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天皇一族の「隠し資産」の預かり人＝西武グループは、日本国内に持つ不動産資産を、水面下でロスチャイルドの銀行モルガン・スタンレーに売却し続けている。
サブプライム金融恐慌で、ペーパー資産ではなく、「優良な実物資産＝不動産」への欲求が高まっているロスチャイルド・グループの「要請に屈し」、日本国内の優良不動産を売却し続けている模様。元々、天皇家の番頭であった三菱＝モルガン、三井＝ロスチャイルド・グループに遅れ、モルガン・ロスチャイルドの代理人として「天皇家資産の番人」となった西武としては、「必然的な行動」でもある。
１９９８年の長野オリンピックでは、その「主催者」日本オリンピック委員会を西武グループの堤義明が事実上、仕切り、世界各国からのオリンピック観戦客・来賓への「便」と称し、オリンピック会場「付近」にまで新幹線を「引き込み」、新幹線路線付近の土地価格急騰と、オリンピック会場予定地の土地価格急騰を「生み出した」。
もちろん、オリンピック会場の土地は元々、西武グループの「手持ち資産」であり、「そこに会場を誘致するよう、誘導が行われた」。新幹線路線付近の土地も、事前に西武グループによって「買い占められていた」。土地急騰の「後に」、この不動産を超高値で転売した「土地転がし」で、元々、ロスチャイルド資金で不動産事業を始めた西武は、ボロ儲けし、転売利益はロスチャイルドに「上納された」。
これが、オリンピック「ビジネス」の正体であり、自民党内部の道路族・新幹線族の「正体」である。
なお、２００９年、サブプライム恐慌に際し、モルガン＝ロスチャイルドに売却された天皇家の不動産資産は、現金となり、財政赤字でパニックに陥っている米国の「赤字補填」のため、米国債の購入に向かっている。日本が米国債の購入に支払った「元本」は、二度と日本に「還って来る事はない」。一昨年、ロックフェラーが来日し、天皇と会談を行った目的は、そこにある。
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