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人に優しい大恐慌時代？ 死亡率は低下、平均寿命も延びたと米研究
http://www.cnn.co.jp/business/CNN200909300015.html
（ＣＮＮ） 大恐慌時代だった１９３０年から３３年にかけ、米国人の死亡率が低下し、平均寿命が延びていたとする研究結果を、ミシガン大学の研究者が米科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）に発表した。性別や人種に関わらない傾向で、経済状況の悪化により仕事に伴うストレスが軽減されたことなどが理由だと分析している。
ミシガン大学のホセ・Ａ・タピア・グラナードス氏とアナ・ディエス・ルー氏の研究チームは、政府発表の統計などをもとに、１９２０年から４０年にかけての経済状況と死亡率、平均寿命の相関関係について調査した。
その結果、世界中が不況の波に飲まれた大恐慌時代の１９３０年から３３年と、不況だった１９２１年、１９４０年は、ほぼすべての年代で、人種や男女を問わず平均寿命が数年延びていた。しかし、景気が拡大した１９２３年や２６年、２９年、３６─３７年には死亡率が上がり、平均寿命も短くなっていた。
研究チームは死亡率を分析する際に死因も調査。１９３０年代の死因のうち、約３分の２を占める６つの要因別に死亡率を算出した。
このうち、景気が後退する時期に増えた死因は「自殺」のみだった。特に、１９２１年、３２年、３８年に自殺が増えたが、これは全死亡の中でわずか２％未満だったと指摘している。３２年は失業率が２２．９％と過去最高になった年だった。
一方で、１９２０年から４０年にかけて、平均寿命は８．８年延びていた。特に大恐慌時代の真っ最中には、１９２９年の５７．１歳から３３年の６３．３歳に延びていた。
こういった不況時における死亡率の低下と平均寿命の延びに対し、好況時には逆の様相を見せることについて、タピア・グラナードス氏は「景気が良くなると工場は非常に忙しくなり、労働者に対する要求も高まる。その結果、過労に陥ってストレスを誘発して、飲酒量や喫煙量が増加した」と説明。
また、経験が浅い労働者の負傷が増加し、睡眠時間が減ったり、食生活が乱れたと考えられるほか、工場の排気ガスなどによる公害被害が広がったことを挙げ、好況時に人々の健康状態が悪化したと見ている。
逆に、不況時には作業量が減ってゆっくりと仕事ができ、睡眠時間も長くなって家族や友人たちとの時間がたっぷり取れることから、ストレスが軽減され、飲酒量と喫煙量が減り、健康状態が良くなったと見ている。
タピア・グラナードス氏によると、この傾向は米国だけではなく、日本やスペイン、スウェーデンでも見られたという。
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