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ちょっと古い記事ですが。
http://ytaka2011.blog105.fc2.com/
１２月６日、クリフ・ハイのウェッブボットプロジェクトは実に３カ月ぶりに予測報告書を更新した。いま翻訳中で完成していないが、その一部を紹介する。以下である。
地球関連
・主要メディアとアメリカ国民、さらに世界の民衆は天気や天候に関する考え方を根本的に変えるパラダイムシフトを経験するだろう。
・冬の天気の異常は強い関心を集めるだろうが、これによって天候パターンが根本的に変化しているという事実は隠すことはできない。
・広い地域で記録的な大雪となり、そして気温の記録的な低下のため地下に設置されているインフラがやられてしまうとのデータがある。ガス管がやられてしまうとのデータもある。
・天候異変は緯度や経度の異なる地域では異なった現れ方をする。しかし、その理由は基本的には超次元幾何学や神聖幾何学、そして量子力学を参照しない限り解明できない。
・異常気象に関するニュースは主要メディアが大きく報道し騒ぎだす。これには最近のクライムゲート事件が大きく影響している。
・これから始まる環境異変は人類に長期的な影響を及ぼす類いのものである。地球環境は根本的に変容する過程にあり、それは２１００年まで続く。
・２０１２年から２０１３年にかけて大きな空白期間が存在している。この期間のデータ量は通常の期間の１パーセントしかない。
・この空白期間はとても重要である。これは２０１２年前後に人間がコミュニケーションできなくなるなんらかの事態が発生することを予想させる。
・それは太陽のコロナ質量放射（ＣＭＥ）、地磁気のシフト、地殻のシフトなどのような現象で人間の大量死が発生する可能性を示唆している。
・しかしはるかに穏健なシナリオもある。大きなコロナ質量放射が発生し、発電所や送電線などのインフラがやられるためコミュニケーションができなくなるというものである。
・２０１２年の環境異変との関連で出てくるキーワードには「新しい土地の隆起」がある。これは２００２年からずっと存在しているキーワードであるが、さらに成長し続けている。
・この２年間で太平洋の海盆で実際に新しい土地が隆起した。このように、この数年間で発生した土地の隆起は過去２０００年間に発生した土地の隆起の件数をはるかに凌ぐものである。
・かなり以前からＡＬＴＡの報告書には「太平洋プレートが壊れる」とのデータがあるが、こうした新しい土地が隆起する現象はこれが実現しつつあることを示している。
・影の支配勢力は、太平洋プレートが壊れる現象をアメリカの大手メディアを通して大きく宣伝する。だが、意図したようなインパクトを国民に与えることに失敗する。
・アメリカおよびちょうどその反対側にある中国などのアジア地域では、１２月２９日頃からかなりの人々が住んでいる地域を捨てて他の地域へ移動する現象が見られるようになる。これは、１２月の終わりから１月にかけて、ジェットストリームの異常から気象が大きく変化してしまうからである。
・主要メディアはこれを、すでに信用を失った地球温暖化の二酸化炭素説のせいにするが、これはまったく信用されない。メディアには大きな逆風が吹く。
・しかし人口の移動はこれだけが原因ではない。人口移動を引き起こすほどの激烈な気象変動は他に２つ発生する。
・２０１０年の夏にかけて経済は世界的に悪化するが、今後７カ月でこれまでの天候パターンやサイクルが崩壊する現象が世界的に顕著になる。
・天候の激烈な異変は経済の崩壊と関連している。要するに、天候異変は流通システムなどに影響を及ぼすため、すでに悪化した経済にのしかかる大きなコスト要因となる。これで多くの民衆の惨めな状態をさらに惨めにする結果となる。
・２０１０年から１１年にかけて新しい土地の隆起が見られる。これで将来の環境変動で地球がどのように変化してしまうか予想できるようになるだろう。
・沿岸部の海面が上昇するとのキーワードは以前強い。これにより標高の低い土地は大きな影響を受け、人間や動物は住む場所を変える必要が出てくる。
・水位の上昇の影響をもっとも受けるのは東南アジア、アフリカ南部と東部、北ヨーロッパ、中国東部、ロシア、アメリカの東部および南部、そして東南部である。人口数で一番影響の大きい地域はバングラデシュ、タイ、インドなどだが、経済的な損失ではフロリダを含むアメリカ東南部、イギリスとドイツを含む北ヨーロッパである。
・これから２年間、地球の環境異変はあまりに激しくなるため、他のすべての問題を押しのけ、人類にとって最大の関心事となる。特に環境の異変で食料と穀物の生産が大きく落ち込むため、関心は高くならざるを得なくなる。
市場関連
･いままで強力だった「ドルの死」というキーワードに代わって今度は「崩壊」と「巻き戻し」というキーワードの感情値が強くなっている。
・これは「ドルの死」が起こらないということを表しているわけではない。そうではなく、これらのキーワードはドルの死が起こった後の状況を表しているのである。すんわち、市場の全面的な崩壊という事態である。これは２０１０年の１月から３月の春分の日にかけて起こるであろう。
・市場の全面的な崩壊で中国の社会秩序は大きな衝撃を受け、またインドは国内のみに特化した市場に変質する。これと同じようなことは、東南アジア諸国でも起こる。
・さらに「崩壊」はアメリカ政府や政府が管理するさまざまな計画でも発生する。
・「閉鎖」というキーワードの感情値も高い。これは市場だけではなく金融システム全般が２０１０年の春分の前に閉鎖されてしまうことを表している。
・「ハイパーインフレーション」と「破壊的なデフレーション」というキーワードは２０１０年の７月の半ばになるまでどんどん強くなっている。しかしその後、２０１０年の１１月末まで感情値の上昇は止まり安定する。
・７月以降、ＦＲＢの影響力はものすごい速度で低下する。ＦＲＢの崩壊はある真夏の夜の後に発生する。そして２０１０年の後半になるにしたがって、ＦＲＢのような中央銀行と金融システムの混乱はどんどん深まって行く。
・２０１０年前半には、オバマ政権やアメリカ議会のドルとドルに依存している権力構造を蘇らせるあらゆる試みが完全に失敗したことが明らかとなる。
・ドルの死に伴って、市場を支える基礎となっていたさまざまな構造も同時にすごいペースで劣化してしまう。
・ドルの減価はどんどん進むが、そうした中にあっても２０１０年に市場が高値を付ける可能性を排除するものではまったくない。ダウは２万ドルを突破する水準まで上昇するが、しかしこれはほとんど何の意味もない。なぜならこれが起こるときはハイパーインフレーションが進み、２００％に達しているからである。
・しかし、アメリカ政府とその官僚はハイパーインフレーションが進んでいることを発表しないでうまく隠蔽しようとする。ＣＮＢＣのような主要メディアではドルの大幅安が進んでいるとだけ発表され、ハイパーインフレーションに陥っているという事実はうまく隠される。
・だが、金や銀のドル建て価格はすさまじい水準にまで高騰する。われわれのデーターベースにはすでに２年前からダウの３倍にまでドル建ての金価格は上昇するとある。つまり、ダウが２万ドルであれば金は６万ドルになるということだ。ここまで来るとジンバブエ並のハイパーインフレーションが到来する。
・ＣＯ２犯人説がどれほど一般化しようとも、天候異変の原因は人間ではないことははっきりしている。だが、金融システムのメルトダウンの原因は人間だ。だが、金融システムの崩壊の衝撃は激烈な天候異変によってさらに拡大されたものになる。いまわれわれのデーターベースには「部分の総和よりも全体は大きい」というキーワードがある。これは一度金融システムの崩壊が発生すると、激烈な天候異変によってその衝撃は予想を越えて拡大してしまうことを表している。これは２０１０年の最初の７カ月間で起こる可能性がある。
・市場の投資家の中には太陽が大きく変化し、これが大変な問題を引き起こすことを明らかに知っているものがいる。そして、注意深い観察者であればこの時期に市場の投資家がいっせいに別な人物たちに入れ替わっているのを発見するであろう。これは大きな問題が発生したため、影の支配勢力がいっせいに市場から撤退するからである。
・２０１０年１月から５月くらいにかけて、影の支配勢力は英米中心の金融システムの崩壊を阻止し、再建を図ろうと懸命になる。彼らは、新通貨の発行を口実に、デジタル的に取り引きされているすべての資産を管理下におこうとする。これは、各国の中央銀行の存在を受け入れるならより多くの人を幸福にできるとの建前で行われる。
・来年には世界の通貨のデジタル化して管理する世界中央銀行が設立される。これは企業グローバリズムや企業ファシズムの名称で呼ばれるようになる。これは次の経済崩壊の３カ月後に起こる。ドルの死は、この経済崩壊という状況の一要素であり、そしてそれは影の支配勢力の「遠大な計画」の一部なのである。２０１０年の最初の４半期になると全世界でドルの受け取り拒否が発生するが、これは英米の「アングロサクソン圏」に影の支配勢力の「遠大な計画」を押し付け実行するために必要なことである。
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