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ケムトレイル：核戦争時代のエアロゾルと電磁兵器
エイミー・ワージントン
アメリカ政府は現在、「国家安全保障」という名の下に、エアロゾルや電磁気を使った危険な軍事行動を実施中であり、北米地域は７年前からその被害を受けている。
軍用機が排出する有毒化学物質が人工的な雲と化し、空が変色してゆくのを、市民達は不安げに見つめている。
私たちは、奇妙な気象現象を頻繁に目撃している。これは強力な電磁気装置によってジェット気流と個々の暴風雨前線が操作され、天気や気候が人工的に造られているからである。これらエアロゾルを用いた作戦に組み込まれた数々の非合法的なプロジェクトは、生物学的試薬や意識工学的なマインドコントロール技術を用いて、特定の集団を病気にしたり混乱させたりするためのものであり、それは証拠書類で立証されている。
私たちの上空で起きていることの一部は、アメリカ国防総省の極秘宇宙兵器計画に関係している。これは、戦略・作戦・戦術兵器レベルの戦争のために計画されているものである。近々、NASAの任務は国防総省の管轄へと移行されるだろう1。
空軍宇宙コマンドは、「世界の出来事を監視し、方向付けるため、我々は、集中的かつ決定的な戦争を宇宙から的確に実施できるようにする必要がある。」と言明している2。ジェームス・G・ローチ空軍長官は、「宇宙での戦闘能力は、殺りく連鎖（キル・チェーン）の中のあらゆるリンクと一体化されており、それらに影響を及ぼす。」と公言している3。
開発中の新たな「死のテクノロジー」については、2001年にオハイオ州のデニス・クシニッチ下院議員が提出した「宇宙保護法」の中に垣間見ることができる。この法令は不成立に終わったが、次のような兵器を宇宙に配備することを禁止しようとするものであった4。
* 電子工学・意識工学・情報兵器
* 高空超低周波兵器
* プラズマ・電磁・音波または超音波兵器
* レーザー兵器
* 戦略・戦域・戦術または地球圏外兵器
* 生物化学・環境気候操作または地殻操作兵器
* ケムトレイル（この項目は、後の版では削除されている。強要されたことがうかがえる。）
戦争を絶え間なく供給する者たちは、「殺りく連鎖」の中で勝者であり続けるため、肺を詰まらせるような微粒子やポリマーを用いて、地球に生命をもたらす日光を意図的に薄暗くし5、大気の透明度を低下させてきた6。この環境テロによって人々の健康状態が深刻に悪化したことは、何千もの証言で立証されている。この壊滅的な大気の悪化に関し、その情報と停止を求めて、国会議員、マスメディア、および軍当局者に対し、何年にもわたって集団で訴えてきたが、彼らは官僚的で聞く耳を持っていない。「内情に通じている」者たちは、国家機密保護法によって口封じされており、また国民には国家機密に関する事柄に挑む権限がない。そのため、私たちに起こっていることに対する一般国民の認識は、依然として頭上の空と同じくらいどんよりしたままである。そんな状況の中、これまでに分かっているのは、次のようなことである。
１．エアロゾル・プロジェクトの少なくとも一部は、その多面性から「クローバーリーフ（クローバーの葉）」作戦と呼ばれている7。この作戦には、気象改変、軍事通信、宇宙兵器開発、オゾンと地球温暖化調査、そして生物兵器とその検出テストなどが含まれる。
２．航空機から何トンもの微粒子状物質を散布することにより、大気が高帯電の導電性プラズマになる8。これは軍事プロジェクトにおいて非常に有用である。私たちが呼吸する空気には、アスベストほどのサイズの合成繊維、そしてバリウム塩、アルミニウム、そして（伝えられるところによると）放射性トリウムなどの有毒金属がたっぷり含まれている9。これらの物質は、軍のレーダーや電波の伝導性を高める効果のある電解質として機能する10。大気中のバリウムは、ヒ素と同等の毒性があり、人体の免疫系を抑制することが証明されており11、また心臓を含む、人体の筋力を弱める12。体内に吸い込んだアルミニウムは脳に直行し、脳組織に酸化ストレスを引き起こし、神経原線維がもつれてアルツハイマー病のような症状を引き起こす原因となることが医療専門家によって確認されている13。また、放射性トリウムは、白血病やその他のガンの原因となることが知られている14。
３．軍の行う数々の大気改変プロジェクトのうち、明白に見えるものは、ほんの一部に過ぎない。しかし私たちの目に見えないものも同様に危険である。電離層や地球とその住人は絶えず高周波マイクロ波の襲撃に曝されている。それを、帯電した大気を人為的に操作し、気象改変、情報収集、そして（地震を引き起こす）地殻変動兵器などに利用しているためである15。ケムトレイルを独自に調査しているクリフォード・カーニコム氏によると、私たちは絶えず４ヘルツの倍数で振動する極超低周波（ELF）に曝されていることがわかっている。この周波数は、人体の生体機能および精神機能に大きな影響を及ぼすことが知られている16。
４．継続的に行われている数々の大気実験に生物学的要素があることは文書で十分立証されている。これらの実験では、ウイルス、バクテリア、菌類、マイコプラズマ、乾燥血球、そして特異な生物学的マーカーなどを混合したものを、特別に設計された散布システムを使って複数の国や地域に密かに散布し、それに対するヒトや動植物の反応を調査しているのである17。
５．このような非人道的な生化学プロジェクトを実行しているのは、複数の機関からなる巨大組織である。これには、アメリカ国防総省（DOD）とその研究機関のDARPA（国防総省国防高等研究事業局）、そして国立研究機関や大学から成る巨大ネットワークを持つエネルギー省が含まれる。民間の防衛関係会社や製薬会社もこのプロジェクトに深く関わっている18。また、プロジェクトに協調する他国政府や、おそらく国連機関の一部も共謀していると思われる。なぜなら、このエアロゾル・プロジェクトは地球全体が対象範囲となっているからである。
化学物質や電磁波によるこのひどい汚染は、私達のおぞましき現実のほんの一部に過ぎない。厚かましくも、自分達の権力や利益のために空や気象・気候を悪用している反社会的行為者たちは、1991年以来４回の限定核戦争を遂行してきた同一の「狂人」たちなのである。放射能兵器が違法で社会的倫理に反していることは全ての文明国が断言しているが、米軍は、「砂漠の嵐」作戦（湾岸戦争）、バルカン半島での軍事行動、そして現在進行中のアフガニスタンとイラクへの侵略戦争においてその放射能兵器を使用しているのである。しかし、この地球上でアメリカの名において行われている大虐殺が、どれほどの規模のものかを正確に理解しているアメリカ人はほとんどいない。
いわゆる「対テロ戦争」において、イラクとアフガニスタンに対し米英軍が放ったミサイル、戦車貫通弾、バンカーバスター弾は、科学的には「核兵器」と定義されるものである19。核兵器からの排出物は消散することなく大気中に留まり、その先45億年間も、あらゆる生体に対して生物毒性、突然変異性、発ガン性を与え続ける。
米軍によって新たに「開放された」２国の住民は、放射能と重金属の毒で今徐々に命が失われようとしている。米軍がアフガニスタンで使用した兵器によって、その地の人々の体内に、かつてないほど高濃度の非劣化ウランアイソトープが取り込まれた20。使用された何トンもの劣化・非劣化ウランはその地の土壌、大気、食糧、水系を汚染し、住民は苦しみながら死んでいくこととなる。原子物理学者ローレン・モレがイギリス原子力公社（UKAEA）のデータを用いて算出したところ、1991年と2003年にイラクで使用された2,500トン以上の劣化ウランは、2500万人の新たなガン患者を生み出すのに十分な量であったという21。CIAによるとイラクの人口は2500万人ということだが、これは偶然の一致であろうか？
ペンタゴンが遂行するこの「大虐殺」に協力した25万人の米英軍兵士たちも、体内で徐々に燃焼する放射性物質による死を避けることはできない。2001年以来、核戦争地帯にて交代で任務に当たってきた連合軍の兵士たちは、空気中の目に見えないセラミック・ウラン微粒子を何百万個も吸い込んでいる。これが肺、腎臓、血液、リンパ液、骨に蓄積し、アルファ、ベータ、ガンマ線を放射するのである22。体内のU-238（ウラン-238）アルファ微粒子1個の被ばく量は、国際基準で定められている年間許容全身線量の50倍に相当する23。放射線を出したU-238が崩壊して娘核種になると放射性は一層強くなり、細胞器官の破壊は時間とともにさらに拡大する24。ウラン汚染は、複数の臓器に再起不能の障害をもたらす。これは、病に苦しむ何千人もの第一次湾岸戦争退役軍人たちが見せる症状と全く同じものである。ウラン同位体に汚染された体液は、配偶者の体も蝕み、その子孫も蝕む、というふうに、遺伝的「ハルマゲドン」が彼らを襲う25。
身体障害を持ったり、若くして死にゆく兵士たちの人数を増やして、アメリカの今後の安定と安全にとって何の意味があるというのであろうか？それでも尚、チャック・ヘーゲル上院議員（ネブラスカ州・共和党）は、徴兵制を復活してさらなる兵士たちを消耗品のごとく放射能にまみれた戦場へ送り込むことを要求している。それによって「すべての国民が何らかの責任を持ち、何らかの犠牲を払う」ことになり、それは「我々が直面する問題の大きさを理解する」ためだという26。
ペンタゴンは、核戦争が原因で生体に障害が起こることを不正直にも否定している一方で27、60年にも及ぶ膨大な研究実績のおかげでウラン兵器のおぞましい事実を十分理解している。アメリカの戦争組織は、自国の兵士たちを危険レベルの放射線にさらしていることを十分承知しており、その事実はペンタゴンの複数の文書によって裏付けられている28。戦闘地域から帰還した兵士たちに生じた疾患については、既にトップニュースとなっている29。
軍産共同体の支配者たちは、彼らの戦争ゲームをまさしく実行してくれている下っ端の兵隊たちを、ずうずうしくも毒で汚染しているのである。したがって彼らは、兵士以外の私たちに対しても秘密裏で残酷なことをしかねないであろうし、彼らにできないことは事実上ひとつもない、と断定する必要がある。軍当局者たちは、劣化ウラン兵器について偽っているのと同じように、ケムトレイルについても徹底的に偽っている30。ケムトレイルや劣化ウランに関し、公となっている科学的見解に皆が関心を持ち、それをよく考えてみれば､私たち皆の命が危険にさらされていることがよくわかるであろう。
ペンタゴンの実施するエアロゾル・プロジェクトと限定核戦争はお互いに深いつながりがある。「クローバーリーフ」作戦のはじまりを調べていくと、「ストレンジラブ」計画の参謀、エドワード・テラー博士にたどり着く。テラーは「水爆の父」と呼ばれ、経済プロジェクトのために人口の多い海岸沿いの地域を再整備して原子力発電所を建設する計画の推進者でもあった31。2003年に亡くなった博士は生前、核兵器、生物兵器、指向性エネルギー兵器の計画を行うローレンスリバモア国立研究所の名誉所長でもあった。彼は1997年に、表向きは地球温暖化を軽減するという目的で、航空機を用いて成層圏に何百万トンもの導電性金属物質を散布するという彼の提案の概要を公的な場で発表している32。
この発表以後、ケムトレイルが猛烈な勢いで出現し始めるのを市民は目の当たりにする。2000年にはCBSニュースでも、科学者たちが、「大気の大規模操作実験を含む、地球温暖化に対する抜本的な解決策を検討している」ことを取り上げ、空気中を微粒子で満たすこの計画によって、「日光を十分に屈折させ、地球の冷涼化を引き起こすことができる」という33。
テラーが概算するに、民間航空機を使ってこの微粒子を散布すれば、１ポンド（453.592グラム）当たりの費用は33セントであるという34。この発言によって、「クローバーリーフ」作戦実現のために軍が民間航空機を使用することに協力させられてきたという、ある航空会社の経営者（強制秘密保持契約により匿名）の報告の信憑性が増す35。1991年にヒューズ社が取得した航空機に関する特許では、日光を遮断する微粒子がジェットエンジンを通り抜けることが可能であることが確認できる36。現在いくつかの公立学校で使用されている科学の教科書には、「改質燃料を使うジェットエンジンは大気中に微粒子を撒き、日光を遮断する効果を持つことがある」という解説とともにオレンジ色の大きなジェット機の図を載せ、日光遮断に関する課題を論じている。そのジェット機には、「Particle Air (パーティクル航空・微粒子を含んだ空気の意も)」というロゴマークが見える37。この極めて重要な情報から推測されることを軽視してはならない。アメリカの年間何百万ものジェット機航空便を、特製微粒子による汚染の供給源にしようという計画は、重大な問題である。
私たちが呼吸する空気を満たしている「クローバーリーフ」作戦で用いる微粒子とポリマーは直径10ミクロン（PM 10）以下であり、人間の目には見えないものである。ちなみに、人間の髪の毛の太さは60～100ミクロンである。科学者やアメリカ環境保護庁の報告によると、PM 10および1ミクロン未満の汚染微粒子は、肺のフィルターをくぐり抜けて血流に入り、内分泌系や神経系に急激な変化をもたらすという38。このような微粒子を吸い込んでから2時間以内に、血圧が上昇したり、心臓発作を引き起こしたりすることがある39。これらの物質は血液をドロドロにし、心臓が血液を送リ出すのが困難になり、血栓や血管損傷のリスクが高くなる40。台湾の研究者の報告によると、PM10汚染物質のレベルが上昇すると、発作に見舞われる患者数が「著しく上昇する」という41。アメリカ肺協会は、私たちはかつてないほどの量の有毒な大気を吸っていると報告している42。近年、全国的にぜんそく患者数が急増しているのは当然である43。
ポリマーと呼ばれる極小の合成フィラメントが、散布される調合物の一部である。1990年のNATOの報告書には、電磁放射線を吸収するポリマーを高空飛行の航空機から散布することにより大気がどのように変化するかについて詳細な記載がある44。米国特許第6,315,213号には、暴風雨に水溶性架橋ポリマーを散布することによってどのようにして雨が弱まるかが説明されている45。
大気中のポリマーについて長年研究してきた高分子化学者のR・マイケル・キャッスル博士は、大気中のポリマーの一部に生体活性成分が含まれており、「それらが皮膚に吸収されると、重篤な皮膚損傷や皮膚疾患を引き起こし」46、その中には遺伝子組み換え技術によってウィルスを組み込んだ菌体を含む微細なポリマーがあることを確認した。すなわち、私たちが呼吸する大気中には、強力な微小毒素を分泌する変異ウィルスを含む菌の胞子が何兆個も含まれているという47。誰か、アレルギー反応を起こしている人はいないですか？
微粒子が濃縮された大気中には、軍や工業界で多種多様に使用するため開発された「ナノ（10億分の１）微粒子」も散布されていると断言しても差し支えないであろう。直径が人間の髪の毛の1000分の1しかないこれらの炭素分子は、奇妙な化学的特性を持っており、臓器障害をもたらすことが知られている48。南メソジスト大学の最近の研究で、1種類の「ナノ微粒子」に曝露した魚はわずか48時間で脳に重篤な損傷を受けることがわかった49。
軍のエアロゾル・プロジェクトによって、気候が極端に変化している。もともと空輸は、温室効果問題の大きな原因である。熱を閉じ込める金属微粒子や熱を放出するバリウム塩を何トンも散布するために空の交通量が増加したことが、地球温暖化を加速したことは疑いない。二酸化炭素を含む、大気の温室効果ガスの量は、今年、過去最高値に達した50。二酸化炭素の量が増加すると、酸素の量が減少する。
「地球的責任のための技術者・科学者国際ネットワーク」（International Network of Engineers and Scientists for Global Responsibility）が1996年にまとめた報告書では、テラー博士および地球変動研究管理局が提唱する危険な地球工学技術は、地球温暖化軽減に全く効果がないものである、としている。また、この気候改変研究は、化石燃料を多量に消費し続けることに既得権を持つ業界から資金提供を受けているという51。微粒子を用いたこの愚かな計画では、環境を破壊する企業が温室効果ガスの削減を決して強要されないように計らっているのである。しかしエアロゾル・プロジェクト開始以来、温暖化と大気汚染が急激に悪化しているので、政府の温暖化軽減プログラムは全くの偽りで、何よりも真の目的は、一連の「化け物」たちを作り出すケムトレイル・プロジェクトを行うことであると疑わざるを得ない｡
アメリカ国民の心を強く有利につかむための支配者層の手口は、風刺作家H.L.メンケン（1880～1956）の次の言葉が的確に表している：「そもそも政治の目的とは、絶えず架空の化け物を作って民衆に脅威と不安を与え続け、安全な方に導いてくれと騒ぎ立てる状態にしておくことである。」
ペンタゴンが仕掛けた、金になるベトナム戦争が最高潮に達した1967年に、時を同じくして出版された「アイアンマウンテン報告」を読むと、戦争を永続させることが、民衆を支配し操るために絶対不可欠なものである、と政府の主要メンパーたちが主張していることが確認できる。さらにこの報告書では、戦争を永続させることによって民衆が政治指導者に盲目的な忠誠を尽くすようになることを根拠に、「架空の敵」を作り上げる為の例まで多数記載されている52。
ブッシュ家を含む東部主流派が、ニューヨークの銀行や石油会社を利用して密かにヒトラー率いるドイツのナチス党に資金援助していた1930年代以降53、支配者たちは「恐怖」、「敵」の概念、そして「戦争」を用いて私たちを奴隷的に拘束してきた。ケムトレイルとは、敵をでっち上げて虚偽のテロ攻撃を引き起こすことによって私たちを怖がらせ無言の服従を強いる、絶対的権力を持つ軍が先導する企業ファシズムの時代、即ち「第四帝国」の現れである。
サダム・フセインもアルカイダの人脈も、長い間アメリカ政府や企業から資金提供を受けており、また、「敵」としての有用な役割を演じるために米軍や企業アドバイザーから訓練を受けてきた54。アンドレアス・フォン・ビュロー前ドイツ研究技術相が最近アメリカのラジオ番組で語ったところによると、9月11日当日、ハイジャックされた複数の航空機が、軍によって阻止されることもなくアメリカ東部を飛び回っていたと言い、それは、あのテロ攻撃が、イスラム世界との戦争を永続的に続けることを余儀なくさせる目的で、注意深く練り上げられた「秘密作戦」だったからだと言う55。
そして、ペンタゴンの「秘密」報告書が都合よくメディアに漏洩した。そこでは、今のところ一番恐ろしい「化け物」は急激な気候変化である、と強く主張されている56。この報告書の著者であるCIAおよびロイヤルダッチシェルグループと結び付きのある「すりかえ請負人」たちは、急激な気候変化により、陸地は海面下に沈み、生存者たちは次第に少なくなる食糧・水・エネルギー供給をめぐって争うことになり、それによって核戦争や自然災害などを含む、とてつもない地球大惨事が引き起こされるだろう、と強く主張している。
しかしペンタゴンは、何十年にもわたって天候、気候、大気の状態を徹底的に操作してきたのである。アメリカは40年前のベトナム戦争の「ポパイ作戦」において「オリーブオイル」の異名をとる化学兵器を用いて豪雨を引き起こした57。「戦力増強要素としての天候：2025年の天候を支配する」と題された米空軍の文書には、暴風雨の生成や改変、霧や雲の生成、降水量の増強・抑制、干ばつの促進、そして人工的な「宇宙気象」の生成など、急激な気候変化を作り出す兵器の開発計画が記載されている。この文書には、軍の徹底的な気象改変計画が「国内外の安全保障政策の一部になるであろう」との記載もある58。
気象兵器は、今では戦闘地域で日常的に使用されている。バルカン半島でNATOが軍事行動を起こしていた頃、セルビアの１市民が伝えるところによると、青空から突如として黒い雲が現れ、鶏卵ほどの大きさの雹が降り、現実離れしたようなものすごい雷電が発生し、人々を恐怖に陥れたという。科学者たちの見解によると、セルビア上空の電磁場に穴が開けられたせいで雨域がセルビアを迂回したという59。セルビアでは人造の干ばつに加え、さらに科学者たちの予測では、当地で使用された劣化ウラン兵器により１万人がガンで死亡するであろうという60。
オタワ大学のミシェル・チョスドフスキー教授によると、米軍が戦略防衛構想（スターウォーズ計画）の一環としてアラスカで行っているHAARP計画（High-frequency Active Auroral Research Program：高周波活性オーロラ調査プログラム）は、天候や気候を改変するための非常に有効な手段であるという61。米海軍と空軍の共同作戦であるこの計画で使用されているアンテナは電離層を爆撃・加熱するため、電磁波動が地球に跳ね返り、地球上の生き物、死んでいる物すべてを貫く62。
HAARPの伝送によってオゾン層に穴があき63、さらなる「化け物」を生み出すのである。HAARPを発明したバーナード・イーストランドの原特許には、アンテナのエネルギーが、もうもうと立ち込める大気中の微粒子と相互作用し、レンズまたは焦点調整装置として働いて気象を改変することができる、と記載されている64。ロシア国会、欧州議会は切歯扼腕したらしいが、HAARPは洪水、干ばつ、ハリケーンを引き起こすことが可能なのである65。
HAARPはまた、超・極低周波域において広範囲に振動を起こすこともできる66。民間の研究者たちは2000年に、HAARPが14ヘルツを発信しているのをモニターした。彼らによると、この信号が高出力レベルで送信された時、最大風速は時速70マイル（112.7 キロメートル）に達したという。この発信によって北米西海岸のカリフォルニアからブリティッシュコロンビアまでに達するほどの巨大な範囲で前線が分散されたのを彼らは目撃している。当初、雨の予報があったものの、衛星写真では前線は切れ切れに写っており、結局雨は降らなかった67。この「お化け」干ばつは、特定の企業や統治機構にとっては富や権力を得る手段となりうるのである。
HAARPは地球上のどこにおいても農業や生態系を不安定にすることができるばかりでなく、非致死性の戦争計画においては、目的とする地域の人間の肉体・精神・情緒反応に影響を及ぼすこともできる68。特定の標的に向かって発せられたHAARPの周波数は壊滅的な地震を起こすこともできる69。それこそ、何千人もの死者が出た昨年12月のイランでの地震のように。そしてイランはブッシュ政権が「天敵」としている国である。
もちろん、気候の大異変に関する前記のペンタゴンの警告は、奇怪な大気変動に対して私たちに心の準備をさせるための見え透いた企てに過ぎない。その一方で、米軍はグロテスクな玩具を使って、私たちの地球と近宇宙環境を残忍にもてあそび続けているのである。しかしこれはまだ序の口なのである。イーストランド博士たちは、現在のHAARPシステムを上回る電磁光線出力を用いた気象改変目的の太陽発電衛星の計画を打ち立てた70。確かに、この先（彼らの行為による）急激な気象異変がますます顕著になるためには、より多くのファシスト的政府機関が台頭し、軍事予算はますます増え、そして有毒微粒子散布計画がますます実行され、ちょうど偶然にも「人口削減」という副次的メリットを持つ、という状況を必要とするのである。
「戦争ゲーム」のために、私たちの物理的環境のあらゆる側面が人為的に操作されているという物的証拠があるにもかかわらず、一部のアメリカ人は、未だに政府が自由を守ってくれる高潔な存在だと信じており、政府が危険な違法極秘活動を行っている事実を信じようとしない。自分達の政府の人間がまさかそんな危険な人体実験などするはずがない、だって「彼らにも家族がいるのだから」という麻痺した考え方が、事実を受け入れる障害となっているのである。そのようなうぶな考え方が誤っているのは、機密解除された政府文書や今までの歴史からも明らかである。
その「彼ら」にも家族がいたにもかかわらず、アメリカ政府と防衛関連請負業者は、核爆弾用プルトニウムを製造するハンフォード原子力施設から「放射性ヨード131」を意図的に多量排出し、アメリカ北西部地域の住民を被ばくさせた71。冷戦時代のこのような排出物によって、何千人もの風下住民たちが放射線疾患にかかった。最大安全放射線吸収線量は年間0.025ラドであるのに対し、これら風下住民の中には最大350ラドの被ばくを受けた者もいた72。1949年～1952年の間には、不運にもユタ州とニューメキシコ州の住民たちに対し、放射性の小粒状物質・粉塵・微粒子を用いた実験が行われた73。
ネバダ核実験場では、1963年までに1200回もの核兵器実験が行われた。そのため、アメリカ国民の誰もが致命的な死の灰に被ばくしており、それが何百万件もの胎児死亡、自然流産、死産、出生異常を引き起こしている74。アメリカ政府はまた、被験者に対するインフォームド・コンセントもなしに4000回以上の放射線実験を行っている75。何十年にもわたる兵器実験による放射線被ばくの後遺症は、現在、アメリカ国民にガン、心臓病、神経疾患、低出生率、慢性疲労、肥満（甲状腺障害）、免疫系障害、学習障害が蔓延していることからも明らかである。アメリカでは妊娠数全体の約半数が出生前死亡や生後死亡、あるいは健康でない新生児の出生である76。軍用機が1機あたり1時間3,448ドルのコストでアメリカ全域に白色の化学物質を散布しているなか77、1994年にレオナード・コール博士が上院委員会で行った証言のことが思い出される。博士の証言によると、軍は、45年間にわたる野外実験において、軍用機でアメリカの都市部にバクテリア、カビおよび発ガン性化学物質を散布していたという78。1962年～1973年の間には、米海軍は「SHAD作戦（Shipboard Hazard and Defense: 船上における危険要因および防衛）」として知られる生物化学兵器実験を何百回と実施している。「オータム・ゴールド（秋の黄金色）」や「コパー・ヘッド（銅の頭、アメリカマムシの意も）」などのSHADプロジェクトでは、海軍兵士1万人が、航空機で散布されたサリン神経ガスなどの生物化学兵器に曝されている79。このような大量虐殺的な「実験」に用いられた様々な化学物質の混合物が、いま生き残っている「モルモット」たちが罹っているガンや心肺疾患と密接な関係があると指摘されている。
アメリカ国防省関係者がこれらの残虐行為を行ったのは、アメリカ国民を攻撃からどのように「守る」かを科学者たちが学ぶことができるようにするため、と言われている。それなら、なぜ私たちを「守ってくれる者たち」が、1980年代後半、躍起になってサダム・フセインの軍事機構に向けて、サリン、炭疽菌、ボツリヌス菌、ブルセラ菌、西ナイルウィルスなどの生物化学兵器を90回も供給したのであろうか80？
「ケムトレイル／宇宙戦争時代」にある現在において、自分たちに対しどんな実験が行われているかをアメリカ国民が知らされるのは、これから何年も先になるであろう。ハンフォードの風下住民たちにおいては、約30年前に自分たちに散布されていたものが何であったかを1986年になるまで知らなかった。2003年、SHADの犠牲者たちは、1960年代に自分たちが意図的に曝されていた危険物質について詳細な説明を求めて訴訟を起こした。
アメリカがこのような末世的堕落に至った経緯を理解するには、第２次世界大戦直後の頃を思い起こす必要がある。当時アメリカ政府は「ペーパークリップ」という作戦を開始しており、その時大量のナチス・ドイツの科学者たちがアメリカに「輸入」されたのである。新しい身分証明書をもらったこれら「死の産業のプロたち」は米軍の研究機関に雇われて、非常にさまざまな秘密兵器開発プロジェクトに従事したのである81。議会の財政支援を得ながら、この集合体が成し遂げた最高の業績は、恐ろしい新型生物兵器を造り出したことである。それらには、エイズウィルス82、そしてマイコプラズマやブルセラ菌から造られた、人体を不能にし慢性疲労を起こさせる薬剤などがある83。
軍は、米国連邦法典第50編32章1520条(a)における巧妙な言い回しによって、死をもたらす実験を引き続き実施できる権限が与えれられている。法律に謳われている内容は、「国防長官は、いかなる生物化学実験をも一般市民に対し実施しては《ならない》。但し、それらの実験が、医療・治療・薬学・農業・産業目的、または一般研究、または兵器からの防御、または暴動鎮圧等の法的執行目的で実施される場合を除く。」というものである。従って、国防総省は「まともな」理由がある限り、私たちをモルモットにすることができるのである！また、被験者はインフォームド・コンセントが与えられなくてはならない、とも法律に謳われている。しかし、ひどい抜け道のある第32章1515条では、国家非常事態においては、大統領命令によってインフォームド・コンセントを保留にしてもよいことになっている。この国家非常事態とは、政府の意図的な「化け物」計画によって国民が絶えず苦労を強いられている現状のことである。
しかし実験用ラットにされているアメリカ国民のほとんどは、議会の「ペンタゴンっ子」たちが次のようなことをやっているとはつゆ知らないのである。
* 新たな「ミニ核」とバンカーバスター爆弾の製造と実験のために何百万ドルもの予算を充当84。
* エネルギー省がネバダ州で核実験を開始することを許可85。
* これらの新兵器開発のため、国防総省とエネルギー省を、環境関連法令の適用対象から除外86。
1945年以来、アメリカでは7万もの核兵器が製造されたが、それでもまだ充分ではないというのである！エネルギー省が第４世代核兵器の開発と実験の準備を進めるなか、同省の下劣な汚職や不正の数々が次々に報告されている。同省の最近のスキャンダルには、土壌汚染に関する常習的な隠ぺい工作や、同省の原子力作業従事者の多くが罹っている重篤疾患を軽視し、ごまかしていること等がある87。
ネバダ州で新型の「低爆発エネルギー」核爆弾（5千トン以下のものと定義されている）の実験が行われる際、核爆発の放射性降下物を避けるには、500トンのミニ核弾頭でも、地下150フィート（45.72メートル）まで潜る必要があるということを、ネバダの風下住民は、知っておくべきであろう。今までに開発された通常兵器の中では、地下40フィート（12.19 メートル）以上深く浸透するものはない。一方、地下40フィートしか潜入しない実験的核弾頭でさえ、100万立方フィート（28316.8立方メートル）もの放射性残がいを大気中に散乱させることになるのである88。
ペンタゴンによる核の新時代は、有能なドナルド・ラムズフェルド国防長官の手中にある。彼は、巧みにも先手を取って、中東イスラム諸国の核の廃却を取り仕切った。しかしハイジャック機飛行の連絡を受けてからまる1時間もあったにもかかわらず、国防総省が同省のビルを防衛できなかった理由に対する的確な説明を、ラムズフェルドは全くしていない。軍のイラク人への虐待に関するスキャンダルによって、万が一ラムズフェルドが取って代わられることになったとしても、ブッシュが任命する後任者が、ラムズフェルドの「核があれば決着が早い」というイデオロギーを引き継ぐことは確かであろう。
ラムズフェルドと緊密に協力しているのは、核兵器支持派の集団である。その一人はラムズフェルドのアドバイザーを務めるキース・ペインで、彼は先制核戦争の主唱者である。ペインは、もしアメリカが「知的」核攻撃を開始すれば、アメリカ人犠牲者はたった2000万人で済むことになり、これは「アメリカが存続・復興できるレベルである」と報告している89。
私たちが愚かにも国旗を振って心を奮い立たされてきた歴史と政治の現実が、以上のように繋ぎ合わされてしまった。それでもなお、十分な数の「アメリカ人モルモットたち」が集団的昏睡状態から奇跡的に目覚め、私たちのこの恐ろしい現状を再検討し始めることに望みを託したいと思う。しょせん、実験用モルモットたちは、知ってのとおり短命で、研究者にとって用がなくなるといつでも殺されてしまうものなのである。この恐怖の物語の皮肉なところは、モルモットである私たち自身が、自分の死をまかなうために金銭的に収奪されていることである。7兆2千億ドルのアメリカ国債は、1日に18億ドルずつ増大しているのである90。国防総省の謎に包まれた2兆3千億ドルの支出については説明がついていない91。放射線を用いたイラクでの軍事行動の1ヶ月あたりのコストは、3７億ドルで、アフガニスタンでのコストは1ヶ月あたり9億ドルである92。「クローバーリーフ」作戦及びその他の「化け物」プロジェクトに対し、一体何十億ドルの費用がつぎ込まれているのかは誰にもわからない。著名な作家ウィリアム・トーマスの計算によると、アメリカは、1秒につき1万1千ドルを兵器に費やしているという93。
「大いなる目覚め」が起こるまでの間、飛行機から排出されるアルミニウムで白く光り、微粒子をたっぷり含み、電気を帯びた、空を過ぎ行く「合成きんと雲」の下で、バリウムで乾燥した素晴らしい夏をどうぞお楽しみあれ。油を塗ったかのような太陽環やうす汚れた幻日を見る時は、呼吸困難および眼の不快感に耐えていただきたい。これらは化学物質による身体への打撃の特徴である。軍の散布機の編隊を見た時は、かかとを鳴らして姿勢を正し、敬礼することを忘れずに。愛国心に燃えた彼らが大気中に大量に撒き散らす超微粒子はとても濃厚で、彼らの側方・前方には黒い影ができるほどである。
上空で繰り広げられている、有害物質による不快なドラマを目撃したら、思い出していただきたい。これらがすべて「殺りく連鎖：キル・チェーン」の一環であることを。
（原著）Amy Worthington（2004.6.1）http://globalresearch.ca/articles/WOR406A.html
Japanese Translation Copyright© 2006 Eisei KOMATSU
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脚注
1. “アメリカ空軍が宇宙の完全支配統治を計画（USAF Plans to Utterly Dominate, Rule Space）”，In These Times.com編集長ジョエル・ブライファス，‘03.9.14。
2. “空軍協会誌2000年度版年鑑（Journal of the Air Force Association，Almanac 2000）”， 第83巻，2000年5月発行。
3. ローチの「キル・チェーン」発言は、2002年10月開催の「宇宙における国際安全保障活動に関する法および方針についての会議（Conference on the Law and Policy Relating to National Security Activities in Outer Space）」における彼のスピーチの中で聞かれた。
4. “ペンタゴンが宇宙戦争の準備を始める（Pentagon Preps for War in Space）”，ノア・シャットマン，www.carnicom.com，‘04.2.20。
5. “日光泥棒（The Theft of Sunlight）：…エアロゾル作戦の初期段階において、日光透過率の測定値は、「快晴の日」の数値である97％から、約80％へと急激に低下した…太陽エネルギーを吸収・変換して、環境操作、軍事活動、生物実験、電磁波作用に用いるという行為は、この惑星の全住人が生まれながらに所有する天与の権利を盗んでいることなのである。”，クリフォード・カーニコム，www.carnicom.com，‘03.10.25。
6. “大気透明度基準の改変（Visibility Standards Changed）：注目すべき点は、1997年10月に大気透明度の測定システムが改変され、従来の最大40マイルから10マイル限度に低減されたことである。なぜこのような改変がなされたのか・・・航空機を用いて広範囲の地理的領域で実施されるエアロゾル作戦を見越して改変されたのかと疑うのはもっともである。”，クリフォード・カーニコム，http://www.carnicom.com，‘01.3.30。
7. “ある会議（A Meeting）”，クリフォード・カーニコム，‘03.7.26。www.carnicom.com 参照。
8. “大気の伝導率（Atmospheric Conductivity）”，クリフォード・カーニコム，’01.7.09。www.carnicom.com。
9. バリウムの毒性については、環境有害物質特定疾病対策庁（Agency for Toxic Substances and Disease Registry）の1995年9月の報告を参照。ケムトレイル関連のバリウムについては、www.carnicom.comの次の記事を参照のこと：
“バリウム検出結果、確証を得る（Barium Tests are Positive）”，クリフォード・カーニコム，’04.5.10。“単離された１ミクロン以下の粒子物質（Sub-micron Particulates Isolated）”，カーニコム，’04.4.26。“分光計でバリウムを確認（Barium Affirmed by Spectroscopy）”，クリフォード・カーニコム，’00.11.1。“電気分解とバリウム（Electrolysis and Barium）”，カーニコム，’02.5.27。“雨水中の金属（Rainwater Metals）”，カーニコム，‘01.7.30。“検出されたバリウムのさらなる確証（Barium Identification Further Confirmed）”，カーニコム，’00.11.28。
10. “プラズマの周波数：レーダーへの応用（The Plasma Frequency: Radar Applications）”，クリフォード・カーニコム，’01.11.05。http://www.carnicom.com 参照。
11. “Tリンパ球活性プロセスにおける機能的多様性（Functional heterogeneity in the process of T lymphocyte activation）－バリウムは、T細胞を活性化する数種の作用形態を阻止するが、PHAによって活性化される、固有機能を持つ一部のT細胞は阻止しない。”，ペカーニャ・ライスおよびドス・ライス，臨床実験免疫学誌（Clinical Experimental Immunology），1989年５月。
12. 米国環境有害物質・特定疾病対策庁（ATSDR）安全性データシート。
13. “アルミニウムの毒性（Aluminum Toxicity）”，バーバラ・バーネット医学博士，’02.11.26。http://www.emedicine.com 参照。
14. 米国環境有害物質・特定疾病対策庁，1999年７月。ケムトレイルにおけるトリウムに関する情報については、http://www.willthomas.net のマイク・キャッスル博士“入念に計画された地球自然の消滅（The Methodic Demise of Natural Earth）”（’04.3.27）を参照のこと。
15. “天使はハープ（HAARP）を奏でない（Angels Don't Play This HAARP）”，ニック・ベギッチおよびジーン・マニング，1995年刊。“HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）” ベギッチおよびマニング，ネクサス・マガジン（Nexus Magazine），1996年1月号。
16. “極低周波確認される（Elf Radiation is Confirmed）”，クリフォード・カーニコム，’02.11.17。“極低周波による混乱とその対策（Elf Disruption & Countermeasures）”，クリフォード・カーニコム，’02.11.27。“継続共鳴の提案（A Proposal of Cascading Resonance）”，クリフォード・カーニコム，’03.4.21。周波数に関するこれらの調査およびその他多数の調査文献は、http://www.carnicom.com を参照のこと。なお、2003年6月8日付の共同通信社の記事、“電磁波が小児脳腫瘍に関係（Electromagnetic Waves Linked to Children's Brain Tumor）”も参照のこと。
17. “大気に潜む死、世界的テロと毒物戦争（Death In the Air, Global Terrorism and Toxic Warfare）”，レオナルド・G・ホロウィッツ， 2001年Tetrahedron Publishing Group刊。“ワシントンで細菌戦を指揮する米軍（Military Conducting Biological Warfare in Washington）”，’97.12.12，www.rense.com。“ケムトレイルの謎を探って（Probing the Chemtrails Conundrum）”，ウィリアム・トーマス，2000年Essence Publications刊，http://www.willthomas.net。
18. クローバーリーフ作戦およびその関連プロジェクトの関係者の総リストは、www.rense.com 2000年1月12日の“ケムトレイル－Carnicom.comを監視する諜報機関上層部、軍、防衛関連業者たち（Chemtrails--Top Intel, Military, and Defense Contractors Watching Carnicom.com）”を参照のこと。これら機関の中で、ケムトレイル・プロジェクトへの反対に対し、最も興味を示しているのは、ローレンス・バークレー国立研究所と関連を持つ、米国エネルギー省共同ゲノム研究所である。これについては次を参照：“共同ゲノム研究所（JGI）の監視者たち（The Monitors of JGI）”，クリフォード・カーニコム，2003年3月17日，www.carnicom.com。
19. “核戦争におけるトロイの木馬（The Trojan Horse of Nuclear War）”，ローレン・モレ博士。2003年10月16～19日にハンブルグ大学で開催された「世界劣化ウラン兵器会議」（The World Depleted Uranium Weapons Conference）で発表された論文。モレ博士は、ローレンス・バークレー国立研究所およびローレンス・リバモア国立研究所の元科学者である。彼女の研究は、多くの学術論文で発表されている。
20. “第2回アフガン現地調査報告（Afghan Field Trip #2 Report）”，ウラン医学研究センター，2002年11月，http://www.umrc.com。“アフガンにおける驚異的レベルのウランが警報を鳴らす（Astoundingly High Afghan Uranium Levels Spark Alert）”，アレックス・カービイ，BBC ニュースオンライン，’03.05.23。
21. モレ，前掲書中。
22. “ウランによる体内汚染の医学的影響（Medical Effects of Internal Contamination with Uranium）”，アサフ・デュラコビッチ博士，ワシントンDCジョージタウン大学医学部核医学科，1999年3月，第40巻1号。
23. モレ，前掲書中。
24. “湾岸戦争退役軍人への劣化ウランによる汚染（Contamination of Persian Gulf War Veterans and Others By Depleted Uranium）”，レナード・A・ディエツ，’99.2.21。
25. デュラコビッチ，前掲書中。ディエツ，前掲書中。モレ，前掲書中。
26. “共和党上院議員：徴兵制を復活せよ（Republican Senator: Bring Back the Draft）”，ワールド・ネット・デイリー，’04.4.20。
27. “ペンタゴン、ウランの影響を否定（Pentagon's Uranium Denial）”，ニューヨーク・デイリーニュース，’04.4.27。“ペンタゴン：ニューヨーク州兵部隊のウラン被害を否定（Pentagon: Uranium Didn't harm N.Y. Unit）”，AP通信社，’04.5.3。“ペンタゴン：劣化ウランの健康被害を否定（Pentagon-Depleted Uranium No Health Risk）”，ダグ・ロック博士，’03.3.15。ロック博士は、1991～1995当時、米陸軍の劣化ウラン専門家で、ベンタゴンが劣化ウランの危険性について偽っていると確証している。
28. ウラン及び劣化ウランへの被ばくの危険性について評論している文書には、次のものがある。“米国陸軍訓練マニュアルSTP-21-1-SMCT： 兵士の日常任務に関するマニュアル（U.S. Army Training Manual STP-21-1-SMCT: Soldiers Manual of Common Tasks）”。“劣化ウランの健康への影響（Health Effects of Depleted Uranium）”，デイビッド・E・マクレーン，メリーランド州ベテスダ市，軍放射性生物研究所（AFRRI）。劣化ウランに関する米海兵隊連絡書（非機密扱い），’90.9.8。米国陸軍訓練ビデオ，米国陸軍劣化ウランプロジェクトビデオ：劣化ウランに対する危険性の認識（Depleted Uranium Hazard Awareness），1995年。“陸軍は劣化ウラン汚染に対する的確な処置方法を整備していない（Army Not Adequately Prepared to Deal With Depleted Uranium Contamination）”，会計検査院，1993年1月。国防長官執務室バーナード・ロスカーより軍組織全ての参謀長に対し送られた、劣化ウラン攻撃訓練に関する連絡書，’97.9.09。
29. “病因は劣化ウランと信じる兵士達（Soldiers Believe Depleted Uranium Cause of Illnesses）”，AP通信社，’04.4.9。“毒にやられた？（Poisoned?）”，ホアン・ゴンザレス，ニューヨーク・デイリーニュース，’04.4.4。この連載の他の記事は次のとおり：“陣営内でのトラブル（Inside Camp of Troubles）”，“陸軍、ニューヨーク州兵部隊に対し検査を実施（Army to Test N.Y. Guard Unit）”。
30. 米空軍ウォルター・Ｍ・ワシャバウ大佐による、ケムトレイルの存在を否定する内容の書簡をEメールにて2001年5月22日に入手したクリフォード・E・カーニコムは、同日“空軍のウソが増している（Air Force Increases Rank of Lie）”と題してhttp://www.carnicom.com に掲載。
31. ベギッチおよびマニング，前掲書中p.51。
32. “地球温暖化と氷河期：地球変動に対する物理学基盤の調節（Global Warming and Ice Ages: Prospects for Physics-Based Modulation of Global Change）”，スタンフォード大学フーバー研究所エドワード・テラーおよびローウェル・ウッド。1997年8月20～23日にイタリアのエリーチェで開催された「地球の非常事態に関する国際セミナー（The International Seminar On Planetary Emergencies）」での招待講演。“地球に日よけが必要（The Planet Needs a Sunscreen）”，ウォール・ストリート・ジャーナル紙，’97.10.17。
33. CBS ニュース「アメリカを見る（Eye on America）」での2回シリーズ“レポート：地球を冷却化する（Report: Cooling the Planet）”前編’01.1.15，後編 ’01.1.16放映。
34. テラーおよびウッド，前掲書中。
35. C・E・カーニコムが著者に代わってホームページに掲載した“航空会社経営者の供述（An Airline Manager's Statement）”（’00.5.22）には、次の引用がある。「クローバーリーフ・プロジェクトの概要を知っている少数の航空会社職員は全員、身元調査をされ、概要が知らされる前に秘密保持契約を結ばされました。この契約は要するに、我々が知ったことを誰かに話したら投獄される、という内容のものでした…我々が言われたのは、政府は我が社や他社に費用を出すから、民間航空機で特別な化学物質を散布せよ、ということでした…我々は、『散布するなら軍用機ですればいいじゃないですか』と言いましたが、彼らは、この化学物質散布計画は大規模なもので、それを実行するに十分な数の軍用機がない、と答えました…なぜすべて秘密にしなくてはならないのか、と他の者が尋ねると、政府代表者は、『一般市民が利用する旅客機が大気中に化学物質を排出している、ということが知れ渡るようなことになれば、環境グループが大騒ぎし、散布活動を止めるように要求するであろうから。』と答えたのです。」
36. 米国特許第5003186号“温暖化低減のための成層圏でのウェルスバッハ散布（Stratospheric Welsbach Seeding for Reduction of Global Warming）”，ヒューズ航空会社，1991年3月26日発行。
37. “高校教科書：科学Ⅰ エッセンシャル・インターアクション（Secondary school text book: Science I Essential Interactions）”，Centre Point Learning, Inc.刊（オハイオ州フェアフィールド）。http://www.willthomas.comのウィリアム・トーマス“ケムトレイルの日よけ効果を学校で教育（Chemtrail Sunscreen Taught in Schools）”も参照のこと。
38. “汚れた大気、高血圧と関連（Dirty Air and High Blood Pressure Linked）”，ロイターズ・ヘルス，’01.3.31。“汚れた空気は心臓病を悪化：突然死の多くは粒子状物質が原因との研究結果（Bad Air Worsens Heart Trouble: Study Blames for Many Sudden Deaths）”，マーラ・コーン，ロサンジェルス・タイムス紙，2000年6月4日。
39. “極小大気汚染物質が心臓発作を誘発（Tiny Air Pollutants In the Air May Trigger Heart Attacks）”，ジョン・マッケンジー，ABCニュース，’01.6.21。
40.“大気汚染が発作の危険性を増大（Air Pollution ‘Increases Stroke Risk’）”，BBCニュース，’03.10.10。
41. 前記個所。
42. “米国人はかつてないほどの有毒汚染大気を呼吸している（Americans Breathing More Polluted, Toxic Air Than Ever）”，ナタリー・パウェルスキー，CNN 環境ユニット， http://www.cnn.com。
43. ぜんそく統計資料，www.getasthmahelp.org。“ぜんそく、極めて深刻（Asthma Deadly Serious）”，スポークスマン・レビュー紙，’97.7.6。www.asthmainamerica.com。
44. NATO 文書：“対流圏伝搬条件の改変（Modification of Tropospheric Propagation Conditions）”，1990年5月。
45. 米国特許第6,315,213号 (コーダニ)，2001年11月13日発行。
46. “ケムトレイル、生体活性陽イオン性結晶ポリマー（Chemtrails, Bio-Active Crystalline Cationic Polymers）”，マイク・キャッスル博士，’03.7.14。
47. 前記個所。
48. “水生生息地で毒性ナノ粒子を検出（Nanoparticles Toxic in Aquatic Habitat, Study Finds）”，リック・ワイス，ワシントン・ポスト紙，’04.3.29。
49. 前記個所。
50. “温室効果ガス、過去最高値に達する（Greenhouse Gas Level Hits Record High）”，’04.3.22，http://www.NewScientist.com。
51. “気候工学：企画案への批評（Climate Engineering: A Critical Review of Proposals）”，地球的責任のための技術者・科学者国際ネットワーク，イーストカンブリア大学環境科学部（英国・ノリッジ，NR47TJ），1996年11月。
52. “アイアンマウンテン報告：平和の実現可能性とその望ましさに関する調査（Report from Iron Mountain on the Possibility and Desirability of Peace）”，L・C・リュインほか，1967年The Dial Press刊（ニューヨーク）。
53. “敵との商取引（Trading With the Enemy）”，チャールズ・ハイアム，1983年Delacorte Press刊。“ウォール街とヒトラーの台頭（Wall Street and the Rise of Hitler）”，アントニー・サットン，1976年刊。“IBMがホロコースト生存者である弁護士に訴えられる…その他100の米国企業がナチスとの関連があるとされる（Sued by Holocaust Lawyers --100 other US Firms Targeted for Nazi Links）”，パターソンおよびワステル，英国テレグラフ紙，’01.2.18。 “フォードとGM、ナチスとの関連を調査される（Ford and GM Scrutinized for Alleged Nazi Collaboration）”，マイケル・ドブズ，ワシントン・ポスト紙，’98.11.30。“ナチスからブッシュ家がどのように富を築き上げたか（How the Bush Family Made Its Fortune From the Nazis）”，ジョン・ロフタス，’02.7.02， http://www.rense.com。（ジョン・ロフタスは、米国司法省ナチス戦犯検察官であった。）
54. この件に関しては、「Google」で山のように検索できる。Google検索で“CIA and al Qaeda”と入力したら、今度は“CIA and Saddam”で検索してみること。同じように、“Carlyle Group”で検索をかけると、ブッシュ家の「敵」との怪しい取引に関する情報を得ることができる。
55.ドイツの元国防相が9.11にCIAが関与していると主張（Former German Defense Minister Confirms CIA Involvement in 9/11）：アンドレアス・フォン・ビュロー氏をアレックス・ジョーンズがインタビューする，’04.2.11，http://www.apfn.net。
56. “ペンタゴンがブッシュに警告：気候変動が我々を破壊する（Pentagon Tells Bush: Climate Change Will Destroy Us）”，マーク・タウンゼンドおよびポール・ハリス，英国オブザーバー紙，’04.2.24。“気候の崩壊－ペンタゴンの言う天候の悪夢で急速に激変する（Climate Collapse, The Pentagon's Weather Nightmare Could change Radically and Fast）”，デイビッド・スティップ，フォーチュン誌，’04.2.9。
57. “死んだ農夫の日記－ 天気は誰が制御しているのか？（The Dead Farmer's Almanac, Who Really Controls the Weather?）”，ジム・ララナガ，2001年Priority Publications刊。
58. “戦力増強要素としての天候：2025年の天候を支配する（Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather In 2025）”，1996年６月17日。この報告書は、米空軍参謀総長からの指令で作成された。
59. “セルビアの異常な天候－何が起こっているのか？（Very Weird Weather in Serbia, What's Happening?）”，ゴラン・パブロビッチ，’03.10.30，www.rense.com。
60. “秘密の核戦争（The Secret Nuclear War）”，エデュアルド・ゴンカルヴェス，ザ・エコロジスト誌，’01.3.22。
61. “アメリカ政府の「新世界秩序」兵器は、気候変動の引き金となり得る（Washington's New World Order Weapons Have the Ability to Trigger Climate Change）”，オタワ大学ミシェル・チョスドフスキー教授，グローバリゼーション研究センター（Center for Research on Globalization），2001年1月。
62. “HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）”，ニック・ベギッチおよびジーン・マニング，ネクサス・マガジン（Nexus Magazine），1995年12月号。
63. 前記個所。およびキャッスル，前掲書中。キャッスル博士は、HAARPによって大気のオゾン柱に巨大な穴がいかにして開けられたか、またその穴を「継ぎ当てる」ため、空軍が有毒化学物質をどのように用いたかについての情報を提示している。「ウェルスバッハの散布とオゾンホール修復技術では、ヒトや環境に有毒な化学反応を用いている。」とキャッスル教授は言う。
64. “HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）”，ベギッチおよびマニング。研究者デイビッド・ヤーロウによると、地球は軸回転しているので、HAARPが爆発すると、いわばマイクロ波でできた「ナイフ」となり、強い太陽放射が地球表面に当たるのを遮断している多層膜構造の電離層に「長い裂け目」を作る、つまり電離層が「切開」されるのだという。
65. “ロシア国会、米国のHAARP兵器開発に懸念を示す（U.S. HAARP Weapon Development Concerns Russian Duma）”，インターファックス通信社，’02.8.10。
66.“HAARP最新情報”，エルフラド・グループ（Elfrad Group），http://elfrad.org/2000/Haarp2.htm，’00.6.27。
67. “14ヘルツの信号は降雨量を抑制し、暴風を誘発する（14 Hertz Signal Suppresses Rainfall, Induces Violent Winds）”，’00.10.25，Newshawk, Inc.。“軍が天候を所有する時－ケムトレイルとHAARP（When the Army Owns the Weather--Chemtrails and HAARP）”，ボブ・フィトラキス，’02.2.13。この記事では、HAARPがいかに天候に影響を及ぼすかについて、HAARP発明者のバーナード・イーストランドの言葉が引用されている。「有意な実験を行うことが可能である。HAARPのアンテナは、今ではオーロラジェット電流を調節して、極低周波を誘発することができる。したがって東西風に影響を与えることも可能であろう。」この記事は、http://www.rense.comにおいて、検索エンジンで見つかる。
68.“天使はハープ（HAARP）を奏でない（Angels Don't Play This HAARP）”，ベギッチおよびマニング，前掲書中。
69. 前記個所。
70. “宇宙拠点の天候制御：雷雨のような太陽発電衛星（Space Based Weather Control: The ‘Thunderstorm Solar Power Satellite’）”，マイケル・セルー。www.borderlands.com/spacewea.htm を参照のこと。
71. “裁判を待って12年、風下住民は失望する（After 12-year Wait for Trial, Downwinders Losing Hope）”，スポークスマン・レビュー紙，’03.5.18。さらに、“ハンフォードの原告、詳細を求める（Hanford Plaintiffs Seek Details）”， スポークスマン・レビュー紙，’04.4.2。
72. “ハンフォード核施設、地域を危険にさらす：多量の放射線にさらされるスポケーンおよび北部アイダホ（Hanford Put Area At Risk: Spokane, North Idaho Were Exposed to Significant Radiation）”，スポークスマン・レビュー紙，1994年4月22日。
73. “病的な世紀（Sick Century）”，エデュアルド・ゴンカルヴェス，ザ・エコロジスト誌， ’01.11.22。
74. モレ，前掲書中。“核戦争におけるトロイの木馬（The Trojan Horse of Nuclear War）”では、冷戦時代の核兵器によるアメリカ人の健康への悪影響に関する優れた統計データおよび、国民の健康に対する驚異的な打撃を立証する多くの学術論文を参考文献として挙げている。
75. “政府が行う人体への危険すぎる秘密実験（Undue Risk, Secret State Experiments on Humans, Jonathan D. Moreno）”，ジョナサン・D・モレノ，1999年Freeman & Co.刊。モレノは、「大統領直属放射線人体実験に関する諮問委員会（President's Advisory Committee on Human Radiation Experiments）」の元幹部である。この委員会は、第二次世界大戦以降行われてきた政府主導の恐ろしい放射線実験についての調査を、1995年に終了するまでの間、担当していた。
76. 米国学術研究会議の全米科学アカデミー医学研究所の2000年度研究報告“現代毒物学の最前線－環境毒性審議会（Scientific Frontiers in Developmental Toxicology, Board on Environmental Studies and Toxicology）”。
77. “散布機の問題（Trouble With Tankers）”，ウィリアム・トーマス， http://www.willthomas.net。
78. レオナード・A・コール博士が米国上院委員会で行った退役軍人問題に関する証言，1994年5月6日。さらに、“秘密の雲－人口集中地域における軍の細菌兵器実験（Clouds of Secrecy, The Army's Germ Warfare Tests Over Populated Areas）”，レオナード・A・コール，1988年 Rowman & Littlefield 刊。
79. “秘密細菌兵器実験？（Secret Germ Warfare Experiments?）”，CBSニュース，’00.5.15。“ペンタゴン、生物兵器実験を露呈（Pentagon to Reveal Biowarfare Tests）”，CBSニュース，’00.9.20。“米国海軍、自軍の船舶・隊員に生物戦用ケムトレイルを散布（US Navy Sprayed BioWarfare Chemtrails on Its Own Ships and Men）”， NewsMax.com，’00.7.8。“海軍兵士：我々は利用された（Sailors: ‘We Were Used’）”，フロリダ・トゥデイ紙，’03.1.31。
80. “上院銀行取引委員会報告103-900（リーグル調査報告書）（Senate Banking Committee Report 103-900 《Riegle Report》）”，1994年5月25日発行。551ページにわたるこの報告書では、 ジョージ・ブッシュ（父）政権時代の1980年代後半、イラン・イラク戦争において、イランに対しイラクに使わせる目的で、米国商務省の権限のもと、アメリカ企業がサダム・フセインに向けて発送した生物化学兵器用薬剤の総リストが記載されている。
81. モレノ，前掲書中。「第二次世界大戦後、特別な極秘プログラムのためにドイツ人科学者たちがアメリカに連れて来られたということを知っている者は、今日ごくわずかしかいない。そして、その中に医学者たちが含まれていたことを知っている者はさらに少ない。別名「ペーパークリップ」という作戦である…何百人もの“スペシャリスト”が…統合参謀本部の保護のもと、通常の入国手続きや要求事項も免れてアメリカに入国した…これら多くの新参ドイツ人たちは、軍が実施した無数の医学的プロジェクトにおいて、何十年にもわたり、重要な顧問としての役割を務めてきた。」
82. “新生ウイルス：エイズとエボラ（Emerging Viruses: Aids and Ebola）”，レン・ホロウィッツ博士，1996年Tetrahedron Inc.刊。
83. “ブルセラ症トライアングル（The Brucellosis Triangle）”，ドナルド・W・スコット，1998年Chelmstreet Publishers刊。
84. “ブッシュ、新世代核兵器の法案に署名（Bush Signs Bill for New Generation Nuclear Weapons）”，rense.com，’03.12.2。2004年のエネルギー水資源開発歳出予算法令によって、何百万ドルもの予算が新しい核兵器のために計上され、新兵器の実験をネバダ核実験場で即座に行えるようにされた。
85. 前記個所。
86. “政府、ペンタゴンの「要望リスト」を承認する－ 軍の環境法令適用免除も（House Approves Pentagon Wish List--Bill Includes Military Exemptions From Environmental Laws）”，ニック・アンダーソン，ロサンゼルス・タイムズ紙，’03.11.8。
87. “エネルギー省発表の従業員被害者数、不正確（DOE Count of Worker Injuries Inaccurate）”，スポークスマン・レビュー紙，’04.3.28。 さらに、“核施設で隠蔽ありと著者主張（Book Alleges Cover-up at Nuclear Site）”，スポークスマン・レビュー紙，’04.3.28。さらに、“エネルギー省の数々の守らぬ約束（DOE Has Record of Broken Promises）”， 社説，スポークスマン・レビュー紙，’04.4.11。
88. “ケネディー議員、核実験を警告（Kennedy Warns on Nuclear Tests）”，ワシントン特派員ジュリアン・ボージャー，ガーディアン紙，http://www.guardian.co.uk，’03.4.30。
89. “ラムズフェルドのストレンジラブ博士（Rumsfeld's Dr. Strangelove）”，フレッド・カプラン，MSN.com，’03.5.12。
90. “ブッシュが国を破綻に追い込む（Bush Drives the Nation Towards Bankruptcy）”，ピーター・イーヴィス，アメリカン・コンサーバティブ誌，’04.2.15。
91. “無駄との戦い（The War on Waste）”，’02.1.29，cbsnews.com。
92. “イラクでの戦いの財源が枯渇（Money for Iraq Fight Running Out）”，オーストラリアン紙，’04.2.12。ここでの数字は、米国陸軍ピーター・シューメーカー参謀総長によるものである。
93. “世紀の戦い（Fight of the Century）”，ウィリアム・トーマス， http://www.willthomas.net。
Japanese Translation Copyright© 2006 Eisei KOMATSU
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