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久々の投稿ついでに、「表題」の通り 小生のＨＤＤの中のテキストにキーワード「世界恐慌」で検索をかけ、抽出し、ただ羅列したに過ぎません。特に編集は加えておりません。ただ、自分がコピペしようと意志した趣味のようなバイアスはかかっていると思います。
読者が得をするのか害になるのかわかりません。
個々のアシュリストの皆様の考察の一助になれば幸いです。
なぜ、これをしたかと言うと、ＮＨＫの「その時、歴史が動いた」という番組で２０２９年の世界恐慌までの流れが、昨今の世界同時不況とあまりにも共通する部分が多く、もし、このまま歴史が繰り返すなら、今後の歴史の悲劇を阻止できないかと考えたからです。
以下、方々のサイトにあった文章を引用
いよいよ、世界恐慌へ向けて人類は、ひた走っている。日本は、このアメリカの泥沼に引き摺り込まれるが、仕方が無い。被害を最小限度に留めて、生き延びる道を考えれば良い。 いよいよ、実物経済（タンジブル・エコノミー）の時代だ。金融経済（ペーパーマネー）の時代は終わった。株式や債券の類は、当てにならない。出来るだけ早く処分して、金や非鉄や、希少金属（レア・メタル）の形に自己資産を変えた方がいい。デフレ経済は、このあと２年間は続くだろうから、物価も賃金も地価も下がり続ける。それでも、土地は、実物資産だから、やっぱり大事だ。ここが底だ、と思ったら、住宅地や畑（農業者でなくてもうまく買うやり方はあるらしい）を、できるだけ安値で買うべきだ。このあと、２年たったら、今度は、ハイパー・インフレが襲いかかって来て、現金（紙幣）が、どんどん減価する。日本のお札や国債も刷り散らかし過ぎているから、これらが「紙キレ」とまでは言わないが、価値が半分から３分の１になってゆく。それが、２００５年を目途にして起きる。
157 ：名無し ：2001/05/03(木) 05:14
>154
なかなかおもろかった。゛常識″への挑戦ですな。＜宇宙論、恐竜、UFO
フリーメイソン云々はちょっと胡散臭かった（藁
今の共和党内閣が戦争を起こす確率はかなり高そう。
ロックフェラーの息のかかった軍事シンクタンク＝ランド・コーポレーション
の元理事長ラムズフェルドが国防長官、現理事長ポール･オニールが財務長官、
副大統領チェイニー、国務長官パウエル、国務副長官アーミテージ、
安全保障担当大統領補佐官コンドリーザ・ライス、・・・石油メジャー重役、
元軍幹部ばっか。これから少なくとも4年は、明からさまに軍産複合体が
アメリカを動かす。もちろんバックにいるのは、ロックフェラー、モルガン、
メロン、デュポン、ヴァンダーヴィルト、・・、そしてロスチャイルド。
これ以上アメリカ景気が冷え込んだら、マジで戦争やらかしそう。
場所は中東になるか東アジア（台湾・朝鮮半島、他･･）になるかわからんけど。
日本の国債バブル崩壊→ハイパー･インフレ→国家破産→日本発世界恐慌→
貧困に起因する（民族）紛争が各地で勃発（下手すると核使う）→
世界の警察（藁）アメリカ参戦→今回の小泉内閣で正式に認められる集団的自衛権
に則って、日本も参戦→戦場で殺される同胞の映像が連日TVで流される→
それを見た日本人、日常生活のハイパーインフレも原因して一気に右極化→
戦争本格参戦！！となりそうで恐い。妄想入りまくり（藁
ただ一つ言えることは、今の小泉内閣の支持率の高さは
あまりにも気持ち悪いってこと。集団的自衛権は俺的には×だね。
＃＃＃Re: 来週のアメリカ連邦準備制度の政策会議で利下げなしだったら株価を下落させるシグナル
投稿者 FP親衛隊国家保安本部 日時 2002 年 1 月 25 日 23:53:35:
(回答先: 来週のアメリカ連邦準備制度の政策会議で利下げなしだったら株価を下落させるシグナル 投稿者 あっしら 日時 2002 年 1 月 25 日 23:23:34)
なんかジョン・コールマン博士の最新作そのまんまの内容ですが。でもあの人、最近大分予測を外している。中国がアメリカと同盟を組むなんぞ考えられない話です。その前に中国は潰れるでしょうが。
話を戻すと、米国はその前に日本国債のバブルを破裂させて、日本からの本格的キャピタル・フライトを誘発させる手に出てくると思いますね。なにしろ日本を食い物にする最後のチャンスですから、パニックに陥った日本の資金が米国の債券・株式相場に流入すれば、米国の破局は半年は先送りできるでしょう。
それが実現せずに米国も巻き込んで世界恐慌になったら、それはそれで世界平和の為にはいいかもしれません。米国は当分内政に専念せざるを得ず、ますます孤立主義的傾向を強めるでしょうから。
もっともそうなったら中東やインパは誰も押えるものがなくなりますから、米国がこれらの地域の人々を爆撃して殺す代わりに、これらの地域に住む者同士で殺しあうのでしょう。
日銀券は現在、58兆円ほど市中に出回っています。国民1人当たり
50万円、一家4人なら200万円のキャッシュがあるはずなのに、どこ
の家にもそんなお金はない。ということは、億単位のお金をもって
いる人がいることになる。この人たちは、いま状況を見ているんで
す。もし日銀が本気でデフレを止めると宣言したら、彼らのお金は
動きはじめるでしょう。
1929年の世界恐慌後、1933年の3月にアメリカで同じことが起きまし
た。ルーズベルト大統領が事実上の金兌換停止を決定し、FRB議長が
金融緩和派のブラックにバトンタッチされ、量的金融緩和への期待
が高まっただけで、アメリカ経済は奇跡的な成長を遂げた。たった
4ヵ月で鉱工業生産が57％、年率にすれば170％も増えました。デフ
レに陥ったあとの回復の仕方は、いつもこのパターンなんです。問
題は量的緩和のカードを一回しか切れないことで、景気が一気に回
復すると、バブルの二の舞になる。『前川リポート』の失敗は、具
体的な施策に結びつく前にバブルを起こしてしまったということで
す
＃＃ＧＨＱ行った「預金封鎖」再び？極秘情報 株Zakzak 投稿者 招き猫 日時 2002 年 2 月 19 日 16:37:33:
ＧＨＱ行った「預金封鎖」再び？極秘情報
金融危機回避の強権シナリオとは
ようやくデフレ対策に重い腰を上げ、小泉政権は来日したブッシュ米大統領の強い要請もあって経済再生に着手した。そのカギを握る銀行は、ドロ沼の不良債権処理と株安に体力を奪われ、地銀や信組の破綻（はたん）が相次ぐ。金融パニックで預金を引き出す取付け騒ぎが連鎖、拡大して日本発の世界恐慌が起きる…。そんな最悪のシナリオを想定して、夕刊フジは金融当局が密かに検討する非常措置に関する極秘資料を入手した。かつてＧＨＱが行った「預金封鎖」。永田町では「日本が再び焼け野原になる前に食い止める」というのだが。
極秘資料によると、金融危機が起きた場合の緊急対策のシナリオはずばり、戦後の日本経済再建で昭和２１年２月から８月にかけて行われた金融機関の「預金封鎖」と、「新円切り替え」の通貨対策である。
「預金封鎖」は、顧客が「○○銀行が危ない」という事前情報で取付け騒ぎを起こして破綻を早めたり、早期是正措置の発動で済むのに「風説の流布」による取付け騒ぎで倒産するのを防ぐほか、他の金融機関や融資先に連鎖、拡大するのを防ぐ非常措置である。
普通預金の引き出しと定期解約を事前に停止（モラトリアム）させ、一定額以上は支払わない。「ウルトラＣ」ならぬ「ウルトラＱ」の強権発動なのだ。
「新円切り替え」は、預金を現金化する際は新紙幣しか許されない通貨制度の改革。昭和２１年当時は悪性のインフレに対するための切り替えだったが、現在はデフレ状態にある。
だが、自民党財務金融部会メンバーは「預金封鎖を機にデフレ対策として円の切り替えを行う選択肢もありうる」と漏らすのだ。
株、円、債権のトリプル安とデフレスパイラルのなか、大手銀の不良債権処理は遅々として進まず、その原資に充てる保有株の含み損で体力低下が著しい。
ペイオフの４月解禁と時を合わせるように、都市銀も含めた大手銀や地銀、信金、信用組の経営が危うくなる事態もあり得る。
破綻前でも債務超過寸前の事態ならば、経済評論家からは「１カ月程度の預金封鎖が発令される可能性がある」との指摘もある。
金融危機に備え、政府・与党は１５兆円もの公的資金再注入を検討し、「預金封鎖には至らない」（与党議員）とする。だが、これも「株価の大幅下落を想定したものではないはず」（野党議員）。「中小金融機関の半分以上が消滅する可能性が消えたわけではない」（金融評論家）のだ。
金融恐慌を回避するもう１つの非常措置は、昭和２１年８月から１０月に相次いで出された「金融機関経理応急措置法」「金融機関再建整備法」など、一連の債権カットによる企業や金融機関の再建策という。
軍が戦後補償を約束した設備投資金や海外資産など、回収不能の資産（今でいう不良債権）を強制的にカット、棒引きするというもので、こちらも預金封鎖と並ぶ超法規的政策だ。
実際、日本経済は今年に入って加速度的に悪化。今月に入り、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）と平均株価がともにバブル後最安値を連日更新。その後も株価は一進一退を続け、好転する兆しはまだ見えない。
米経済紙フォーブスは１８日付の最新号で、日本経済は１９３０年代の大恐慌時代の米国と似ているとし、「時間切れの危機に突入した」と警告している。
米ニューヨークで今月開催された世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）でも、米国際経済研究所のフレッド・バーグステン所長が不良債権処理の遅れを厳しく指摘した。
「日本はバンクホリデー（銀行の強制的一斉休業）を宣言し、金融システムを一時止め、半分の金融機関を閉鎖せよ」などと、預金封鎖など非常手段をとるようを推奨しているのだ。
この発言に激怒したのが柳沢伯夫金融担当相。１２日の衆院予算委員会で感想を聞かれ、「発言は問題にも何もならない。ずいぶん度胸のある方だ」と与党の質問なのに大爆発。「不安をズバリ突かれたせいではないか」（野党幹部）とささやかれたほどだった。
預金封鎖などの非常措置を匂（にお）わすのは海外だけではない。宮沢喜一元首相も昨年、朝日新聞のインタビューに対し、借金棒引き政策など非常手段も視野に入れていることを示唆した。
「終戦のとき、日本は軍が持っていた債務を棒引きし、新勘定と旧勘定を作った。今回も国が関与して、引きずってきた古いものを切り捨てなきゃいけないんだろうなあ。我々には千何百兆円という国民資産があるから、できると思う」
舛添要一、渡辺喜美氏ら経済通の自民党若手議員が６日急きょ開いた勉強会では、預金封鎖など「最悪のシナリオ」を回避するため、金融危機時の機動的対応として「経済安全保障会議」の創設など、小泉首相に提言する方針を決めた。
渡辺氏は「（戦後の非常手段を再び取らなくても）その前にいろいろ手だてをとる」と説明するが、出席者の１人は「金融クライシスに立法が間に合わない場合、経済安全保障会議こそが危機管理に対応する組織になる」（出席者）と話すなど、非常事態をも想定しているのは明白なのだ。
最悪のシナリオとなり、非常措置を取る場合の条件は、「日本がアルゼンチンのような破局」（渡辺氏）を迎えていること。
その前に、不良債権の早期処理と一段の金融緩和という枕詞（まくらことば）でなく、「日本が再び焦土（しょうど）」と化さないように、小泉内閣が国民と市場の信任を得るには、決定的なデフレ対策の策定が急務である。
どう考えても、もう一度「世界恐慌」が進行しつつあるとしか考えられないでし
ょう。今度「世界恐慌」は起きれば、世界の30％以上の企業が倒産し、「金」を
大量に腹蔵する「国際金融資本」と「単体としての国家」との富の配分は両極端
になり、富めるものはますます富み、世界の中産階級が消滅し、アフリカの未開
発国や中国・インドは貧困・飢餓地帯となり急激に人口が激減する事になるでし
ょう。
残念だが今後の企業防衛または個人生活防衛のためには「金」を買うしかない。やがてアメリカは間違いなく金本位制復帰を宣言し、兌換券である新ドルの発行にふみ切る。旧ドルはデノミを行う。デノミであるから自国民には被害はない。しかしこのデノミが仮に1/3（3ドルと新1ドルの交換）であれば世界中の国、企業が持つアメリカへの債権、米国債やドルは7割近くカットされてしまう。この場合最大の被害者は日本政府と日本企業（特に銀行・生保・証券）であろう。日本はアメリカに対し最大の債権国であるからだ。
アメリカが自国の経済を守るためには、理論的には金本位制復帰とデノミしか選択の余地がない。現在のアメリカの繁栄は世界最大の借金の上に成り立つ完全なバブルの上の繁栄である。アメリカ経済は経常収支と家計の赤字という膨大な新たな「双子の赤字」の上に成り立っている。ではこのバブルはいつ弾けて、アメリカの株とドル（国債）が暴落するのか。世界中の投資家は絶えず高値に対する期待と併せて暴落に対する不安をもって見守っている。それはアメリカ経済が破綻し、ドルは基軸通貨としての地位を失うことであり、世界恐慌の始まりとなる。
こうした暴落の危機に対しアメリカ政府は当然対策を準備しているはずだ。その対策は1つしかない。債務超過で破綻した国を救う方法は債権放棄しかない。しかし債権国や企業が自発的に債権を放棄するわけがない。とすれば事実上強引に放棄させるしかない。アメリカの株とドルの暴落が始まれば、大統領は直ちに非常事態宣言を下し、一時、国債・ドルなどの支払を停止する。世界の経済混乱を防ぐためと称して直ちに金本位制復帰を宣言して新ドルを発行し、ドルの権威を保ち、紙切れとなった旧ドルのデノミを行う。これしか方法がない。日本政府の姿勢を考えればアメリカの勝手を防ぐ方法はない。残念だが各企業・個人は防衛のためドルや円ではなく金保有割合を高めておくしかない。いま金の価格は史上最低である。これこそ無気味である。
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１９２９年米発世界恐慌 1939年ドイツポーランド侵攻第二次世界大戦勃発
1941年日米開戦 恐慌発生から戦争まで１０年 その間景気は回復せず戦争の兵器特需、都市破壊再生特需で景気回復ｗ
未来の予言
2006年 アメリカ国内で暴動勃発
2007年 中華人民共和国 内陸部で暴動勃発。軍が治安出動。（この治安出動をきっかけに中国軍の暴走が始まる。）
2008年 平成関東大震災(世界恐慌のはじまり)/アメリカ全土内戦状態/北京オリンピック中止（内陸部暴動と中国軍の暴走が理由）
2009年 中国の台湾・北朝鮮・韓国・日本侵攻/アメリカ合衆国 初の女性大統領（ライス）
2010年 中国の台湾・北朝鮮・韓国・日本併合化
2011年 アメリカ合衆国政府解体
2012年 アメリカ連邦帝国樹立/「ネメシス」星が太陽系を通過（超巨大地震の発生）/暗黒の3日間（太陽光線が3日間遮断）/世界の人口が現在半分になる。/人類覚醒（ニュータイプ）の時。
2015年 第三次世界大戦勃発（ロシアがアメリカ連邦帝国・ヨーロッパ連合・中国に対して核戦争を仕掛ける。）
2017年 30億人の死者を出した末に、ロシアの勝利に終わる。
2020年 ロシアの援助により新合衆国政府が打ち立てられる。（この新アメリカ合衆国は小さなコミュニティの連合からなる社会主義国となる。）/地球上の国の殆どが、社会主義国家になる。
2034年 タイムマシンが実用化する。
2040年 オリンピックの復活
以上GARAKUTA ICHIより引用
タイムトラベラー ジョン・タイターの予言（コピペ集）
通貨は通貨である以上、その本質からして無限増殖し、無限増殖の末、実体経済から異常に分離し、その分離の末、通貨は信用を失い、必ず崩壊し、世界恐慌と世界戦争を引き起こし、人類を絶滅へと追い込んでゆく。それが通貨の本質である。その回避・抑止の方法は、地域通貨についての拙稿「地域通貨のための基礎理論」を参照。
次の米国政権下では、中国と台湾、南北朝鮮、中東等、世界中で「話し合いによる協調」路線が出現する。ＸＹＺのグループを形成し、アジアはアジアで「グループ」化する必要があるためである。決して話し合いによる真の平和が訪れ、真の民主主義が実現する訳ではない。アジア内部での「協調」は、アジア対ヨーロッパ等といった、より広い地域同士の間での激しい戦争・紛争への「準備」である。次の時代は、世界が３つに分断された上での「世界大戦」への準備の時代である。第一次世界大戦と第二次世界大戦の谷間に国連が作られ、「話し合いによる協調」の時代が訪れ、日本は大正デモクラシーの平和で華やかな時代を迎えた。しかし、経済の実態は、世界恐慌へと向かい崩壊し始めていた。現在のサブプライムローン問題のように。
今後、一時的現象として各国通貨、株式が個別に上下する事はあっても、世界の秩序を一新させる根本的な大変動は、株式の大暴落を相伴う「世界通貨ドル」の崩壊として起こる。ドルが崩壊する時、同じドル圏のニュージーランド・ドルやオーストラリア・ドル「だけ」が安全であったりする事は無い。また米国国債の３分の１を買い支える日本円が安泰である事も有り得ない。
世界恐慌の引き金になる最も危険性の高い中国への資金の流れは、高金利のニュージーランド、オーストラリアへの投資資金が中間材、設備に姿を変えて中国投資に向かって行く。ニュージーランド、オーストラリアに投資する事は、最も危険な中国に投資する事を意味する。「資産の安全地帯」としてニュージーランド、オーストラリアに投資する事は、堀江社長逮捕直前のライブドアに投資する事と同じ「愚かな行為」である。ライブドア株式も崩壊の数ヶ月前に最高値を付け、最も将来有望な投資先に見えていたではないか？
また日本円は完全に米ドルとリンクしており、政策誘導ではない極端な円高は、ジャパンマネーによる米国資産の買い叩きを引き起こし、また極端な円安は日本から米国への資金の流れ＝カンフル注射のストップを意味し、それぞれ有り得ない。それが有るとすれば歯止めの効かない世界恐慌の時であり、この時は日米通貨が同時に崩壊する。日本円だけが一方的に１ドル＝５００円～６００円になるという予測は、世界経済の仕組みが見えていない所から出て来る愚論である。
世界恐慌第2について 昔、アメリカ発のような恐慌が、日本発の形で始まる。それはパイシスからアクエリアス の時代になる最後の登竜門というウことになる。 分裂、分散、暴力の時代から、調和、和合、協労の時代になること。 アクエリアスの時代になればお金は必要なくなり、過剰生産も必要なくなり、無駄がなくなる。 簡素化されたぶつぶつ交換が成り立つ時代になりますよ。たのしみだんへ。少し大変だけど、 恐慌が起きたら、世界の貧しい国々の人に助けられ、すべての人の価値が同じであることに気がつき、 お互いが協労しあい生きていくことになります。それが無理だというう人は無理ででしょう。ね。 また同じカルマの中を生きることになっるでしょう。 といううことですは
政友会総裁犬養毅が組閣した際も、犬養に請われ4度目の蔵相に就任、金輸出再禁止（12月13日）・ 日銀引き受けによる政府支出（軍事予算）の増額などで、 世界恐慌により混乱する日本経済をデフレから世界最速で脱出させた。 http://ime.nu/ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8A%AC%E9%A4%8A%E6%AF%85" target=_blank>http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8A%AC%E9%A4%8A%E6%AF%85 犬養の死後 犬養の死は大きな後遺症を遺し、昭和史の分水嶺となった。 五・一五事件の犯人たちは軍法会議にかけられたものの軽い刑で済み、 数年後に全員が恩赦で釈放され、満州や中国北部で枢要な地位についた。 現職総理を殺したテロリストに死刑も適用しなかったことが、さらに大掛かりな二・二六事件 の遠因となったとも言われる。なお、 五・一五事件の海軍側軍法会議の判士長は「殉教者扱いされるから死刑を出すのは良くないと思った」と語っている。
アメリカの経済的覇権の崩壊。そんなことは、今やどうでも良い小さな問題に過ぎない。 今、本当の問題は世界恐慌の切迫である。 「ＥＩＲ」誌、二〇〇八年一月八日号（七十二頁）論説は、 世界は六カ月以内に恐慌に突入する、と述べる。 「世界通貨金融体制は、事実上、今、解体体制に入った。……現行金融 体制が崩壊しない可能性は皆無である。……その崩壊過程を止めること は出来ない。……」（ラルーシュ） 突然、現在の国際金融体制の根本的変革がなされない限り、……と。 東京新聞、平成二十年一月十七日夕刊、 ここに、浜矩子（同志社大学教授）、と言う「学者」の、少々、気の利いた論説がある。 その要点は、現在進行中の世界経済危機は、 一九二九年でもない、 一九八七年でもない。 それはもっと深刻である。 その行き着く先は、世界単一中央銀行、世界単一中央通貨の出現、ではないか、と。 ジェフリー・スタインバーグは、ここで、二〇〇七年十二月二十七日、 サー・アラン・グリーンスパン（前米ＦＲＢ議長）が、米国ナショナル・ パブリックラジオのインタビューで行った重要発言を引用している。 このグリーンスパン発言（2007.12.27）が、日本で報道論評されたかどうかは、 知らない。 なお、ここで「サー・アラン・グリーンスパン」とある。 これは、グリーンスパンが、英国女王によって、「サー」の称号を与え られたことを意味する。 サー・アラン・グリーンスパンは、 「率直に世界金融、通貨体制は終焉したことを認めた」 「私が予測しなければならないことは、前代未聞の何事かが起こりつつある、 と言うことでありそしてそれは我々を崩壊させる（ノックダウン）、と言うことである。 それが生じる確率は上昇している、と私は考える…………」と。
世界恐慌と食料危機、それに極端な異常気象と妙なウィルスの蔓延 そしてその後に起きるであろう第３次世界大戦 今の状況ってヨハネの黙示録第６章そのまんまだね。 ‘日本人’として暮らせるのはあと何年だろうか…
世界恐慌的状態になったら第3次世界大戦のシナリオは できている。欧州諸国はその戦争を恐れて必死でアフガンの現政権を支えてきたが 犠牲も多く疲労の色も濃い。日本の支援足抜けをきっかけに脱落するところが 出てくれば現政権は崩壊しタリバンの勢力が拡大するが。元々の拠点のパキスタンに そっくり跳ね返り、ムシャラフ政権が崩壊しタリバン政権になる。でカシミール紛争で 仇敵のインドに対し核攻撃を仕掛ける。カシミールは複雑で元々は印パ中3地域を 含むが、インドはパキスタンと中国は一体となってインド領域を犯してきたと見てきた。 一方インド内カシミール自体がイスラム原理主義の策源地になりつつあるから パキスタンが核攻撃をするのはこの地域でなく直接首都を狙うだろう。そうなると インドによる報復の核攻撃はパキスタンだけでなく中国にも向けられる。 アメリカとインドは原子力技術についての協定を結んでいるがもう見越しているから だろう。で日本はアメリカからこういうきっかけを作ったのはお前らだと 恫喝されて従軍させられるだろう
世界恐慌を人工的に作る 紙幣は紙切れにされる、だから彼等は土地や金を買い漁っているんですよ。
④はもう完成してるよ、国際連合だ 世界通貨を発行するのがＢＩＳ 後は自作自演の世界恐慌、第三次大戦、飢餓、疫病を起こし既存の文化、 伝統、宗教、社会制度が原因で起きた事にして、絶望した世界の人々を救済し 新世界秩序と新しい神を受け入れさせる、ワンワールド完成です
それはIMFからまた借りたからですよ、韓国は現在多重債務国だよ、この状態になれば 言いなりになるか、ジンバブエのようにハイパーインフレ覚悟で戦うかの２択になります 言いなりになってもジリ貧で破産しますから、戦うしかないんですけどね 彼等は儲けだけが目的じゃないですよ、国家を支配しコントロールする為に貸し付けるんです。 脱落した国はIMFの監視下に入り無茶苦茶にされます、しかし彼等の計画は必ず世界恐慌を起こします その時は世界がIMFではなくBISの監視下の元に運営されます。
計画で自演の世界恐慌を起こすよ、その後はデジタルマネーで支配する 紙幣より管理が簡単で不正もやりたい放題、奴隷にマイクロチップ埋め込んで 逆らえばチップの電源をOFFこれで何も買えないようになる。
当時はアメリカが強かったが、今の姿を見てみろ >張子のトラだ。まもなく自爆してぶっ倒れてくれる
アメリカ崩壊は混血ファミリーの計画どうり、問題はアメリカが崩壊したらドミノ理論発生で日本も崩壊する事です
混血ファミリーは自給自足出来る大国アメリカを恐れていた、FRBを設立後はアメリカの製造業を徹底的に弱くした
現在アメリカは兵器以外何も作れない借金大国になってしまった、彼等がアメリカに与えた役割は
「戦争をし世界を破壊する事」「＄を基軸通貨にし世界を＄依存させ世界恐慌の引き金になる事」
そしてアメリカに戦費を供給する為に彼等が「自給自足が出来ない何時でも潰せる国」日本を経済大国にした。
ソ連は一応、１９１７年の革命成立から１９９１年まで７４年間持ったけど「新古典主義」は、 寿命短かったね。２０年持たなかった。両者の共通点はプラグマティックな生存力を持たない 机上の空論だった点だ。この度の世界恐慌はある意味、人類にとって”神風”だよ。これで アングロサクソン（ユダヤ）の経済理論の破綻が、全世界に明らかになるのだからね。それに してもアメリカと正面から軍拡競争し、一方で傘下の途上国に援助しながら大戦後４５年間、 ソ連はよく持ったよ。ロシア人以外にこれだけの耐乏と不自由を忍べる民族はいないのではな いかな。 さて、みずからの使い魔にして粘土の巨人、ゴーレムであるところのアメリカの富と潜在力を 蕩尽しきったユダヤや黒い貴族たちは次は、どこを策源地にしようとしているのだろう？この スレの住人ならばその答えは分かっておられると思う。”彼ら”はアメリカの余力（軍事力、 国際的影響力＝外交力）の全てを結集してその”狙いをつけた後釜社会”を乗っ取りにかかる だろう。もはや、アメリカの存在理由はそのための手段としての一ツールとしての値打ちしか ないのだから・・・・・・
北朝鮮はアジアの戦争の火種 アジアで一番イルミに近い国だ 世界恐慌の次は世界戦争 朝鮮人民軍は南下するんじゃないかな ドイツの統合は西が東を併合することで決着したけれど 誰が言ったか忘れたけど学者が言うには半島の統一は北が南を併合するほうがコストが安くて済み現実的だそうだ 地政学的に日本とワンクッション置いた韓国が無くなると緊張は高まるね ちなみに北朝鮮でも建前上の選挙らしきものはあるらしい 金正日の選挙区は６６６号選挙区とか聞いたことが有る
いいねえ、世界恐慌。社会主義復活の狼煙（のろし）だわ。東証の株価の下落 なんか屁でもないよ。消えたのは外人投資家の分。もともと不必要なマネー。 日米構造協議で”開国”させられ、”糞グローバリズムスタンダード”を強制 された結果入ってきたいらん金だよ。消えろ消えろ。７０００円になっても大 丈夫。その時こそ主要企業の株は国家が買い支える社会主義実現の時。ただ、 社会主義を推進する政党が存在しないのが問題だよ。ま、自民党しかないだろ うけど、自民党は党内の外資系議員を追放しないとね。 もはや、世界に日本政府が自国企業の株価を買い支える”国有化”政策を阻止 できるいかなる名分もない。アメリカの上院が金融法案を可決した時それが決 まったのだ。
2007/10/15(月) 01:45:04 ID:fcB9b7LF
日本の眠っていた銀行預金＆郵便貯金は、投資信託にて合法的に吸い上げられ、近々起こる世界恐慌にて破綻。 赤い盾グループだけが、さらに強大になるように仕組まれてる。
世界恐慌のときに 自分の銀行が焦げ付いて取り付け騒ぎになって、預金者のために私財どころか 親戚連中に頼みまくって借金してその金をつぎ込んでどうにか事態を収拾したのに 恐慌の現況のように扱われて殆ど見一つでオーストリアを追放されてたなあ。 文字通りゴミくずみたいに。 こういう事実を見れば、ユダヤが超権力を持っているような話はたわ言でしかないって わかりそうなものだが。 あ、あとオレも山口県の出身だから親→安倍→ブッシュになるｗ
これからの予言
いろいろな説が出回っている（特に第三次世界大戦の勝敗）ため、その一部を載せる。
中国の内陸部にて暴動が起こり、軍が治安出動。この為、北京オリンピックは中止になる。
世界オリンピックは2004年度の大会が最後になり、2040年度にようやく復活する。
アメリカ都市部で急激に警察国家化が進み、都市内部と都市外部で抗争が発生、このときに起きた暴動が原因で合衆国は手に負えなくなり、アメリカが5つに分裂しそれぞれで内戦へと発展、2008年に全面化する。
その翌年、アメリカ初の女性大統領が誕生する。
中東の国同士で大量破壊兵器が使用される。
2011年、内戦が原因でアメリカ合衆国が解体され、翌年にはアメリカ連邦帝国が樹立する。
2015年、ロシアが反乱部隊の援助という名目でアメリカに核爆弾を投下。これにより都市内部が完全に崩壊、内戦が多少緩和される。
しかし、アメリカの外交権麻痺に乗じて、中国は覇権主義を強め、台湾、日本、韓国を強引に併合する。これにより、アメリカの同盟国は条約で保障されていた筈の「核の傘」から外れ、軍事侵攻されてしまう。
オーストラリアは中国を撃退するが、ロシアの攻撃により半壊滅状態に。ヨーロッパ諸国もほぼ同様に壊滅するが、アメリカはロシアを撃退、ロシア連邦が崩壊する。
2020年、都市部の敗北により内戦はほぼ終結、新たな連邦政府が成立するが、地方区分は現在の州ではなく、分裂した際の5勢力になる。どちらかというと社会主義国家に近い。
参考まで、ちょっと長文です
２つの世界大戦は計画されてた！第３次は？「アルバート・パイクと第三次世界大戦 」
http://www.asyura2.com/0601/revival1/msg/142.html
投稿者 どん兵衛 日時 2006 年 7 月 16 日 22:35:51: 7oUaiPRSj3bnA
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