| Tweet |
銅なるの UPDATE 2008.05.03 あるブログからの転載です。
25日の日経新聞のトップは、日本の商社が銅山に２０００億円の投資をするという記事だった。これで銅の天井が確認できた。僕の直観は正しいだろう。銅はいわゆる三尊天井を付けた。銅の５年分のチャートを眺めると、銅がいかに大変な地点に立っているか解る。
日本企業の批判をしているのではない。大企業がＭ＆Ａや巨大な投資をするのは、価格が最高になる時が多い。世界最大の鉱山会社のリオティントとＢＨＰブリトンの合併発表は、ベースメタルの価格が最高になる時だった。
企業のＭ＆Ａの件数は、昨年の夏をピークに５０％ダウン。Ｍ＆Ａが何十兆円も世界で発生した時、Ｍ＆Ａバブル、株価バブルは過去の大バブルと同じ顔を見せた。いずれにしても、日本企業の海外会社への大型買収や出資は、見事にその分野の天井に近いところで発生する。巨大な企業・・・特に日本企業の意思決定のあり方がそうするのか。合議制がそうするのか分らない。現実的には日本企業の巨大投資のパターンの研究は、これからより深く進めば、その原因や、その後の株価等から投資チャンスを見つけることができる。
過去５０年程の市場の大転換点で、日本の大企業が行った巨大な投資とその後は、投資家達に、正確な転換点を示してくれる。27日日経のトップの左に、小麦高騰、米で代用とある。また資源高、未曾有の試練とその特集。上昇６年目、ひずみ拡大。長野聖火リレー逮捕6人とある。沿道を真っ赤な中国旗で染められた長野の街。異常なオリンピックである。
平和の祭典が政治の駆け引きになったのか。中国国内の大きなひずみと崩れそうな中国国内政治の不満をチベット問題にすり替え、国内軍隊や警察権力を北京オリンピック成功の為に強化した中国。
来日する胡錦濤が、『いつもの中国の娯楽』、日本叩き、日本批判で中国国内の不満のはけ口にするのか？ 米国の新聞は、中国要人の日本批判は中国の娯楽と揶揄している。それほど傲慢で、未成熟な資本主義と民主主義の中国が、世界で最も成熟した日本を妬み、批判する姿は滑稽である。
朝日新聞の中国びいきも行き過ぎた感があるが、主義主張やイデオロギーで民衆、大衆、国民を抑えることはできない。中国人も人間なら日本人も人間。この同種の人類は、家族の幸福や豊かさを願う。しかし、共産党支配になって５０年の中国に、文化も教養も消えてしまった。衰退した文化国家。我々の文化の先生であり、文化の伝播の中心であったとされる中国の姿は、経済的な大きさのみで世界から支えられているだけである。やがて、オリンピック前後に、国民の中国政府に対する不満が爆発し、上海株式市場の暴落のような大きな事件が、政治的事件に発展していくのである。
過去のバブルの全てに見える、金融恐慌。バブルの崩壊は必ず金融の崩壊を見せ、資産バブル、不動産バブルから政治が変わることを示している。中国の株式市場の時価が、１０月から半年で２．５兆ドル減り、２．４兆ドルになった現実。その中国に政治的経済的に深く関与した米国民主党と、ゴールドマンサックス。この３つの関係こそ、これから１０年の国際政治を読むキーワードである。
ゴールドマンのポールボールソンが１００回も中国を訪問し、中国の大手銀行や会社に投資した事は、実は何を物語るのか。ポールソンをはじめ、歴代の財務長官はゴールドマン出身者である。ゴールドマン、この市場を支配し、世界最大のヘッジファンドになった金融機関。既に起きている破綻がどう隠蔽されていくのか。中国の破綻がどう影響していくのか。クリントン家が日本を批判し、中国寄りになった理由は何か。やがて見えてくる。
未成熟な中国。そして、巨大なエリート国家中国にエリートが支配するゴールドマンや米国のトップは、同種の匂いと同種の感性を持ったに違いない。ニューヨーク帰国後、6月中に出版する本、金融恐慌後の巨大なるチャンスの中に、今回の金融恐慌が過去六回と最も違う理由を書いてみた。エリート型社会の崩壊と、大衆社会の出現である。恐慌という大変な経済的、社会的混乱は、実はより楽しい時代を創る為の必然であり、必要でもあったのだ。世界的金融パニックは、多分あと２週間以内に今一度始まる。これまでの金融の混乱にない程、世界的に連結された形で、次の問題は惹起されることになる。米国の金融機関が、この１０ヶ月で１５兆円の増資をしている。それも国策ファンドなる資源国や中国から。彼らはまさか潰れることのないだろう巨大な金融機関に、巨大な預金や投資をしている。この預金が消えないように、飛ばないように増資に応じただけなのだ。実の裏話はこうなっているのだ・・・。
そんな話は決して表に出ない。しかし、世界の金融のインサイダーの中で起きていることは、大衆を食い物にし、自分達エリートが生き残る道を演出し、大衆を欺くエリートならではの方法論である。チベット問題とオリンピック、そして中国国内の株式の暴落、そこに投資した米国、世界最大のゴールドマンの動き、これからのパニックの本質である。
かつてソロモンのトップになった男は、今は老舗のヘッジファンドにいて、このゴールドマンの大きな変化と、小さなディスクローズに疑問を持っている。プロの誰もが疑い始めたゴールドマンの内容、それが明らかになる日は遠い。しかし市場は明確にその方向性を示す。みずほの株の暴落はなぜか。サブプライムの損があれだけあるとは？株式市場は黙して語らず。しかし株価の下落で真実を伝える。米国の金融保険会社アンバック株価が、先週の1日で４０％下落した事実。そしてＡサブプライム債が再び安値を付けたことは、市場が再び南を向くことを約束している。
今度の暴落は凄いことになるよ。そんな時、脱・金融大恐慌の復刻版が出た。15年前の古本が10,000円とは驚き。今回の本も是非持ってほしい。全員にサインし、価値をつけるから。
----------------------------------------------------------------------------------------------------
枝川二郎のマネーの虎 サブプライム問題のウソ・ホント（2） 投資銀行「何があってもつぶさない」理由
5月1日11時25分配信 J-CASTニュース
■ビジネスで無視できない宗教と人種
ウォール街を代表する投資銀行といえば、モルガン・スタンレーとメリルリンチ、それにゴールドマン・サックスを加えた3社である。
なかでもゴールドマン・サックスはユダヤ発祥の会社であり、従業員の2007年の平均年収は約6615万円と抜群に高かった。
モルガン・スタンレーはプロテスタント（いわゆるWASPつまりW＝白人、AS＝アングロ・サクソン、P＝プロテスタント）の会社で、平均年収は約3430万円。
メリルリンチはカトリック（アイルランドとローマ）で、その平均年収はやや低めの約1965万円だが、これは株式リテール関係の従業員の割合が高いためとみられる（金額データはIDD誌より、1ドル100円で換算した）。
いまどき宗教なんて…と思うだろうが、ユダヤ人のデビット・コマンスキー氏が1996年にメリルリンチのCEOに就任したとき、前任者からシャムロック（アイルランドの国章）を渡され、聖パトリック教会に連れていかれた、などというエピソードもある（New・Yorker誌による）。宗教と人種はビジネスにおいて、いまでも無視できない要素なのだ。
＊アメリカは国家建設から人種のルツボといわれるので、このような人種や宗教などで商売をすることは当たり前だろう。ゴールドマンサックスがの特徴を知ると、ある意味で先が読めるかもしれないので、枝川次郎という人の意見を一部引用します。
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。