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(回答先: 民主黨壓勝、自民黨慘敗に據る政權交代の最大の功勞者は、誰あらう麻生太郎其の人であり、そしてもう一人ゐる 投稿者 卍と十と六芒星 日時 2010 年 1 月 27 日 23:23:30)
その深い意味はたとえば下にアップした高橋五郎氏などに求めることができるのではないだろうか（サービス精神でまたアップしてしまった）。
自民党をぶっ壊すと絶叫した小泉が実に見事に地ならしし、麻生と、そのまんま東を引っ張り込んだ古賀が見事に仕上げを行った。
０９年真夏の三か月間という短期間に２０ポイントも差を広げた大逆転劇を演出したのは、メディアのムードづくりに加えて、古賀ーそのまんま東の大活躍があったことを思い出させる内容であった。
０９年１１月初めまであった「民主よいしょ」の風向きが変わったのか、今のところ明確には分からない。卍十☆氏が指摘する「カオスを出現させる爲」なのかも知れない。どさくさに紛れて何事かを為す、さらにはその先にはきゃつらの”遠大な”計画があるのかもしれない。
「主権者が選んだ民主党政権」などという馬鹿馬鹿しいマインド・コントロール（催眠）からネット民族は早く目覚めるべきである。
一般国民はもっと覚めて冷静である。少なくとも、われわれが選んだのは、鳩山代表・岡田幹事長の民主党であった。それが間もなく、事実上の小沢政権にすり替わっているのだ。ここにもカギがありそうな気がする。
「天皇の金塊とヒロシマ原爆」高橋五郎／学研‘０８年から抜粋
＜世界の要人はことごとく悪魔的秘密結社につながっている＞
・結社（フリーメーソン）には何でもある。悪魔学をはじめ思想、宗教、学術そして政治もある。だが経済はない。なぜなら、世界経済の仕組みそのものが結社の発明品だからだ。結社は発明の秘密部分を除く応用編のみを世界中に解放している。それが信用創造とか市場原理などと呼ばれるマネー操作のカラクリだ。
＜原爆開発独占の結社系企業は敵・日独にも資金・兵器を提供＞
・結社系の企業群は、表向きは枢軸国の企業群である日本の三菱、住友、三井合名、ドイツ枢軸国にも、戦争資金と兵器を提供してきた。
たとえば、ロンドンを空襲するドイツの爆撃機の機体、燃料、投下爆弾はロンドンの結社グループ企業が融資した戦費で賄われるという按配だ。ただし、ウィンザー城やバッキンガム宮殿、それにイングランド銀行など、結社メンバーが所有する建造物や施設はドイツ空軍の爆撃目標にはならない。
＜原爆は最初からナチス・ドイツに投下する意志などなかった！＞
・アメリカ大統領が原爆投下先を日本に決定した時期は、１９４３．５．５だった。先述の公式資料にそう書かれていた。
投下目標を日本に決めたのは、秘密結社の決意を世界に明かすためだ。日本は開国以前から、自民族の運命を自身で決めたがっていると結社は考えていた。だが、結社には日本に自らの運命を決めさせる気など毛頭なかった。
＜結社は自国の運命を自ら決することを断じて許さない＞
・日本は自国の運命を自ら決する気概に溢れていたが、結社とその悲願については無知だった。その結果は明らかで、日本は１９４５年の敗戦を契機に結社へ民族の運命を全面的に委ねてしまう。その逆に、日本を無知ならしめた“同胞”つまり「ペテン師」たちは、戦後の栄誉を独占する。たとえば、それは財閥の王たちであったり、各界の指導者またはノーベル賞受賞者だったりする。
・このように結社の知識と知恵がもたらした「意識改革」は驚異的なのである。お蔭で古代から続く（邪悪な）文明（日本で西欧文明と呼ぶ）の基盤はひとまず安泰でありつづけているやに見える。
とはいえ、何世紀もの間に刷り込まれた日常認識や常識は、一朝一夕には変わりにくい。…結社の日本完全支配はまだ未完でありつづけている。
＜「天皇の金塊」運用にブレトンウッズ協定が大活躍＞
・１９７１年のブレトンウッズ協定（固定相場制の放棄）成立で大歓声を上げたのは、ロスチャイルド一族と国際金融カルテルの面々だった。この制度のお陰で、かれらは司法からの金融面での訴訟手続きを免除され、制度に関する公式記録は神聖不可侵化されたからである。
ブレトンウッズ協定の裏面には、実は知られざる巨額の財宝が潜んでいた。「天皇の金塊」ことヒロヒト・マネー＝「金の百合」である。結社にとって非合法で入手できる戦利品、つまり天皇が支配する巨額の財宝が生み出す利益を合法的に運用するためにも、ぜひとも協定の成立が不可欠だったのだ。大歓声の本当の意味はそこにあった。
＜世界経済は、日独から強奪した財貨で賄う＞
・結社の金融カルテルが過去から保有管理してきたアジア・中国での権益と財貨を結社は日本に錯覚を起こさせて狙わせた。結社の戦争シナリオは、戦争を通して富と権益を貯め込む日本民族を最後には丸ごと「回収」して富を継続支配する方向で編まれた。
＜富裕・ロマノフ王朝と神国日本は崩壊させる＞
・１９０５年、英米の金融カルテルはシナリオどおり、ロシア皇帝を日本と戦わせた。日本は英米の金融カルテルが差し出した金融支援という名の甘い「友情」に乗った。だが裏では、ロシアの戦費をロスチャイルドの金融グループが負担、日本の戦費をクーン・ロエブ商会がそれぞれ担当していた。
＜世界の金融カルテルは自前の反ヒトラー運動は許さない＞
・金融カルテルの哲学は、そうやって日露戦争を惹起させた。日本とロシア王朝の双方を対立させて双方に戦費を貸し込み、最後は双方の国家を「担保」にして、直ちに、あるいは時間をかけて完全管理した。つまり、国家や民族を金で買収する闘争管理方式を証明したのである。
・第一次世界大戦のドイツ戦時賠償の支払い猶予−１９３１年の債務返済措置協定の中身はなんのことはない、結社の金融カルテルの一員であるウォーバーグ商会とシュローダー商会のロンドン、ニューヨーク、ドイツ両支店間の「友好条約」だった。つまり、両商社が協定の決定権を握っていたのである。
＜諸民族国家に、自主独立の植民地経営も許してはならない＞
・日本の一部勢力が対米戦争に協力してくれたおかげで、結社は目的達成に一歩近づくことができた。日本の参戦は、結社にとって欧州戦争からの収益を遙かに上回る利益と、世界の人々に恐怖をもたらす核兵器の威力を実証する機会、つまり架空の米ソ対決の構図を実現させる「大恩人」の役割を果たしてくれたのである。
＜果実「天皇の金塊」が熟すまで、日本に降伏はさせない＞
・ 「今回ほど終わらせやすい戦争はなかった」
これは戦後のチャーチルの言葉だ。でも、この発言は新聞に取り上げられ、チャーチルは結社の顰蹙をかった。知らせてはいけない結社哲学の一端を世間に知らせたことになるからだ。
＜「原爆」「天皇の金塊」行使の鍵を握るスチムソン長官＞
・国際金融カルテルがロシア王朝を倒して、共産主義体制＝恐怖国家を育て上げてきた真意は、次の開戦相手を作り上げることにあった。しかし、その真意を知らされない米英の国民は、共産主義国との対決を是と好感して、軍事支出予算の増加に納得するだろう。
＜天皇の預金をバチカンの銀行に“疎開”させたベラスコ＞
・ベラスコ（スパイ）が日本と関わった最初の仕事は、１９４１年秋、日本の昭和天皇とバチカンの法皇ピウス１２世との接触を画策することにあった。天皇は４５００万ドルを、ローマのバチカン銀行とバチカンの管理下にあるポルトガルとスペインの銀行に預けた。勝ち目のない戦争を見越して、教皇に講和の際の仲介を依頼していたのだ。
＜結社の最終目標は恐怖の世界連邦政府の実現＞
・米ソ冷戦を演出して大儲けした結社は、今度はその対立関係を終焉させ、用済みになった仇役ソ連共産主義体制を崩壊させ、さらに民主主義国ロシアに体制を改造した。日本の指導者たちも明治維新の以前から、自国の運命を結社の西欧世界に委ねてきた危うさに気付かなかった。そんな日本人ド錯覚ぶりを浮き彫りにさせたのが、第二次世界大戦だった。
＜アジア全域から略奪した天文学的な量の「天皇の金塊」＞
・戦争勝利の見込みが完全に失われた１９４３年ごろから、ヒロヒト・マネーはスイス銀行移動。さらに戦争末期には、マカオ経由でロンダリングならびに換金化を急ぎ、スイス銀行にある天皇の口座へと避難・移動させていた。スイス銀行の口座に２０００万ドル、アルゼンチンの銀行に３５００万ドル、そしてポルトガル、バチカン、スペインの結社系譜の各銀行に４００万ドルをそれぞれ預けはじめていたのだ。それらの現金や金塊や有価証券類は、金融カルテルが管理する銀行帳簿上で慌ただしく跳ね回っていた。
だが、実は日本は天皇の名の許に、帳簿上に載らない天文学的な量の財宝「金の百合」＝「天皇の金塊」を密かに集めていたのである。
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