PM2.5の脅威から身を守るために
身近にもある発生源
2013年4月15日（月）　 山村 紳一郎

　2月27日に環境省が示した「注意喚起のための『暫定的な指針』」は、日平均のPM2.5濃度1立方メートル当たり70μｇ。3月28日時点で北海道、福島県、東京都を除く44自治体が、これに基づいた注意喚起を行う想定であることが、環境省のまとめとして発表されている。すでに3月5日には熊本県、山口県、福岡市などで指針値を上まわる濃度が予測され、注意喚起が行われている。
●図1　注意喚起のための『暫定的な指針』

出所：微小粒子状物質（PM2.5）に関する専門家会合「最近の微小粒子状物質（PM2.5）による大気汚染への対応」
※1 環境基準は環境基本法第16 条第1 項に基づく人の健康を保護する上で維持されることが望まし い基準。 環境基準の短期基準は日平均値35μg/m3 であり、日平均値の年間98 パーセンタイル値で評価。
※2 高感受性者は、呼吸器系や循環器系疾患のある者、小児、高齢者等。
※3 暫定的な指針となる値である日平均値を一日の早めの時間帯に判断するための値。
　PM2.5に対する観測網の強化や情報提供の仕組みは、確実に強化されつつある。だが、注意喚起がなされた場合、私たちはどのように対処すればよいのか。また、日常的な健康被害を防ぐには、どんな対策を採るべきなのだろうか。
注意喚起をどうとらえるか
　たとえば大気汚染防止法の排出基準は、より差し迫った状態、すなわち緊急時に注意報などを発する措置があり、排出源になる施設などに対して削減などの対策を求める強制力を伴う。
　だが、上記の「暫定的な指針」はこれには当たらない。なぜなら、PM2.5については、現象解明が不十分な現状では直接的な効果が期待できる措置が困難との判断があるからだ。
　とはいえ、今年初頭の高濃度現象や中国からの越境移流の懸念など、社会的な不安感の高まりが著しい。また、アメリカにおける大気質指標（Air Quality Index; AQI）は、「すべての人にある程度の健康影響を与えうる濃度」として1立方メートル当たり65.5μｇを定めている。この他いくつかの疫学的な根拠から、法令などに基づかないが健康影響が出現する可能性が高くなると予想される濃度水準として、「注意喚起のための『暫定的な指針』」が示されたのである。
　もし、この『暫定的な指針』を超えるという状況になった場合、まず、長時間の激しい運動など、屋外の活動を控えて室内に退避する。また、第2回でも紹介したようにPM2.5の濃度は夕方に高くなる傾向があるため、屋外活動はできるだけ日中の早い時間に行うなど、大気中のPM2.5挙動に基づいた行動が有効と考えられる。
　ただし、PM2.5はたいへん微細であるために、屋内への侵入を完全に防ぐことは難しい。従って、換気や窓の開閉を必要最低限にするなどして、外気の屋内への侵入をできるだけ少なくし、吸入を減らす。特に呼吸器疾患を持つ人や小児、高齢者などの、高濃度の影響が現れやすいと考えられる人（高感受性者）は、体調に応じてより慎重に行動することが、環境省が設置した「微粒子状物質（PM2.5）に関する専門家会合」などで示されている。
　このように、「注意喚起のための『暫定的な指針』」は、警戒すべき濃度の目安であるが、それ以上の濃度のPM2.5に接したからといって必ず健康障害が起きるとは限らない。看過すべきではないが、過剰な反応も社会的混乱につながりかねないことに留意したい。
身近な発生源にも要注意
　一方、外気だけでなく室内で発生するPM2.5の存在にも十分な注意が必要だ。たとえばその1つがたばこで、東京都環境科学研究所の「微小粒子状物質（PM2.5）等発生源調査結果報告書」によれば、2008〜2009年の調査ではあるが、喫煙所では凝集性ダストやPM2.5が、重油ボイラーの排気にも匹敵しうる濃度で検出され、家庭の厨房でもかなりのPM2.5が排出されている。
●図2　調理やたばこによるPM2.5

出所：東京都環境局環境改善部、東京都環境科学研究所「微小粒子状物質（PM2.5）等発生源調査結果報告書」
※定量下限値未満はそのままの値を使用し、検出下限未満は0とした。
　特にたばこが排出するPM2.5への懸念は多方面から上がっており、フィルターを通さずに煙を吸ってしまう受動喫煙が、より大きな健康障害をもたらすとする意見も少なくない。さらに屋内ではないが、屋外におけるいわゆる「野焼き」でも、PM2.5は発生している。
　「健康障害をもたらしうる物質」というと、何か特定の凶悪な発生源を想像しがちだが、PM2.5はごく普通の生活の中にさまざまな発生源がある。また、森林などの樹木から放出されるテルペンやイソプレンなどの物質は、二次生成粒子の原因物質の1つと考えられるVOC（揮発性有機化合物）の一種であり、大気中PM2.5濃度にどう影響を与えているのかについて、解明が急がれている。
　これら、身近な発生源、自然界に存在する発生源についても大いに注意を向け、PM2.5生成のメカニズム解明と同時に考えていく必要があろう。
健康管理がより重要に
　では今後、私たちがPM2.5の健康被害から身を守るためには、どのような対策を実行すればよいのだろうか。
　基本はまず、PM2.5を体内に取り込まないことである。このために『暫定的な指針』で示されるような屋内への退避のほか、防塵マスクの着用が考えられる。
　ただし防塵マスクにはその機能や性能にさまざまあり、すべてがPM2.5に対して有効ではない。特にPM2.5は細かいために、簡易的なマスクではあまり効果がない。現時点で推奨されている使い捨てタイプのマスクは、国家規格のDS1およびDS2以上に相当するもの、あるいは遮断率試験でPFE（ラテックス微粒子濾過率試験）レベルを満たしているもの、アメリカ労働安全衛生研究所（NIOSH：National Institute of Occupational Safety and Health）のN95規格に適合したものなど、いずれも高性能タイプのマスクである。
　さらにマスク装着によって十分な効果を得るためには、顔の大きさに合ったものを選択し、周辺からの空気漏れがないように正しく装着する必要がある。
　マスクはそれなりに効果がある上に実行しやすい対策ではあるが、実際には高性能マスクは集塵効果が高い反面で通気性がかなり犠牲になっており、装着するとかなり息苦しい感じがする。従って長時間にわたって使用するのは現実的ではない。そこで、室内のPM2.5を除去するために空気清浄機を使うという意識が一般化している。今回の高濃度現象を受けて空気清浄機の販売は大きく伸び、日本電機工業会の発表では2月の国内出荷台数は前年同月比50％近い45万2000台にも上ったという。
　確かに、たばこの煙を除去する機能を持つような空気清浄機は、PM2.5の低減にもある程度の機能を発揮すると考えられている。だが、使用するフィルターの方式や種類などによって、個々の機種でその能力に大きな差があると考えられている。前出の「微粒子状物質（PM2.5）に関する専門家会合」による報告では、「一部製品については性能試験により一定の有効性が確認されているとのことだが、個別の製品の効果に関する詳細については、製品表示や販売店・ メーカーに確認する必要がある」とする。各メーカーもこぞってPM2.5対応をうたう商品を市場に送り出しているが、明確な品質基準などは今後の課題となっている。
正確な情報収集が大切
　上記の対策はいずれも効果があると考えられる。が、その効果がどれほどなのかは、まだ明らかではない。もちろん、PM2.5による健康影響の程度が明らかでない以上、これは当然といえる。私たちは個人の判断によって、できる限りの対応をしていくしかない。1つ注目したいのは、多くの報告で、PM2.5の健康への影響が個人の感受性、すなわち影響を受けやすい健康状態であるかどうかに依存する、としていることだ。つまり、呼吸器疾患やアレルギーを抱える人、小児および老齢者は、いっそうの注意を払うのはもちろん、健常者でも日ごろからの健康管理が重要だ。健康体を維持することで、健康への影響を低減させることが可能になる。
　また、PM2.5の状況についての正確な情報収集も大切だ。これには各自治体からの情報に注意するほか、環境省、気象庁などからもたらされるリアルタイム情報に、日常的に注意を払いたい。たとえば、環境省の大気汚染広域監視システム「そらまめ君」のサイトなどで、最新の情報を得ることができる。
　国や地方自治体などのレベルでは、PM2.5濃度そのものの上昇を抑える取り組みが重要だ。これまで進められてきた排出ガス規制など、大気汚染防止の施策をいっそう強化していくことや、産業と生活の両面で化石燃料消費を低減して排出ガスそのものを減らす努力が求められる。また、有機化学製品（たとえば塗装材料など）からのVOC発生を減らしたり、都市環境を整備することで、PM2.5原因物質の発生を低下させる。調理機器や家庭の厨房の改善などにより、生活の局面での発生を抑える工夫も考えられる。
　しかし、何をどのように低減させれば効果的な施策となるのかについては、まずはPM2.5の生成や高濃度化のメカニズムについてのより詳しい理解が必要だ。より詳しいPM2.5濃度の実態観測や計測技術の高度化、排出インベントリーの情報充実、今後の状況を予測するためのシミュレーションの高度化など、課題は少なくない。また、都市規模から地球規模にいたるスケールでの大気の動向…つまり、気象現象についての理解も欠かせない。つまり、PM2.5のみならず大気汚染や気象などについての基礎的な研究に対して、国として積極的に支援していく必要性があるということだ。
　また、中国大陸などからの越境移流に対しては、まだ十分な解明段階にあるとは言えないが、おそらく影響は存在する（国立環境研究所のサイト参照）。これは市民のみならず一国のレベルでは対応できない問題であり、国家間レベルでの協力体制が欠かせない。すでに日中両国間での法制度・技術面での協力について、次官級会談が行われるなどの進展があるが、これらに対してわれわれはいっそうの関心と注意を持って見守っていく必要があろう。
　環境汚染という言葉からは、何らかの汚染源とはっきりした汚染物質の存在を思い浮かべがちだ。だが、今回浮上したPM2.5による大気汚染のように、汚染源もはっきりしなければ、汚染物質の実体も十分には解明されていないという現象は少なくない。PM2.5から身を守るためにはまず、この現象に対する科学的な解明が欠かせない。行政の取り組みや各機関の研究成果を常に関心を持って注視する姿勢が重要なのではないだろうか。

山村 紳一郎（やまむら・しんいちろう）
サイエンスライター

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「PM2.5とは何か」「中国からどれくらい飛来するのか」「人間の免疫力との関係は」――。今、話題のPM2.5やスギ花粉など、微粒子について基礎から最新情報を紹介。
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