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NCI（アメリカ国立ガン研究所センター）所長が「分子生物学的にみても抗ガン剤でガンは治せない」と議会で証言したことを発端に、抗ガン剤の有効性が問題になった。「抗ガン剤の有効性を問う」船瀬氏は環境問題に取り組むジャーナリストでもある。
1988年NCIのデヴィタ所長は、数千ページの報告書「ガンの病因学」を提出、米国議会で「"アンチ・ドラッグ・ジーンADG（反抗ガン剤遺伝子）"の働きで、抗ガン剤の効き目を打ち消してしまうことがわかった。抗ガン剤で他の臓器などに新たなガンを発生させる増ガン剤でしかない」と証言した。「15万人の抗ガン剤治療を受けた患者を調べたところ、肺ガン、乳ガン、卵巣ガン、ホジキン病などで、抗ガン剤治療を受けると、膀胱ガンが増え、白血病の場合は、肺ガンが増え、卵巣ガンなどでは大腸ガンが増えた」という報告があった。
今回の原発事故、数々の公害、医薬品による薬害がそうであったように、被害を受ける人を守るより、産業の制度を残し、その組織内の既得権者の要望を優先する。例にもれず、この事実が日本でも同年開催された日本ガン学会で「ガン細胞のガン治療耐性の問題として大問題になった」にもかかわらず、この問題を正面から見据える論調は無視され、マスコミもADGの存在すら報道しなかった。
さらに著者は「抗ガン剤の判定基準がたった４週間でガン細胞のタテ・ヨコが縮小したかによって決定されるのはおかしい。人間の一生は４週間じゃない。しかも、その有効率は10％あるいはそれ以下。その上、抗ガン剤が効いたとしても最初だけで、ガン細胞は自らの反抗ガン剤遺伝子の働きで耐性をみにつけるので、いくら抗ガン剤を投与しても効かないのです。これは医療現場の医師から取材して浮かび上がった」という。
この書の中では、抗ガン剤の無効性に賛同するのは、数少ない医師や医学部の教授しかいない。「免疫革命」の新潟大学の安保徹教授や、「新・抗ガン剤の副作用がわかる本」などでガン治療の問題低を告発し続ける近藤誠医師、「放射線を一年も放射、そして抗ガン剤を使われたら患者は99・9％助からない」と唱える高原喜八郎医師、自身余命三ヶ月と宣告され、抗ガン剤を拒否することで生還した内藤康弘医師らである。
抗ガン剤の「医薬品添付文書」には「有効率や治癒率が掲載されず、皮膚細胞を溶かすほどの抗ガン剤の細胞毒が起こす重大副作用や後遺症などしか記載されていない。（中略）抗ガン剤の犯罪、白亜の巨塔で行われている絶望を示している」。この点を指摘するアンケートを行っても、大学病院や西洋医学中心のクリニックからは無視されたそうだ。驚くことにガン治療で抗がん剤を処方する医師自身が同じようなガンが発症した場合、抗がん剤治療や放射線治療を希望しない医師がほとんどであるそうだ。
ガンに対する「有効な代替療法」は、NK細胞を増やす免疫療法、即ち、免疫力＝生命力を高めることにつきると述べる。東洋医学の考え方とも共鳴する。医食同源であり未病の考え方だ。抗ガン剤は使わず、生物が持つ治癒能力を活発にするような生活をすることである。人間はストレスなしでは生きていけないが、自分自身が意識してストレスをほぐすような気持ちのいいこと（＝体にいいこと）すれば、免疫力＝生命力が高まることにあまり意識がない。
医師に盲従するのは止めて、「自分の病は自分で責任をもって治す」姿勢をもつことがますます大事になってきた。「抗ガン剤」はガンを治す薬ではない。医療界に確立されたひとつの大きな抗ガン剤ビジネスなのである。ひとりひとりの人間のことより、産業としての維持が優先される。医師や医療関係者も勤勉に人の命を救うために頑張っているが、行政や医師会や製薬メーカー、大学病院などの中にいると、それがひとつの「ムラ」であるといいう認識を持ちにくい。見えないかあるいは見ようとしないのかもしれない。
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