
「食卓の食材コスト高くなる」と嘘の情報を流した。
モンサントは遺伝子組み換え作物を育てることで生産性があがりコスト削減となるというが、実際にはスーパー害虫の存在を伝えない。 そして、スーパー害虫に対応するためには「さらに農薬を使え!」という。
農家は農薬に対して更に無駄なコストがかかり、農薬漬けとなった農地は痩せ、生産量は激減する。
かろうじて作られた作物は農薬まみれの野菜で、しかも遺伝子組み換え作物のため、腫瘍を引き起こす作物となる。食卓のコストよりも、環境や医療費など社会全体のコストが高くなるだけだ。
モンサントらの巨大資本は巨額な広告費を投じて嘘の情報を流し、世の中を洗脳しようとしている。
■ 環太平洋経済連携協定(TPP) を利用するモンサント
モンサントは環太平洋経済連携協定(TPP)推進勢力の中核にあります。
なんで、モンサントはTPPを進めたいのかというと、 遺伝子組み換え種子の特許の権利を世界銀行のISDを通じて各国を訴えることができるようになります。
2013年04月05日 TPP問題の本丸は「ISD条項」 モンサントに牛耳られる日本
モンサントは世界を支配するために着実に歩んでいます。
●Monsanto control
Monsanto control
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