http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/547.html
| Tweet |
厚労省と製薬利権の関係を知ると、薬害構造が見えてくる
日本の医療界はピラミッド構造 ＋ 利権利益ペンタゴン（５角形）
頂点に位置する極少数達の意向に右習えで、自動的に医療政策は決まってしまう。
何十年どころか何百年前のお役人と業者の関係を見ているかの様だ。
【以下テキスト文のみ転載 】（改行など変更有り。正しくは下記ＨＰを）
--------------------------------------------------------
DATE:2010/03/29
URL:http://hon.hp2.jp/zou8.html
７ページ
薬事審議会審査員30人をカネで説得すれば
発癌剤が承認され、使いづけられるしくみ
製薬利権と厚労省の黒いつながりを解説
承認のウラでは金がバラまかれている
構造薬害はまったく解消されていない戦慄！
本当は恐ろしい魔物たちのホンネ
経費のほとんどが裏ガネやからなぁ。
タップリ、裏ガネ、バラまいて承認やでぇ。
代替療法は邪魔やから潰しといてや。
●「固形ガンには全く効かないよね」
もしあなたが会場に紛れこんでいたとしよう。ロビーのコーヒーブレイクの医師たちの談話には愕然とするだろう。「効かない薬をこんなに使っていいのかね」「固形ガンには全く効かないよね」「みんな研究費と業績のためだもの……」。
まさに壇上の学会発表はタテマエ。ロビーの会話はホンネ。
こうして「⑩奏効率一〇％ほどで認可！
しこりが一定以上縮小した患者さんが一〇％ほどいると『効く』と言われる」。
さらに「中央薬事審議会」で〝承認！″。本当に治るかどうか不明。
日本独自のしくみ」（図10）は、その背景まで描く。
厚生省（当時）の役人がメーカーからカネ（ワイロ）を受け取り、メーカーに天下る癒着ぶり。薬事審議会の委員会も、すべてメーカーの操り人形。おぞましい国家犯罪の図式が、笑いと皮肉をこめて描写されている。
ガンで死んだら１１０番 愛する人は“殺された” 222
■承認が遅れる日本の審査会のシステム
日本は、厚生省が認めたある少数の特定の施設のなかでだけ、そうしたことが行なわれています。その場所は、非公開です。
承認するか否かを審査する審査会もまた非公開です。
しかも、その審査のシステムが非常にまどろっこしい。
アメリカでは審査する人は一五〇〇人ほどいるといわれていますが、日本ではわずか三〇人程度です。
しかも、その三〇人のうち抗癌剤専門の厚生省技官は、わずかふたりです。
副作用のない抗癌剤治療 二見書房
第4章 頻発する薬害事件
厚生省と製薬企業の関係
六五ページの表をご覧いただきたい。
これは、医薬品の副作用に関して行われた訴訟のうち国が関与したもので、大半が大きな薬害事件である。言うまでもないが、これが薬害のすべてというわけではない。だが、見ておわかりいただけるように、まず件数が多すぎる。続々と起きている。一件当たりの被害者が多い事故があるのは、対策に不手際があったためと考えられよう。
薬害が発生する原因を、副作用報告のシステムの不十分さ、またはそのシステムが機能していないためと考えるのが一般の見方だろう。
しかし、日本の場合、こういった制度上の問題以外に別の理由がある。それこそが薬務行政をゆがめてきた元凶だと思うのだが、
端的に言うと、厚生省には製薬企業に対してはっきりものが言えない遠慮のようなものがあるように見受けられるのである。
それには、天下りしているOBが製薬会社に大勢在籍していることもある。
もちろん、そのような単純な因果関係だけかというと、必ずしもそれだけではない。
しかし、厚生省の腰の引けた一面は厳然として存在している。
厚生省に「経済課長」というポストがある。
幹部への登龍門とされ、製薬業界を育成するポストである。厚生省全体が製薬企業に対しては監督官庁的な色彩を帯びているのに対して、省内でこのポストは「企業寄り」と受け止められている。
経済課では、製薬企業の将来ビジョンを立案するような仕事をしているわけではない。
その主たる業務は、要するに業界と「付き合う」ことである。
そして、経済課の課長には気を付けなければならないことがあった。
それは、厚生省のOBで製薬企業に天下りしている者たちの機嫌を絶対に損じてはならないことである。
まったくナンセンスな話だと思うが、そのためにキャリアの一生を棒に振りかけた者さえいた。
Sは経済に秀でた能吏（厚生省には少ない）だったが、ある製薬企業に天下ったOBの機嫌を損ね、そのOBが当時の官房長に言い付けたため左遷させられた。
Sは、人工衛星のように地方を回らされ、数年以上も干されたのち、折から官房長になったF（のちの内閣官房の枢要ポストに就任した）がこのことを知って地方から呼び戻した。
SがOBの機嫌を損じたのは他愛もないことであった。そういうことを配慮できないとキャリアとしては一人前でないという意見もあるが、私はそうは思わない。私は、定年退職後に役人が企業に就職することを一概に否定すべきではないとも考えている。企業から有能な人材とみなされ、「ぜひわが社に来てほしい」と嘱望されて行くのは悪いことではない。問題なのは、たいした仕事もできないくせに役人だったということで企業に受け皿を押し付けるあつかましさだ。「一人世話してもらえないか」と厚生省の官房長に言われたら、企業も採用しないわけにはいかない。
戦後、厚生省の役人で企業側から懇望され、しかも仕事もよくしたと評価できる人物は、私の知る限りでは二～三人ほどしかいない。それに反して天下りした元役人は、その十数倍もいる。たしかに厚生省という役所は、大蔵省や通産省のようには天下り先が多くはない。製薬企業は「貴重なポスト」なのである。
厚生省と製薬企業の関係にはもうひとつの側面がある。官庁は多くの場合、監督官庁であることより、民間企業の育成官庁であることのほうが多い。通産省や大蔵省は、企業や銀行の監督というより保護・育成の色彩が強かった。しかし、製薬企業の場合、企業の保護・育成をしている通産省ではなく、厚生省の管轄下にあり、ここに両者の微妙な関係を醸成する素地が生まれた。
それが如実に現れたのが、HIV（薬害エイズ）事件のさいのミドリ十字（当時）に対する厚生省の指導ではなかったかと思う。血液の加熱製剤が承認されたころのミドリ十字の社長は松下廉蔵で、松下にはすでに二審でも大阪高裁で実刑判決が下されている。「アメリカ製の血液製剤にはHIVのウイルスが混入しているという予見ができたにもかかわらず、ミドリ十字は自社の在庫一掃のため、危険を予見しながら販売を継続した」というのが判決の理由だった。
松下は元厚生省薬務局長である。そして、その松下に遠慮はなかったと厚生省は断言することはできるのだろうか。
誰も書かなかった厚生省 65～
病薬アワー
本日は、医療従事者が抗がん剤に曝露される職業的曝露の危険性と、職業的曝露を防止
し、安全に調製や投与が行える医療器具として期待され、昨年末に発売されたPhaSealR
systemについて解説します。
●抗がん剤の発がん性と曝露の危険性●
ここ数年、分子標的治療薬をはじめとして数多くの新薬が上市され化学療法の治療成績
は格段に向上しています。しかし、化学療法で使用される抗がん剤の多くは、細胞傷害性
抗がん剤であり、変異原性や染色体異常などの遺伝毒性、発がん性、胎児奇形性など様々
な毒性を有しています。
事実、化学療法を受けた患者からの２次発がんの報告もあります1)。
抗がん剤の発がん性についてはIARCの報告があります。IARC（International Agency for
Research on Cancer）はWHO（World Health Organization）の下部組織で国際的ながん撲滅活
動を行っている国際がん研究機関です（http://www.iarc.fr/）。IARCは、医薬品を含む化学物
質、混合物、環境の人体への曝露とがん発症に関するデータを編集し、人に対する発がん
性を評価し、その危険度を分類してIARCモノグラフに公表しています。乳癌やリンパ性白
血病の化学療法で汎用されるシクロフォスファミドは、発がん性を示すグループ１に分類
されています。その他にもアドリアマイシン、エトポシド、シスプラチンなどが発がん性
を指摘されています。
近年、悪性中皮腫や肺癌の原因物質として注目されているアスベストと同じグループ１に、シクロフォスファミドが分類されたことは注視すべきことです。
したがって、抗がん剤を直接取り扱う医師、薬剤師、看護師等の医療従事者に対する抗がん剤曝露が問題となります。事実、抗がん剤を取り扱う医療従事者の尿からシクロフォスファミド、イフォスファミドが検出されたとのSessinkらの報告2)以外にも抗がん剤曝露の危険性が数多く報告されています 3-7)。
●抗がん剤取扱いガイドライン●
1970年代後半以降、抗がん剤を取扱う医療従事者や環境への曝露の危険性を警鐘する研究結果が数多く報告されました8-12)。それらの報告を受け、欧米各国では、抗がん剤からの曝露を防ぎ安全にその調製や投与が行えるよう、抗がん剤を安全に取扱うためのガイドラインを制定しました。それらガイドラインの多くは、1980年代前半に職域団体レベルのみならず国家レベルにおいて制定されたものです。各ガイドラインでは、安全確保のため防護ガウン、手袋、マスク、帽子などの個人保護具や安全キャビネットの使用を勧告しています。
わが国でも、ASHP（米国病院薬剤師会）のガイドライン1985年度版を基に、日本病院薬剤師会が1991年に抗がん剤の取扱いに関するガイドラインを制定しています。その後1994 年、さらに2005年５月に改訂版が発行されました13)。しかし、わが国ではこれが唯一の公表されたガイドラインですが、本ガイドラインは抗がん剤調製の指針であり投与時の安全確保については言及していません。また、国家レベルでの実効性や強制力のあるガイドラインは、いまだ策定されていないのが現状です。
●NIOSH ALERTと安全キャビネットの限界●
米国では、国立労働安全衛生研究所（National Institute of Occupational Safety and Health: NIOSH）が、2004年９月24日にガイドラインNIOSH ALERTとして「医療現場における抗がん剤およびその他の危険性医薬品の職業的な曝露を防止すること」を勧告しています。そのなかで、「医療現場において危険性医薬品を取り扱うことや、そのそばで作業することは、皮膚発疹、不妊症、流産、先天性異常、および場合によっては白血病その他のがんを発症する恐れがある」と警告しています。そのうえで、個人保護具や安全キャビネットの使用を勧告し、さらには閉鎖式薬物混合器具の併用を推奨しています。
なぜNIOSHは閉鎖式薬物混合器具の併用を推奨しているのでしょうか？ それは、シクロファスファミドなど一部の抗がん剤は23℃でも蒸発が認められ14)、気化した薬物には無効な安全キャビネットの限界が危惧されるからです。事実、安全キャビネット単独では医療従事者の抗がん剤曝露を十分に防げないとの報告もあり15-16)、欧米では閉鎖式薬物混合器具である PhaSealR systemを併用し、その有用性が報告されています17-19)。
昨年七月五日、「イレッサ」という名の新薬が厚生労働省によって輸入承認されました。「夢の抗がん剤」として売り出されたこの薬は、通常なら二年から三年かかる審査期間を、わずか半年たらずという超スピードでクリア。八月末には保険適用までされました。
ところが、発売後に副作用で多数の死者が出ていることが判明しました。
アメリカでも承認しなかった
「イレッサ」の大きな被害が明るみに出たのは、昨年末。医薬品機構の独立行政法人化審議の過程でした。参議院で行なわれた参考人質疑で、参考人の一人、 浜六郎さん（医薬品の監視をするＮＰО法人医薬ビジランスセンター理事長・医師）がこう発言したのです。
「アメリカでも承認しなかった新薬イレッサを、日本では早々に承認しました。一〇月二六日には一二五人が重篤な間質性肺炎になり、三九人が死亡したことが判明しています」
浜さんは、医薬品機構が独立行政法人化されると、新薬承認に製薬会社の影響が及びやすくなるなどの問題を懸念していました。アメリカでは医薬品審査組織 ＦＤＡが運営費の半分以上を製薬企業に頼り、審査がずさんで危険になっている実態を指摘。日本では国が審査しているいまでさえ、製薬会社のもうけ優先の姿 勢がアメリカよりひどいとして、イレッサを例にあげたのです。
厚労省は知っていたのに
問題を重くみた日本共産党の小池晃参議院議員は、厚生労働省に最新で詳細なデータの提出を要求しました。医薬品機構法が採決される前日の一二月四日に出 された報告は、発売後四カ月半で、副作用二九一人中死者八一人という驚くべき数字でした。こう語ります。
「すぐその夜中に記者会見を開いて発表しました。この数字が翌日の朝刊各紙に出たことで、医薬品機構法案の採決をストップさせるという、異例の事態に持ち込んだのです」
厚生労働委員会でさらに追及した小池議員は、副作用死が発売二日後には出ていたことや、八月一九日に発売元のアストラゼネカ社がＦＤＡに報告したデータ が、日本の厚労省にも伝わっていたことを表明させました。
「ヨーロッパでの第?相試験で、延命効果に有意差はないと出たデータなんです。厚労省は『あれは他の薬との併用だから認められない』といってるんです が、アメリカのＦＤＡはそれで承認していないし、ヨーロッパでは『イレッサ終焉論』まで出ているほど」
医薬品機構法の狙いの一つは新薬のスピード審査でした。効果が実証された薬を早く輸入してという患者の願いに応える形をとりながら、実際は早く利益を回 収したいという製薬企業の要求に応えたものです。イレッサは、厚労省がそのスピード審査のモデルとした薬でした。
「だから厚労省は、これだけ大きな被害が出ているのに実態をなかなか明らかにしなかったのでしょう」と小池議員。
妻はイレッサに殺された
岐阜県大垣市の萩原不二子さん（当時57歳）は、二〇〇〇年八月に肺腺がんの診断を受けます。手術の不可能な部位のがんでしたが、抗がん剤による治療は 一度も受けずにきたと、夫の萩原真さんは話します。
「親戚や友人から、抗がん剤の副作用の怖さを聞かされたりしたので。近くの病院で週三回、丸山ワクチンの注射を受ける免疫療法だけでやってきたんです」
昨年九月四日、いつものように治療を受けた不二子さんに、新しい薬が手渡されました。
「妻は何度も『先生、これ抗がん剤じゃないですね』と念を押しました。医師は『ええ、ちがいますよ』と答えたんですが、実はそれがイレッサだったんです」
服用して三日後の九月七日、不二子さんは激しい下痢や嘔吐に襲われます。急きょ入院し、初めて抗がん剤だったと知らされます。
「イレッサの使用上の注意には、『患者に副作用について十分な説明をし、臨床症状を十分に監視する』とあるんです。それなのに、妻は抗がん剤であること を隠して投与されました。しかも、飲み薬の処方だけで家に帰し、経過観察などまったくなし。こんなことが、この薬の用法として考えられますか」
入院後も、不二子さんの容態は悪化の一途をたどり、わずか一カ月後の一〇月七日には、敗血症性ショックが直接の原因で帰らぬ人となってしまいます。夫の 真さんはいまでも、「妻はイレッサに殺された」という思いをぬぐいきれません。
命より企業の利益を優先
イレッサによる副作用の被害は、その後も拡大しています。アストラゼネカ社が厚労省に報告した最新の数字では、ことし一月三一日までに一七三人が死亡したとされています。
しかし、実際の被害ははるかに大きなものだと考えられます。萩原不二子さんのように患者が詳細な情報を知らされずに服用し、医師がイレッサの副作用死と 認めないようなケースは、統計に入っていないからです。
外国での臨床試験結果などをもとに、浜六郎さんは「イレッサ関連死亡は厚労省発表の約一〇倍はあるはず」と推測しています。その裏で、発売まえから「夢 の抗がん剤」と宣伝され、わずか三カ月で七三億円を売り上げたのです。
小池議員はこう強調します。
「効果と安全性の確認が十分できていないから、他の国はどこも販売承認しなかった。日本は事実上の人体実験の場にされたのです。しかも製薬企業はそれで ばく大なもうけをあげた。厚労省は危険を知りながら、用法の縛りすらかけなかった。国民の命より企業の利益優先という姿勢がますます露骨になっています」イレッサの記事ここまで
薬害を起こした当時のミドリ十字社長三人も元厚生省役人
厚労省は天下った元上司たちに自由に物が言えるわけがない
この構造薬害という厚生省と製薬会社の癒着はいまだに何ら解消されていない
メーカーの手先となった厚労省の横暴な実態！
悪化させて稼がせるメーカーとタッグで
徹底的な真実の医療、代替療法を潰して、
１０００万人超の殺害、１００兆円超の利益確定！
ガンマフィア四天王たちの裏工作のシカケ
製薬マフィアから厚労省にも警察にもカネがばらまかれており、
これを邪魔する代替療法は徹底的に弾圧、廃絶させるというしくみ
天敵の三大療法以外のものが、はびこってもらっちゃ困る
アガリクスには発ガン性で販売中止命令を出しても、
WHO認定の最強発癌物質の抗癌剤には一切の廃止勧告は出さない本当の理由は
彼らが同じ殺人ビジネスを行う仲間同士だからであることは言うまでもない
厚労省の実態とは殺人マフィアの巣くう国民殺処分収奪指令本部
本当は恐ろしい医師達のホンネ
コイツ、アホや。ワシらのこと信用してるでぇ。
早速、最強トリオ、タップリとブチ込んだれ。
再発治療でシャブリ尽くせ。
医師達は発癌剤を副作用と余病目当てに使う
見えてきた悪魔の殺戮モルモット工場の実態
巨大製薬会社が支配する医学界、そこにもたらされる巨額の収益、事実に基づいた明確な分析で製薬業界の隠された実態に迫る。
ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実
製薬ビジネスにかかわるすべての人に読んでもらいたい書籍が登場した。副題が「製薬会社の真実」とあることから、本書をいわゆる暴露本ととらえる人もあるかもしれないが、その主張のほとんどはしっかりとした根拠に基づいている。
著者のエンジェル氏は、医学雑誌The New England Journal of Medicineの前編集長。タイム誌が、米国で最も影響力のある25人に選んだこともある人物だ。掛け値なしに一流のジャーナリストである同氏が、「製薬企業は不誠実で狡猾だ」と全力を挙げて告発するために著したのが本書である。
「製薬業界の技術革新力が特に優れているわけではない。重要な薬の多くは、公的研究やバイオテク企業から生まれている」「製薬企業は薬が良く効くように見せかけるため、臨床試験に細工を施している」「薬の開発に多額の資金が必要だというのは嘘で、ほとんどはマーケティングにかかる費用である」などその内容は刺激的である。
ただし、著者が“悪”と断じている行為は、業界にとってはどれも当然のものばかりだ。実際、製薬企業向けのセミナーでは、法の網をかいくぐって特許期間を半年でもいいから延長する方法や、ゾロ新薬をピカ新に見せかけるマーケティング手法が人気を呼んでいる。それだけに、製薬業界がこの本にどう反論するかが興味深い。
(日経バイオビジネス 2006/01/01 Copyrightc2001 日経BP企画..All rights reserved.)
翻訳刊行に寄せて
――科学妄信とトップ・ジャーナル信仰は歪んだ宗教か？ 福島雅典
はじめに 薬は他のものとは違う
第一章 二千億ドルの巨像
第二章 新薬の創造
第三章 製薬業界は研究開発費に「本当は」どのくらいかけているのか？
第四章 どのくらい製薬業界は画期的新薬を作ってきたのか？
第五章 ものまね薬づくり―製薬業界の実態
第六章 新薬ってどのくらい効くんだろう？
第七章 押し売り―餌に、賄賂に、リベート
第八章 教育を名目としたマーケティングの偽装
第九章 研究を名目としたマーケティングの偽装
第十章 パテント・ゲーム―独占権の引き伸ばし
第十一章 支配力を買う―製薬業界はやりたい放題
第十二章 宴のあと
第十三章 製薬業界を救え―活きた金を使おう
著者あとがき
謝 辞
監訳者あとがき
レッツ・ビギン！
改革は真実を見極める眼と語る言葉から始まる
書評
「製薬企業が行う自社製品の評価を，偏りない情報と信用するのは，アル中についてビール会社に教えを乞うようなものである」という名言をご記憶の読者もいるかもしれない．
これは，昨年秋本誌と「薬のチェックは命のチェック」誌が招いて開催された講演会「暴走するクスリ」でチャールズ・メダワー氏が紹介したNew England Journal of Medicine 誌の元編集長マーシャ・エンジェル氏の言葉である．
そして，この本はそのマーシャエ・エンジェル氏が書き上げた名著である．医療が，医学・薬学が，行政官や政治家が，そして患者や一般の市民までが，製薬資本の巨大な力のもとに支配されている現実がある．
しかもそれは米国だけでなく，地球規模で加速度的に進行している．本当にこれで良いのか，医師や科学者の良心はどこへ行ってしまったのだろうか．翻訳はきわめて読みやすい文体で，適切な訳語があてられており，おそらく医療専門家でなくても気楽に読むことができる．
医療の世界でいまどのようなたくらみが進行しているかを解き明かす好著である．（別府宏圀）
---------------------転載終了------------------------------
DATE:2010/03/29
URL:http://hon.hp2.jp/zou8.html
この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます（表示まで20秒程度時間がかかります。）
▲このページのＴＯＰへ ★阿修羅♪ > 豚インフル02掲示板
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
