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「肉は食べるな」は実践しないで 一生ボケない食生活とは?〈週刊朝日〉 
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/761.html
投稿者 赤かぶ 日時 2013 年 3 月 08 日 10:35:00: igsppGRN/E9PQ
 

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130308-00000000-sasahi-hlth
週刊朝日 2013年3月15日号


「一生ボケない」も寝たきり予防も同時にかなえることができる食生活について、名医に話を聞いた。教えてくれたのは、順天堂大学大学院医学研究科加齢制御医学講座教授で、医学博士の白澤卓二氏だ。

*  *  *

「肉は食べるな」という考え方が、このところ話題になっているようです。しかし、肉は私たちの体に不可欠なもの。たんぱく質を効率的に摂れ、ビタミンやミネラルを豊富に含むといった点でも優れた食材です。とはいえ、肉の脂は動脈硬化の原因になる「飽和脂肪酸」で、カロリーも高いので食べすぎは禁物。脂の多い部位を避けるなどのひと工夫でぐっとヘルシーになります。肉と魚を交互に、1:1の割合で食べましょう。

 認知症は脳が炎症を起こしている状態。積極的に食べたいのが魚です。魚の脂の「DHA」「EPA」は不飽和脂肪酸「オメガ3」といって、脳の炎症を鎮める力があります。魚は「ブレインフーズ(脳を元気にする食材)」の代表格です。

 反対に摂取量を減らしたいのが「植物性油」。紫蘇油やえごま油、オリーブ油などを除く植物性の油は、不飽和脂肪酸「オメガ6」と呼ばれ、脳の炎症を促すので、過剰摂取は認知症を進行させる恐れがあります。

 中途半端なヘルシー志向にも要注意です。サラダを食べる習慣のある人は多いと思いますが、市販のドレッシングやマヨネーズのほとんどが、減らしたいほうのオメガ6を大量に含み、カロリー、コレステロール、糖分の塊です。これらの調味料は使う量が個人の裁量に任されているのがくせ者で、ついかけすぎてしまう。料理を作る際も、自分好みに調味料を入れず、栄養士が計算したレシピどおりに作ってくださいね。

 

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01. 2013年3月09日 20:18:07 : EO5Cd7W8oU
2013年 3月 01日 16:09 JST
【オピニオン】米企業は健康食品の普及推進を=ミシェル・オバマ氏

By MICHELLE OBAMA

 米国の子供の肥満は長年、根本的に解決するにはあまりにも複雑で根深く、克服不能な問題だとみられてきた。健康的な食品は単純に売れ行きが悪く―そこに需要はなく、高い利益はほかにあるため―したがって投資の価値はない、というのが通説だった。

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AFP/Getty Images
ウォールマートが運営するより小型の食品販売チェーン、ネイバーフッドマーケット(カリフォルニア州パノラマ市)

 だが、全米のさまざまな企業のおかげで、今日ではこの通説が間違っていたことが証明されつつある。偉大な米国企業が日々、健康的な商品を開発・販売することで、ますます大きな成功を収めている。そうすることで、彼らは、子供に良い商品や家計にやさしい商品が企業にとっても有益になり得ることを示している。

 ウォルマートを例に挙げてみよう。同社の報告によると、わずか過去2年で果物や野菜の消費にかかるコストを23億ドル(約2130億円)削減し、同社商品に含まれる砂糖の量を10%カットすることに成功した。さらにサービスの行き届いていない地域に86店を新たにオープンし、顧客が健康的な食品を棚からすぐに見つけられるよう店内表示を改善する取り組みにも乗り出した。それによって、同社は現在、生鮮食品の売り上げが伸びているだけでなく、顧客との関係向上やサー ビスを提供するコミュニティーとの関係強化もできている。

 健康的な商品は売れる、ということに気づいているのはウォルマートだけではない。ディズニーは、子供向け番組でジャンクフードの広告を流すのをやめ、テーマ パークで提供する食べ物を改善している。ウォルグリーンズは、サービスの行き届いていない地域のストアで新鮮な果物や野菜の販売を増やしている。また、全米 のさまざまなレストランがメニューにある商品のカロリーや脂肪分、塩分をカットし、より健康的な子供向けの食事を提供している。

 これら企業をはじめ多くの企業が消費者需要にみられる明確なトレンドに対応している。PR会社エデルマンによると、消費者の82%が現在、企業が家計に合った健康的な商品を提供することは重要だと考えている。一方、多くの家庭が厳しい予算で家計を切り盛りしているものの、2012年の生鮮食品売上高は実際、6%増加していることがニールセンの調査で明らかになっている。さらに、2011年のハドソン研究所のリポートによると、消費財企業の売上高の成長率の 70%以上を健康的な食品が占めており、売上高に占める健康的な食品の割合が高い企業は、株主へのリターンも著しく高い。

 こうしたトレンドは、食品の製造や販売に携わる企業にとってのみ重要なわけではない。米国のあらゆる企業にとって重要だ。われわれは糖尿病や心臓病など肥満関連の病気治療に年間1900億ドル(約17兆6000億円)費やしており、その相当部分を負担しているのは米国の企業だ。それは、欠勤率の上昇や労働生産性の低下など健康に関わるその他のコストを上回っている。肥満の問題を断固解決しない限り、そのコストは増え続け、米国の企業の活力を脅かしかねない。

 米国の企業はだからこそ、子供たちにとってより健康的な未来を築くための投資に力を入れ始めている。そうすることで、彼らは全米のあらゆる分野の指導者たちの輪に加わっている。過去数年、子供の健康的な成長を促す私たちの全米規模の運動「レッツ・ムーブ!」を通じて、教師が体育教育を再び授業に取り入れ始めるのを私たちは目の当たりにしてきた。市長らは子供が遊べる安全な場所を設け、宗教指導者らは信徒に健康な食生活について説き、親は子供たちに健康的な食事やおやつを用意している。さらに共和党と民主党も議会で協力し、学校給食を改善するための画期的な法案を通過させた。

 そして、今、その成果が現れ始めている。ミシシッピ州では、小学生年齢の子供の肥満率が13%減った。また、カリフォルニア州などの複数の州やニューヨークやフィラデルフィアをはじめとする複数の都市で、子供の肥満率が明確に減少している。

 したがって、われわれが正しい方向に向かっていることは確かだ。だが、問題の解決にはまだほど遠いことも認識している。全米のより多くの指導者の協力が必要だ。より健康的な未来の形成に向けて、意義ある措置を取ることに真剣に取り組んでくれる財界指導者と協力する用意が私にはいつでもできている。米国のあらゆる企業がもっと探求心や創造力を発揮し、米国の家庭により良い情報、より健康的な選択肢を提供することで利益を上げられる新たな方法を見いだす必要がある。子供と企業双方にとって有益なやり方でそれを達成できることは分かっている。

 だからこそ、まだ道のりは長いとはいえ、私はこの問題の解決の見通しにかつてないほど楽観的なのだ。米財界のリーダーシップがあれば、米国の全ての子供たちに明るい、健康的な未来を与えられると私は確信している。子供たちには、そのような未来を迎える資格が十分にある。

(ミシェル・オバマ氏は米国大統領夫人)


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