http://www.asyura2.com/09/eg02/msg/314.html
| Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu241.html
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
今年の夏は、「節電」よりも「発電」で電力危機を切り抜けよう。日本は
まもなくＣＩＳ薄膜系太陽電池の世界有数の生産国になろうとしている。
2011年6月15日 水曜日
◆一般家庭でも加速する太陽光発電ニーズ あなたのシステム選びの基準は正しいか？ ６月１３日 ダイヤモンドオンライン
http://diamond.jp/articles/-/12531
そんななか、近年急速に市場での存在感を高めつつあるのが「ＣＩＳ（Copper、Indium、Selenium）薄膜系」と呼ばれる「化合物系」の次世代型パネルだ。これには銅やインジウム、セレンといった化合物が用いられていて、シリコン系と比べると原材料の使用量が少なく、かつ製造工数が少ないことから価格競争面では優位となる。
ＣＩＳ薄膜系は、シリコン系と比べると実発電量では同等か、場合によってはシリコン系を上回る水準にまで達してきている。また、鉛やカドミウムなどの物質を使用していないため環境負荷が少ないことや、影や熱に強いという利点もあり、たとえば太陽光パネルの一部に影が落ちても発電への影響は少なくてすむなどシリコン系にはないメリットがある。
じつは世界有数のＣＩＳ太陽電池生産国になる日本
ＣＩＳ薄膜系の太陽電池にはこうした特徴がある反面、高いレベルの製造技術が要求され、世界的に見てもシリコン系に比べまだまだ生産量は少ない。ところが、日本はまもなくＣＩＳ薄膜系太陽電池の世界有数の生産国になろうとしている。
しかもその生産体制は、ソーラーフロンティアという太陽電池市場では後発のメーカーによって確立されたものだ。
同社は昭和シェル石油の100％子会社であり、1993年からＣＩＳ太陽電池の研究を始め、05年にその事業化を決定した。
その後、宮崎県宮崎市に第1工場を立ち上げ、07年から20メガワットの商業生産を開始。09年には第2工場も稼動し、両工場で年間80メガワットを生産。そして今年4月、1000億円を投じて造られた900メガワットという世界最大規模の生産能力を備えた第3工場が同県国富町に竣工した。
ここが今年の夏に本格稼動することで、同社は11年度中に3工場合わせておよそ1ギガワット（＝1000メガワット）級の年間生産能力を保有することになる。
1ギガワットは、一般家庭27万戸分の設置容量に相当するが、ＣＩＳ薄膜太陽電池生産工場でギガワット級の量産を実現できるのは世界でも同社以外に例を見ない。
このような短期間に巨費を投じて次世代太陽電池の生産体制が整えられた背景には、昭和シェル石油が09年に打ち出した中期ビジョンの一つ「低炭素社会に対応したエネルギービジネス」の中核として、次世代太陽電池事業を掲げた経緯がある。
これに基づき、同社は現在、米国ＧＥへの自社製品のＯＥＭ供給をはじめ、国内外での販売体制を急ピッチで整えつつある。実際、高い発電性能というパフォーマンス面が評価され、同社の製品は国内はもちろん、欧州をはじめとした世界各国で導入が進んでいる。生産過程において環境負荷が少ないことや、さまざまな屋根の形にフィットするデザイン性などの付加価値も差別化の要因となった。
こうした同社の次世代ＣＩＳ太陽電池生産戦略には、新興国企業にシェアを奪われた日本製太陽電池が、再び世界でトップの座を奪還するための原動力としても期待が寄せられている。
クリーンエネルギーの代表格として注目される太陽光発電には、国や自治体も補助金を通じてその普及支援を行っているほか、メーカーもより高性能な製品の開発に力を入れている。導入の際にはこうした業界の動きを加味しつつ自宅の環境に合った製品を選びたい。
（私のコメント）
関西でも１５％の節電をしなければならなくなったようですが、東京でも節電ということで広告塔の電気や玄関先の電気などが間引きされています。だから東京では夜になると薄暗くなりましたが、広告塔を消してもたいした節電にはならない。むしろ金はかかりますが、照明をLED照明にして広告塔をつければいい。
オフィスなどの照明ランプも、蛍光灯からCCFL蛍光灯に変えるだけで消費電力は半分に減らせる。オフィスビルなどは数千本の蛍光灯を使っているから全部交換すれば楽に２５％の節電が出来るだろう。私が経営するビルなどにおいても電力の消費の半分は照明が半分で空調が半分の割合だ。しかしCCFL蛍光灯は一本が４０ワット蛍光灯で８０００円もするから大変だ。
札幌市庁舎ではLED蛍光灯に変えたようですが、LFD蛍光灯はちらつきがあって目が疲れる。だから事務室用には使えない。「全波整流した直流電源で点灯させると、製造コストは抑えられますが、LEDは1秒間に100回の点滅を起こします。LEDは点滅の応答性が非常に早いので、明滅（ちらつき）の振幅が非常に大きくなり、視覚に与える影響が大きく職員に健康被害をもたらしました。」
だから照明器具を交換するにしても、専門家によく相談しなければなりませんが、近代的なオフィスビルが蛍光灯を間引き照明している姿を見ると、もっと頭を使うべきなのだ。最近ではパソコンで仕事をするようになって、紙の書類を見る機会が少なくなってパソコンのディスプレイを見るには薄暗くてもいいのでしょう。
家庭などでも蛍光灯の照明が普通ですが、これもCCFL蛍光灯に変えるだけで節電効果は５０％になる。CCFL蛍光灯はパソコンディスプレイのバックライトに使われている照明であり、寿命も蛍光灯よりも長くて４００００時間も持つ。日立や東芝やパナソニックのような大メーカーがなぜ省エネ蛍光灯を作らないのだろうか？
このような節電もありますが、家庭や工場などは発電装置を取り付けて停電に備えたほうがいいのではないかと思う。家庭などにおいては太陽電池などを備え付けて電力会社の電気使用量を抑えるほうが合理的ではないかと思う。太陽電池などにおいても次世代型太陽電池が開発されて普及し始めています。
従来の太陽電池はシリコン系太陽電池であり、材料が高価であり家庭用に取り付けても２００万円もかかります。それに対してCIS薄膜系太陽電池は銅やインジウム、セレンといった安い材料で作る事が出来て、量産すればシリコン系太陽電池よりも半分のコストで作る事が出来る。量産が軌道に乗れば１００万円以下で家庭用に普及できるのではないかと思う。
そうなれば現在は投資回収に１０年かかるものが５年で元が取れる。CIS系太陽電池はシリコン系太陽電池よりも寿命が長く発電効率も落ちないから、５年以上使えばそれだけ得になるだろう。これもシャープや三洋などの大メーカーではなく、昭和シェル石油の100％子会社が開発して実用化にこぎつけた。
蛍光灯にしても太陽電池にしても従来の大メーカーが開発したものではなく、新規参入したメーカーが開発したものだ。日本の大企業はプライドばかり高くて技術開発よりもコストダウンに熱心であり、国内の工場をたたんで中国に工場を作るようなことばかりしている。確かにそうすればコストダウンになりますが、技術開発が疎かになり、画期的な新製品が中小企業から開発されてシェアを失っていく。
日本の大企業は優秀な人材を大量に採用しますが、人材を育てることに失敗している。結局の原因は大きな組織ほど年功序列で無能な経営幹部が、新しい技術開発を潰していくのだ。ソニーなども大企業病にかかり普通の家電メーカーになってしまいましたが、大企業ほどダメな人物が経営幹部になり画期的な商品が出来なくなっていく。
中小企業はダメな経営幹部の会社は潰れていくから、優れた経営者で無いと生き残れない。優れた経営者に優れた研究者が集まるのであり、大企業は優秀な人材を潰していく。役所も同じであり、財務省のような大きな役所ほどバカばかりが集まって消費税を上げようとしている。経済産業省も原子力村が出来てしまって電力自由化派は排除されて来てしまった。
その因果がめぐりめぐって福島原発の事故に繋がりましたが、東京電力も大企業病で大災害を起こしてしまった。もともと原子力発電は危険なものであり、バカが経営幹部をしているから大事故を引き起こす。東大が原子力発電の学者や技術者を供給してきましたが皆バカばかりだ。原子力発電にも画期的な技術があるのですが、東大がみんな潰してきた。
蛍光灯にしても太陽電池にしても大メーカーがシェアを握っているから、画期的な新製品が出来ると困る訳であり、原子力発電も日立や三菱や東芝といった大メーカーは軽水炉で稼いでいるから、トリウム原発や高温ガス原発などが出来ると困るから圧力をかけて潰してきた。しかし福島原発の事故で軽水炉原発の欠陥が明らかになり原発の見直しが必要だろう。
この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます（表示まで20秒程度時間がかかります。）
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
