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以下の書籍、第３回目の紹介です（終了）。
■ 2007年 双葉社 母里啓子（もりひろこ）
「インフルエンザ・ワクチン（予防接種）は打たないで！」
○文意概要ー３ ＜インフルエンザの行政＞
◎小中校への集団接種が廃止された90年代半ばから、厚生省はハイリスク群（高齢者・妊婦・肺疾患など）にはインフルエンザ・ワクチンが有効だと主張して予防接種を奨励するようになった。
○2001年に予防接種法が改正され、高齢者の定期的な予防接種に国からの助成金がつけられるようになると、施設の介護職員にもワクチン接種を強制するようになり、加えて児童や乳幼児に至るまでワクチンが広く奨励されるようになった。
○折から高病原性鳥インフルエンザ（1997年）やSARS（2003年）の流行が社会に衝撃を与えると、たちまち『スペイン風邪のような重大な被害をもたらす大流行がいつ起こるは分からない』と言う、インフルエンザの恐怖情報が飛び交うようになった。
○厚労省が副作用があるだけで何の効果もないインフルエンザ・ワクチンの接種キャンペーンを行う背景には、感染症に対する危機管理の一貫として、事前策を講じて来たという行政上のポーズをとって置きたいからである。
◎またこうした建前行政に便乗して、インフルエンザのワクチンメーカーが益利目的で商品の宣伝を行い、今では次のような誤ったキャッチフレーズが流布されている。
『インフルエンザの感染は、ワクチンで予防できます』
『ワクチンは、インフルエンザの重症化を防ぎます』
『他人にうつさないために、ワクチンを打ちましょう』
『幼児脳症を防ぐために、ワクチンを打ちましょう』
『高齢者など、ハイリスク群は、ワクチンを打ちましょう』
○しかし非加熱製剤を国定承認し「薬害エイズ事件」の責任を問われた厚労省直属の研究機関、国立感染研究所(旧、国立予防衛生研究所)の研究員でさえ、概略『現行ワクチンはインフルエンザの感染と発症による健害被害の可能性を低下させる効果があるが、それには限界があり、副作用を完全には否定しえない』（岡田・田代）と述べている。
◎厚労省は幼児（1〜6歳）へのワクチン接種を『発症を阻止する効果が20％〜30％あった』と発表（2002年）しているが、その有効率は偽薬効果と同レベルである。
○この場合の有効率とは、100人中20人の発症を防いだという意味ではなく、ワクチン接種群とワクチン非接種群の中から発症した人数の差分を次の計算で求めた値であり、あまりにもわずかな効果しかないものである。
○20％〜30％の例
・ワクチン非接種群100人の中から、発症した人数をA（例：20）とする
・ワクチン接種群100人の中から、発症した人数をB（例：14〜16）とする
・ワクチン有効率＝（（AーB）÷ A ）
＝（（20−14）÷ 20）＝ 30％
＝（（20−16）÷ 20）＝ 20％
（・・・つまりワクチン接種群で発症者2名、非接種群で4名の場合、その差分効果は100人中たった2人（2％）に過ぎないのに、この相対評価法を使って、ワクチンの有効率は50％だと説明され、通常概念で理解する一般者には騙しのテクニックとして利用されている事になる）
◎ワクチン接種による血中抗体の獲得では、気道粘膜からの感染に対して何の予防効果もないために『感染を防ぐ』から、『重症化を防ぐ』と言う新しいキャッチコピーに変化してきた。
○しかしワクチンに選定された株と、その年に流行しはじめ、変異を繰り返しているウイルス株とが合致している可能性はほとんどない。
○抗体価（抗体の量・強さの指標）の全国調査（94〜95年）でも、有効値2000に達しているケースはほとんどなかった。
○例年異なるワクチン株から獲得した血中抗体が、感染症状に対してどの程度効果があったのか、そうしたデータは一切存在しない。
○（医者も、メーカーも、厚労省も）ただ単に抗体一般のもつ免疫メカニズムから、『重症化を防ぐ』だろう、と言う希望的な推論を下しているに過ぎない。
○それどころか脳症に対するワクチン効果が皆無である事は厚労省側が明らかにしており、インフルエンザと脳症は連続して起こる別々の病気である。
○肺炎問題も、高齢者接種率が80％のアメリカにおいてでさえ、死亡率の低下や肺炎併発の低下が報告されていないのが現状である。
◎インフルエンザ・ワクチンは子供から大人まで、毎年毎年接種できる好都合な商品である。
○施療は注射一本で終わり、一人当たり2000円の利益がでるため、シーズンになれば多額の収益源となる。
○医師の中には本気でワクチンが効くと思い込んでいる人もいるが、通常はワクチン万能信仰に流され、就業後再度詳しく勉強する機会もないため、厚労省のインフルエンザ対策に疑問を抱かない体質になっている。
○専門医でワクチンの無効性を理解している人でも、被害者さえ出なければインフルエンザを病院経営の収益分野として確保しておけば良いと考えている。
○薬品メーカーから研究費を受け取っていないワクチン研究者など皆無の状況にある。
○「産学協同体制」が進行したために、企業の潤沢な資金で研究を援助してもらっている関係上、研究医師が産業界に不利益な事実を公表することはない。
◎イギリスでは1948年に種痘の義務接種を中止したが、日本では天然痘の罹患者が終了してからも20年以上接種をつづけ、その間、副作用で年間10人以上の死亡者が出続けていた。
○三種混合のMMRワクチンは導入後すぐに深刻な副作用が報告され、日本以外の諸外国では即座に販売中止処置がとられた。
○しかし日本の厚労省は死者5名、髄膜炎等副作用被害者1700名が出るまでの5年間に渡って適切な防止処置を講じなかった。
○日本脳炎は生活環境の変化、栄養状態の向上により激減し、年間１〜２名（60歳以下）の発症が報告されているだけである。
○ところが厚労省は副作用被害を無視して日本脳炎ワクチンを推進しており、新聞では『（マウス脳を使わない）新しいきれいなワクチン』が『心配されている日本脳炎の大流行』を防止するかのごとく情報操作が行われようとしている。
（・・・厚労省は「近年の患者は年間数名で、おもに中高齢者」としています。
しかし日本脳炎予防接種の無料対象年齢は子供であり、「産・官・学」の作るワクチン医療体制にはエイズやC型肝炎等の薬害被害を続発させる体質が根深く続いているように思われます）
◎スペイン風邪による甚大な感染被害は、医療水準の未発達な時代の、栄養と衛生状態の劣悪な戦時下でおきたものであり、現在の社会環境で同様のパニックが起きるとは思われない。
○インフルエンザには、効果的なワクチンも、薬も存在しません。
○抗生物質はウイルスには効果がなく、肺炎など細菌性の合併症に対して処方するだけである。
○抗ウイルス薬のタミフルは、現在使用してはならない薬である。
○強烈な副作用が懸念されている今の状態で、服用すれば治癒効果が２日程度早まるかも知れないぐらいの薬を多用するのは間違いである。
○世界中のタミフル消費量の75％が日本であり、アメリカでの消費総量の13倍ものタミフルが日本の子供に使用されている。
（・・・私は「人類削減計画が進行している」などと言う陰謀論者ではありません。
しかし、ワクチンメーカーの強欲さと、保身と建前行政に終始する厚生官僚たちの姑息さ、そして病院経営に苦労する開業医たちの倫理感の衰え、研究開発予算を薬品メーカーなど産業界からの資金に頼る専門研究医の現状を考えれば、政府、マスコミ、WHOなどの手により、今後もさまざまな「パニックキャンペーン」が続けられ、「ワクチンの強制接種」などによって、市民社会の薬害被害は拡大してゆくものと思われます）
注意）
「・・・」以下の文章は、「著者文意」以外の主観的解釈です。
◎生命にかかわる事なので、本書や私の我流解釈などに依存せず、他人の意見は参考程度に聞き、あくまで自分の経験知から賢明に判断してください。
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