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ガス・水道が止まっても1カ月は生きられる
スマートハウスは古い? 最新の家はここまで進化
http://toyokeizai.net/articles/-/22332?page=2
年間24万円の“収入”も
これらの技術を組み合わせることで、余剰電力の売却による収入がエネルギー消費に伴う支出を上回り、年間の光熱費収支は24万円のプラス(収入)になるという。
太陽光発電だけを搭載した一般的なソーラー住宅だと年間29万円のマイナス(支出)になるため、差し引き53万円の差額が生じる。
20年間の固定価格買い取り制度を活用すれば、両者の差額は1000万円まで広がることになる。
住宅の販売価格は、鉄骨系住宅の標準仕様で坪単価66万円台、木質系住宅の場合は69万円台から。
今回発売する商品は、冷暖房を使用しない春・秋シーズンであれば、エネルギーの自給自足がおおむね可能というレベルだ。
積水化学は今後、蓄電池の大容量化や電気自動車との連携、省エネサポート機能の充実などによって、エネルギーの自給自足率を現状の6割から9割まで拡大させたい考え。
これにより、エネルギー価格の上昇リスクを低減するとともに、停電など非常時の電力不安ゼロを狙う。
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