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赤坂で会見したピーター・ピオット氏／（Ｃ）日刊ゲンダイ
エボラ発見者が緊急提言 日本が抱える中国リスクと予防策
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/154576
2014年10月31日 日刊ゲンダイ
手放しで喜んでもいられない。羽田空港で発熱していた４０代男性が３０日、国立国際医療研究センターでの２回目の検査でもエボラウイルスが検出されず、隔離状態を解かれて退院した。とりあえず一安心だが、エボラの発見者で、ロンドン大衛生熱帯医学大学院学長のピーター・ピオット氏が３０日に来日し、東京・赤坂で衝撃の会見を行った――。
「アフリカには、インフラ支援や貿易などで数百万人の中国人がいます。長期滞在した中国人がエボラウイルスに感染し、中国に帰国。それをキッカケに、中国でエボラ出血熱が大流行する恐れは十分です。このルートは注意深くウオッチしなければいけません」
日中関係がこじれているとはいえ、日本経済は中国なくして成り立たない。中国で稼ぐ日本企業はトヨタやユニクロ、ユニ・チャームなど数知れず。昨年日本にやってきた中国人観光客は１３０万人を超える。“対岸の火事”では済まないのだ。
■機内では感染しない
エボラウイルスは、血液や汗などの体液が目や鼻、口などの粘膜や傷口に付着すると感染する。
「空気感染や飛沫感染はしないので、飛行機内に感染者がいても、２次感染のリスクはほとんどありません」
アフリカで感染者が増えているのは、埋葬前に死体に触れる風習が影響しているという。つまり接触が危ないのだ。
「防護服を着た医師や看護師などの医療関係者が感染するのは、防護服を脱ぐときにウイルスが付着した手袋で顔などをぬぐったとき。だから、感染者と握手して、知らずに目や鼻をこするのはよくありません」
■毒性は弱くなった？
流行当初９割だった致死率は５割に下がった。生き残るには？
「世界的な支援の拡大で、解熱剤の投与や脱水の克服など対症療法をしっかり行えるようになったことが大きい。感染したときのウイルス量が少ないと、生き残る確率が高いとみられています。どういうときにウイルス量が多いか？ 注射針などが刺さったケースです」
ウイルスの潜伏期間は２〜２１日。発症すると、３９度を超える高熱が１週間ほど続き、下痢や嘔吐なども重なる。発症から２週間が節目で、そのピンチを乗り越えると、生存しやすくなる。
■日、米、英に薬の候補
富士フイルムＨＤのグループ企業・富山化学がインフルエンザ向けに開発した薬が、エボラにも効果的とされ、一部の患者に投与されている。
「エボラへの薬の効果はあくまでも動物実験レベルです。その患者は回復していますが、だからといって薬の有効性が証明されたわけではありません。米国と英国が開発中の薬も含め、臨床試験で有効性を調べることが大切です」
“殺人ウイルス”といっても、感染者は全員が死ぬわけではない。まずは十分な免疫力をキープすること。英国の報道によると、ウイルス自体は弱く、石鹸の手洗いで死滅するというから、エボラ予防にはまず“手洗い”だ。
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