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子宮頸癌検診はHPV陽性者にのみ細胞診を行う方法がベター より高い感度で病変を検出 (日経メディカル BMJ誌より)
http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/584.html
投稿者 ダイナモ 日時 2010 年 5 月 18 日 21:22:51: mY9T/8MdR98ug
 

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/bmj/201005/515211.html

 世界的に子宮頸癌スクリーニングの方法が多様化している。フィンランド癌登録のAhti Anttila氏らは、細胞診のみを用いる従来の方法と、最初にヒトパピローマウイルス(HPV)DNA検査を行い、陽性者のみに細胞診を実施する従来の方法を比較し、後者の検出感度が有意に高いことを明らかにした。詳細は、BMJ誌2010年5月8日号に報告された。

 著者らは、スクリーニングへの参加を呼びかけた女性全員を5年間追跡し、最初にHPV検査(「Hybrid Capture II」を使用)を行い、陽性判定が出た女性に対して細胞診(パパニコロー塗抹細胞診)を実施する方法と、細胞診のみを用いる通常のスクリーニング法について、子宮頸癌、グレード3の子宮頸部上皮内腫瘍(CIN)、上皮内腺癌の検出率を比較する無作為化試験を行った。

 フィンランド南部で03〜05年に行われた集団ベースの子宮頸癌スクリーニングプログラムに沿って受検を呼びかけた30〜60歳の女性5万8282人を、無作為にHPV検査+細胞診または細胞診のみに1:1で割り付けた。

 スクリーニング実施前に死亡または転居した女性と子宮頸癌歴のある女性を除く5万8076人(HPV検査+細胞診群2万9037人、細胞診のみ群2万9039人)が、スクリーニングを受ける機会を得た。実際に検査を受けたのは、それぞれ1万9449人、1万9221人だった。

 細胞診のみの受検者については、細胞診の結果がクラスIII-Vの女性には膣鏡検査と生検を行い、ボーダーライン病変が見つかった女性には12〜24カ月後に再度検査を受ける強化スクリーニングへの参加を勧めた。強化スクリーニングで2〜3回連続してボーダーラインと判定された患者には膣鏡検査を実施した。

 一方、HPV検査に割り付けられた女性については、DNA検査の標本採取時に細胞診用の標本も採取しておき、HPV検査の結果が陽性だった場合にのみ細胞診を実施した。HPV検査陽性で細胞診も陽性の女性には膣鏡検査と生検を実施。細胞診が陰性なら12〜24カ月ごとの強化スクリーニングへの参加を勧めた。細胞診で2回以上ボーダーラインである場合、またはHPV検査の結果が3回連続して陽性の場合(細胞診の結果が陰性であっても)には膣鏡検査を紹介。HPV陰性だった患者には5年後に再度スクリーニングを受けるよう指示した。

 スクリーニングへの参加を要請した時点から、死亡、転居、子宮頸癌/CIN III/上皮内腺癌のいずれか(以下、これらを合わせてCIN III+)との診断、または07年12月31日まで、最長5年(平均3.3年)追跡。CIN III+の診断については、スクリーニング登録や同国の癌登録を調べて確認した。

 HPV検査群は9万5600人-年、細胞診のみの群は9万5700人-年追跡した。その間に、CIN III+と診断された患者はそれぞれ76人と53人だった。うち、子宮頸癌は6人と8人、CIN IIIは63人と40人だった。

 実際にスクリーニングを受けた女性の中では、CIN III+は59人と33人、子宮頸癌は6人と3人、CIN IIIは48人と27人だった。

 細胞診群と比較したHPV検査群のCIN III+の相対検出率は、スクリーニングへの参加を呼びかけた女性全体では1.44(95%信頼区間1.01-2.05)、スクリーニングを受けた女性では1.77(1.16-2.74)。どちらの場合もHPV検査群で有意に多く検出されていた。

 子宮頸癌と診断された女性の数は非常に少なかったが、相対検出率を求めたところ、スクリーニングへの参加を呼びかけた女性では0.75(0.25-2.16)、実際に参加した女性では1.98(0.52-9.38)で、いずれも有意な結果にならなかった。

 CIN III+と診断された女性のうち、初回のスクリーニングをきっかけに陽性判定を受けたのは、HPV群57人、細胞診群26人で、相対検出率は2.17(1.38-3.51)。うち27人と10人はその後の強化スクリーニングの間に診断されていた(相対検出率は2.67、1.34-5.80)。

 スクリーニングにおいて陰性判定を得たが、その後何かの機会にCIN III+と判定された患者は、HPV群2人、細胞診群7人で相対検出率は0.28(0.04-1.17)だった。

 30〜60歳の女性に対する子宮頸癌スクリーニング戦略として、最初にHPV検査を行い、陽性者にのみ細胞診を実施する方法は、細胞診のみの実施に比べ、その後5年間により高い感度でCIN III+病変を検出できることが明らかになった。実際に子宮頸癌と診断された患者は少なかったが、CIN IIIの段階の患者を多く検出できたことによって、その後の子宮頸癌罹患を減らせたと考えられる。

 原題は「Rate of cervical cancer, severe intraepithelial neoplasia, and adenocarcinoma in situ in primary HPV DNA screening with cytology triage: randomised study within organised screening programme」、全文は、BMJ誌のWebサイトで閲覧できる。
http://www.bmj.com/cgi/content/full/340/apr27_1/c1804
 

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コメント
 
01. 2010年5月18日 23:19:53: DePMqSA88U
阿修羅に期待するのは、こういう問題ではないだろうか。

すでにBMJのエディター自身が、製薬企業との癒着、データのねつ造を認めている。

ーーー
薬害オンブズバースン会議 より転載

BMJ誌が「製薬企業と、医療専門家、患者との理想的な関係とはどうあるべきか?」を特集2009-07-08
.(キーワード:英国内科医師会(RCP) 製薬企業と医師 医学教育と製薬企業 マーケティング ヘルスケアの革新)

1 英国医学雑誌BMJ 2009年2月7日号は、英国内科医師会(RCP)が 2009年2月4日発表した「健康の革新:患者、医師、製薬会社とNHS」 との表題のレポート(以下RCPレポート)(※1)について特集してお り、その内容を紹介する。
 RCPレポートは、2007年9月に英国内科医師会が招集し(※2)、ラ ンセットの編集者R.Horton医師が統括する作業班(医学界、NHS(国 民医療サービス)、製薬企業、患者グループ)がまとめたもので、70 ページ、42の勧告から成る。

2(1) BMJの<NEWS>欄では、レポートの内容を以下のように紹介している。  英国では、患者は情報隠しや、新薬への不平等なアクセスなどにより医療への信頼を無くしている。製薬企業と医療専門家が緊張を解きほぐさない限り、患者ケアは改善しない、NHSと製薬企業の関係は、危機的な損傷が放置されていると述べる。
 その解決策として、個々の製薬会社と医学専門家との間の全ての教育的つながりは解消すべきであり、医師と医学生への贈答はやめるべきだと述べている。医学教育の新しい時代として、大学教育は公的資金により支払われるべきであり、加えて、英国製薬工業協会とそのメンバーは、医学教育に共同出資する基金を設立すべきであると述べる。そして、処方薬への臨床上の要求を満たし、英国の広範な医薬品戦略を生み出すために、新しい医学技術諮問グループの創設を提言している。
(2) BMJの論説では、このレポートは欠陥があり、勧告の正当性が弱く、理論的な拘束力が弱いと批判している。“患者のニーズに基づいて、安全で有効で安価な新薬を開発し、供給することを目的に、NHS、医科大学と製薬企業の関係性を促進する政策”を明らかにすべきであったと。
(3) BMJの巻頭言では、「(タンゴを踊るように)両方に責任がある。」と言う。そして、専門家が指揮を執る時であり、贈答・接待の拒否、研究・臨床協力の透明性、公明性の確保、ゲストオーサー、ゴーストオーサー、オピニオンリーダーの役割の拒否、情報と教育に自ら支払うこと、完全に透明で、患者や公衆にとって最高の利益とならなければ企業の援助を断ること。また、企業は、健康と経済への本当の貢献が認められるのであれば、先頭に立ち、方向性を変えなければならないと主張する。

3 また,BMJは、<ANALYSIS>「医師、患者と製薬企業:パートナー、友達、それとも敵?」欄で、RCPレポートについて5分野の有識者からの意見を紹介している。  
(1) 大学研究者(H.Krumholz教授とJ.Ross教授)
企業、医師、大学人が倫理的な共同を促進し、新しい知識や薬の供給に働くことにより一般社会にとって良き提供者となるとして、企業、患者、医師双方の協力のための6つの基準を提案する。基準の内容は、消費者宣伝や販売促進活動の中止、医師は自らの教育の財政基盤を確立すること、企業に資金援助された臨床研究の可視化と治験審査、安全監視等の強制基準、外部調査委員会が生データの公表権限を持つこと等から成り、先進者はステップの多くを実践している。
(2) 企業トップ管理者(英国シェーリング・プラウG.Coutts氏)
製薬企業とNHS、医師、患者との間の責任ある関係を本来のものにすることにより、健康のアウトカムを改善し、健康の不平等を減少させる。それは患者への情報の供給を含むべきであるとする。医師と製薬企業との協力は実際的規律と英国法によって高度に規制されている。いかに協同課題に取り組むかにより、大躍進を生む可能性を持っている。
(3) 英国製薬工業協会(ABPI)のR.Tiner氏
英国の企業は政府とNHSとの協同に献身的であり、この協同は、金銭的価値と革新を生む。企業は医師に情報提供する正当な権利を持っており、規則や自己規制により管理されている。企業からの患者団体への資金援助は公開されなければならない。
(4) ワシントンDCの健康政策評論家S.Gottlieb氏
医学治療がますます個別化し複雑になる中で、消費者と医師は、企業とより接近することが必要となり、透明なガイドラインを確立する必要がある。企業はマーケティングではなく、誠実な科学的な仕事に基づき信頼を築き、科学の進歩、安全性モニター、健康教育の改善に焦点をあてるべきだ。
(5) 前NEJM誌編集長M.Angel氏
製薬企業は株主の利益に責任を負う自らの企業への投資家であり、患者に最善のケアーを提供する医療専門家の使命とは全く異なる。製薬企業と、医師、患者とは何ら結びつきはあるべきでない。教育と情報は保健専門家によって提供されるべきであり、医師も他の専門家も生涯教育に自ら支払うべきであり、同様に専門家組織は自らの会議や出版物に支払うべきである。
 医師と同様に、製薬企業と患者との結びつきの目的は薬を売ることである。人々を治療できる病状にあると確信させることができれば、容易に薬を売ることができる。医師と患者の両者に、マーケティングが良い教育であるという誤った受け入れをやめさせる必要がある。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 2008年6月20日付の注目情報「医師よ、企業とはそういうもの」にて、RCPレポート作成のためのワーキンググループの発足と意見募集に関するBMJ記事を紹介した(※2)。そして、ワーキンググループの発足がEUにおけるDTCA(患者への直接広告)を可能にする法案提出に呼応しており、産官学一体化を推し進める一歩ではないかと指摘した。 
 RCPレポートが提言する、医学教育、生涯教育の企業からの自立、企業による贈答、寄付の中止等の内容や、BMJ編集者が指摘する、研究・臨床協力の透明性、公明性の確保、ゴーストオーサー、オピニオンリーダー等の役割の拒否等は、日本の現状に多くの課題を投げかけている。
 しかし、企業と専門家、患者との関係に関して、患者の利益に貢献するための、互いの倫理的規範に基づいて協同する関係というものが成り立ち得るのか?
 BMJ論説では勧告できていないと批判するが、M.Angel氏は、結びつきはあるべきでないと明言している。利益追求を目的とする製薬企業と、大学、医療専門家、患者は、互いに自立し、結びつきを持たない関係を出発点にして考えることで様々な問題が見えてくるのではないか。 (NM)


02. 2010年5月19日 09:34:50: N5JtoWBqMZ
善良な医者もいるが、悪意の医者もいる。

それを見抜くのは、みなさんの知恵です。

医者は、単なる医療技術者の一部です。

医者を崇拝するアホが、多すぎる。

医者はエリート意識の鼻持ちならない奴らが多い。

医者の裏側を知らないから、患者はだまされる。


03. 2014年3月17日 14:32:26 : RPPySjuaX6
薬の原価は数円だ。研究開発には膨大な費用がかかるが利益は 途方もなく大きい。
ある国立医学部の教授は製薬会社に自宅や海外の学会主張の費用、子供の教育費用、宴会費用、足代、国家公務員法に違反するとおもうのだが、何故か表には出てきていない。製薬会社からの寄付も委任経理に入れば領収書などどうともなる。一辺の事務手続きだ。チェック機能は甘い。薬の特許料ともなれば例えば年に薬が100億売れればその12%、12億の年収だ。それが特許が切れるまで続く。後は税金対策を考えて無税になる法人を作れば良い。65歳で国立大学は退官の年齢だとするとそろそろだ。立派だと言い難い。

一方、かつて長崎大学の薬理学教室の教授で、上野先生とゆう立派な教授がいらした。日本薬理学会会長を務められた。清廉潔白な方であった。製薬会社の接待は受けず公的交通機関を利用され自費で宿を取られた。誠実で正しい道徳の人だ。

アメリカでは製薬会社の医師への接待は禁止されている。日本も習うべきだ。


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