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http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/200910/article_12.html
ワールド・ブロガー協会「ワクチン接種の危険性とインフルエンザの誇大宣伝の実態」
<< 作成日時 ： 2009/10/13 07:09 >>
【あなたはインフルエンザ・ワクチン打ちますか？】
国内メーカーが製造した新型インフルエンザ用ワクチンが、10月9日、初出荷された。まず最優先の医療従事者に割り当てられ、19日以降に全国で接種が始められる。
あたかもワクチンを打つのが当然だという立場から喧伝されることがほとんどだが、果たしてそれでいいのだろうか。
海外に目を転じると、英国では、検証が十分ではなく、新型インフルが弱毒化したという理湯から開業医の35%以上と看護婦の半数以上はワクチン接種を拒否している。フランスのマーク・ジラード博士（仏法廷がクスリの封鎖用専門家と認定）は、ワクチン接種で6万人が死ぬとTVで発表した。一方、米マサチューセッツ州では、インフルエンザワクチン接種拒否に1日1000ドルの罰金刑と禁固30日という不穏なニュースもある。
わたしたちの多くは、こうした海外での情報も知らぬ間に、いつの間にか新型インフル狂想曲に巻き込まれ、なし崩し的に「ワクチンを打つのが、最も有効な新型インフルエンザの予防策だ」と信じているのではないか。もしかしたら副作用があるかもしれないワクチン接種（国産・輸入あわせて7700万人分）がスタートしようとしているのだ。
そんな中、10日、ワールド・ブロガー協会が取材会「ワクチン接種の危険性とインフルエンザの誇大宣伝の実態」を、北沢タウンホール（世田谷区北沢）で開催した。以下に、登壇した大阪赤十字病院小児科医師の山本英彦氏と元国立公衆衛生院液学部感染症室長の母里啓子氏の話を紹介する。
【死亡率についてのウソ】
山本氏は、小児科医の傍ら医療問題研究会に参加し、少しでも根拠にもとづく安全な医療をと心がけ、『医者には聞けないインフルエンザ・ワクチンと薬』（共著）などの著書もある。山本氏は、日本の状況、一冬過ごした豪州の実態、メキシコ、ニューヨークの状況、季節性との違い等々、数字を基に新型インフルエンザを浮き彫りにしてくれた。
まず死亡率について見てみる。過去の例で言えば、1918年のスペインかぜ2.0%、1957年のアジア風邪0.5%、1968年の香港風邪0.03%だが、新型インフルについては欧米などの例から死亡率0.5%と想定されている。
ニューヨークでは、5月27日までに820例の確定例に対し2人の死者。死亡率は0.2％だが、実際は電話調査により25万人ほどの推定患者が存在したとされる。そうすると、死亡率は0.0008%ということになる。
山本氏は「どちらが真実だと思いますか？新型インフルは怖いと強調しすぎなのではないでしょうか」と言う。
また、冬が終わったばかりの南半球オーストラリアでは、死亡者数6000人を想定して備えたが、結局172人に過ぎず、これは例年の季節性インフルと変わらない数字だったという。
【乳幼児、子ども、妊婦のハイリスクは本当か？】
再感染率にしても、季節性インフルが１〜1.3に対し、メキシコ1.58（小児では2.0）、神戸の小児2.3ということで、新型は再感染率が高いと言われてきた。ところが、「オーストラリアではむしろ季節性よりも流行が小規模だったのです」と山本氏。
子どもや妊婦に重症化リスクがあるとも言われている。ところが、メキシコでの新型インフル流行などを見ると、０〜14歳までの死亡率が最も低くなっている。オーストラリアでは、０〜４歳児は確かに入院は比較的多かったが、その多くは3日以内で退院できる軽症で、死亡も少ない。子どもの場合、脳症が怖いと言われるが、これについても一時的に意識障害を含めてしまっているケースが多い。結論として、子ども重症説は誤りだ。
妊婦については調査数が少ない。米国の調査では人口10万人あたりの入院数は妊婦0.32：一般0.076という結果が出ている。オーストラリアでは妊婦の患者172人中3人死亡。「妊娠人口が約１％であることを考えれば、意味のあるハイリスクとは言えません」と山本氏。
【インフルエンザ・ワクチンが効かないことを実証した前橋データ】
さらに次のような調査がある。山本氏が言及した「前橋データ」だ。前橋市医師会が1980年から86年の6年間、前橋市及び周辺都市の学童を対象に調査を行ったもので、罹患率は接種率0%の市も90%の市もほとんど変わりなかったという。1984年は非接種罹患率43.1%、接種罹患率43.7％、1985年は非接種罹患率24％、接種罹患率24.1％と全く差異は見られない。
「こんな過去の実例もあります。1976年には、米国のある地域の軍隊で豚インフルエンザが流行して罹患200人、重症肺炎13人、死者1人を出したことがあります。あわててワクチンを投与したところ、ギラン・バレー症候群が多数発生してしまったのです」
山本氏は、次のように結論づける。
・新型は基本的に恐れる必要はない。怖いのはデマ宣伝であり、迎合する専門家。
・感染力、重症化、死亡、乳幼児や妊婦のリスクなど、冷静にみればおかしいところだらけ。
・予防接種は効果なく、安全性も問題。
・タミフルも慎重に。
・冷静に、科学的に対応することが重要。
【要らないものは打たない、飲まない】
一方、元国立公衆衛生院疫学部感染室長で『インフルエンザ・ワクチンは打たないで！』の著者でもある母里啓子氏は、「まるで、脅しに脅しを重ねた、インフル・ワクチンの売り切り大作戦のようです」と憤る。
母里氏は10日の朝日新聞「私の視点」に掲載された「ワクチン接種は慎重を期して」でも書いているように、「疫学者としてみると、インフルエンザワクチンは予防接種の中で最も効かないものの一つです」という。
「予防接種を打つ必要条件は、病気が重篤であり生死にかかわるものであることです。健康ならばインフルエンザにかかっても死ぬことはまずありません。にもかかわらず、かつて学童へのインフルワクチンは強制接種だった時代があり、ギランバレー症候群や脊髄炎など重篤な副反応被害が多かったのは事実です。まして今回は、ワクチンの7割は、国産と全く製法の異なる輸入品。要らないものを打たないで欲しいと思いますね」
【新型インフル用ワクチンの購入総額1400億円！】
かつては学童に強制接種が義務づけられていた予防接種は、前橋データの影響もあって、1994年、予防接種法の対象外となった。学童への強制接種もなくなり、それから数年間、インフル・ワクチン製造量は激減していた。
「ところが、1997年頃から“インフルエンザで高齢者の死亡が多い”という報道が目立つようになりました」
徐々にワクチンの製造量は増えていき、2008年にはほぼ製造量が最盛期だった時代に匹敵する2500万本が製造された。2009年は、新型7700万人分に加え、既に季節性インフルが4000万人分製造されているという。インフル・ワクチンは、有効性追求というよりは、政策なのだ。
「製造したからには、怖い病気だと印象づけて売りまくろうと考えているのです。政府は新型インフルエンザ用ワクチンの購入に総額1400億円を充てようというのですから、全くムダというしかありません。実際は感染しても症状が出ない“不顕性感染”が多い。流行った場所にいながら、発病しなかった人はワクチンを受ける必要はありません。また、もし発病したら“自然からワクチンをもらった”と思ってください。国民全体がインフル・ワクチンについて考えを改める必要があります」
新型インフル・ワクチンの輸入元は、グラクソ・スミスクライン（英国、ＧＳＫ）とノバルティス（スイス）の２社で、全体の7割にあたる4950万人分を占める。国産と製法の異なる輸入品は副作用も懸念される。これについてはすでに報道されているとおり、製薬会社がワクチン販売の条件として、副作用に関する免責を求めていることを受け、副作用被害による訴訟が起きた場合、製薬会社の訴訟費用や賠償金を国が肩代わりする方向で検討が進められている。
母里氏は「厚労省担当者は、『輸入は感染症対策ではなく危機管理です』と言う。ならば、使わずに『捨ててしまえ』と言いたいですね」と断言する。
【大切なのは、自力で治せる病気というメッセージ】
インフル騒ぎの目的は、製薬会社のお金儲けのために必要以上に大げさに仕掛けられたものと思えてくる。母里氏は言う。
「製薬会社にとってインフルエンザはドル箱なのです。作れば作るだけ売れる。予防接種のほかにも診断試薬や抗ウイルス薬などもある。学童のインフルワクチン強制接種が廃止され、1995年にはワクチン市場は約300億円と縮小し、そのうちインフル用ワクチンは４％へと低下しました。ところが、2003年には市場規模が600億円へと膨らみ、インフル用ワクチンは47％を占めるに至っています。接種率がダウンした地代には、製薬会社社員のボーナスカットさえ囁かれていたのです。また、ワクチンだけでなく、妊婦へのタミフル投与を安全だと言い切ることにも疑問があります。私は危険だと思いますね。ワクチンやタミフルを宣伝することよりも、インフルエンザは自力で治すことのできる病気だというメッセージこそ大切ではないでしょうか」
新型インフルエンザは恐れる必要はないが、それでも季節性のインフルエンザ同様重症化するするケースももちろんある。
山本氏は「解熱剤は、インフルエンザ脳症を悪化させるリスクが高まりますから、飲ませないで速やかにかかりつけ医の診断を受けることです。また、通常、季節性インフルは肺胞にまでは感染しないのですが、新型は肺胞まで達する危険性がある。肺炎や脱水症に陥らないよう、早期に症状を見極めることが大切です」と呼びかけた。
取材会を主催したワールド・ブロガー協会は、ブロガーの発表する権利と、読者の知る権利を守るためにブロガー同士の交流と情報交換の場を提供するとともに、メディアとしてのネット情報の信憑性・真実性を高めるためにガイドラインの提供と、表現の自由の保護を目指す団体で、2009年4月に設立された。
【私見】
両者が口を揃えるように、新型インフルエンザ騒動には、ワクチンやタミフルが有効か否かという問題よりも、「政策臭」が漂うのは事実のようだ。疫学的調査でも効かないことが証明され、一級の疫学者が「最も効かないワクチン」と言い切る新型インフルワクチンを安易に接種するのは、副作用の危険性を考えてもその必要性には大きな疑問が残る。報道に踊らされる前に冷静に考えることが必要なようだ。
山本氏によると、医師でも自分の専門に忙殺され、インフルエンザやワクチンの実態・安全性については、多くがテレビだけの情報に頼っているのが現状だという。自分の身を守るには、自ら情報武装するしかないのではないだろうか。母里氏、山本氏が口を揃えるように、「インフルエンザは自力で治せる病気」という認識を持つことが何よりも大切だと感じた。ちなみにインフルエンザに対する理解度という点では他に勝ると思われる大阪赤十字病院小児科の医師はワクチン非接種が8割とか。
母里氏は、朝日新聞への投稿で「7千万人への接種は、大規模な人体実験に等しい」と書く。元気に飛び回る子どもに安易にインフルの予防接種を受けさせるのは考えものだ。ちなみに筆者家族も、話し合ってインフル・ワクチンは打たないことに決めた。
取材会では最後に質疑応答が行われた。インフル・ワクチン問題の背後に米国圧力を指摘したり、オーストリア人ジャーナリストが、生物兵器テロと大量殺戮画策の罪で、オバマら政府高官、WHO、国連、国際金融資本、製薬企業らをFBIに告訴した事実を指摘する人もいた。ネット上でも情報が飛び交う新型インフル人工兵器説について質問者が言及すると、山本・母里両氏のキョトンとした表情が印象的であった。山本氏によれば、「もし人工兵器だということが科学的に証明されたら、ピューリッツィア賞もの」だそうだ。
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