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【森林を破壊してカネに換えることばかり追求していたカワラ屋どもの終焉】 メディア企業は自業自得
下記の記事は、internet.com が、絶滅の瀬戸際にある米国マスメディアの失敗を、
いわば“あと知恵”的に眺望したエッセイである。 後知恵はだれでも言える。
だが、それにしても（←新聞社説の常套句ｗ）、元来はその時々の権力なり、
権力を脅かすほどに育った対抗勢力に迎合しながら、ほとんどの場合、
スキャンダルで読者を引きつけながら、小利口そうな“ご感想”を披露して
「社会の木鐸」を気取ってきたマスゴミが、読者も情報発信者として大衆伝達
できるインターネットの時代に対応できぬまま、下品なカネ儲け根性を
隠しつつ「エコ」だの「環境」だのと騒いでいる現状は、恐竜全盛期を
連想させるに充分であろう。 環境の激変に適応できず、彼等は早晩
絶滅する。 生き延びる系統もあるだろうが、それは、これまでとは大きく異なった
体型（ビジネスモデル）を獲得した“変異体”であろう。
下記の記事のこの一言は強烈だ――
「これらの（出版系メディアコングロマリットが中小新聞社に対して行なっている
むやみな）買収は、自分たちの業界をコンテンツのクリエーターとしてではなく
木々をお金に変える機械と考えてきた時代遅れの企業を買い占めているに
過ぎないのだ。 」
森林資源の浪費を前提に存立してきた新聞などの紙媒体も、電力の浪費を前提に
存立してきたテレビやラジオやインターネットなどの電波媒体も、「地球温暖化」を
ネタにした欺瞞的な「エコ」ごっこなどやめてしまえ。 泥棒が防犯キャンペーンを
やっているのと同じ。 文字通り「破廉恥」でしかない。
新聞も雑誌も、しょせんは「カワラ屋」の分際である。テレビやラジオだって、
「みえない電磁波」（無線電信技術の確立以前は「魔術」や「手品」あつかい
されてきたトリッキーな手段）をつかって大衆煽動の手品をやってる詐欺師
にすぎない。 そうした分際をわきまえて、社会の片隅で、テメエらの職業の
いかがわしさを自覚しながら、こっそりと、世間さまに済まなそうに
商売してればいいものを、「社会の木鐸」を気取って政治家（＝権力ブローカー）
とつるんで商売を拡げたのが、つまづきの始まりだったのだ。
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http://japan.internet.com/busnews/20081222/6.html
メディア企業は自業自得
Mike Elgan
海外internet.com発の記事
誰もが景気後退の影響を受けている。しかし、紙メディア（新聞、書籍、雑誌）の方が、より厳しい、即時的な影響を受けている。
これは自業自得だ。米自動車メーカーや音楽業界と同様、紙メディア業界は、好況の時代に過去に固執して、将来に備える代わりに自分たちの時間と金を無駄にしてきた。そして今、彼らは全く準備ができないまま破綻の危機にさらされているのだ。
■どのくらい悪い状況なのだろうか？ かなり悪い。
Tribune Company が米国時間12月8日に破産申請をした。同社は Los Angeles Times や Chicago Tribune などの日刊紙を発行している。The New York Times も、マンハッタンにある新しいビルを抵当に入れて2.5億ドルのつなぎ融資の調達を目指している。Rocky Mountain News や Miami Herald など、ほかの主要日刊紙各社も買収先を探しているか、そのうわさが流れているかのどちらかだ。Cox 新聞社グループはワシントン支局を閉鎖し、大半の新聞社が解雇を発表済み、もしくは近日中に発表する。
雑誌は新聞よりまだ多少良い。しかし、業界はどこも将来を悲観しており、誰もが2009年に大量解雇が実施されると予測している。Newsweek では、260万人という同社の広告料算定基準読者数が50万〜100万人まで減少したとされており、従業員の解雇を発表している。TIME の解雇数は合計600人に達する可能性がある。 National Geographic、The Economist Group、そして Doubledown Media はいずれもスタッフを解雇する。
書籍も同じく苦しんでいる。Simon & Schuster は従業員を35人解雇した。Random House は Bantam and Doubleday 事業部を閉鎖し、Houghton Mifflin Harcourt は新人作家の受け入れ停止を発表した。
■どうなっているのか
新聞各社が苦しんでいる理由は基本的には3つある。1）景気が急降下し、広告や購読者が減少している。 2）大半の主要出版社が近年大量の借り入れを行い、規模の小さい新聞社に対して愚かな買収をかけてきた。3）新聞各社は広告主と読者数を巡るオンラインメディアとの競争に敗れようとしている。
上の2番と3番の関係はお分かりになるだろうか？ 新聞各社は、これまでも投資のために自分たちの未来を切り売りしてきた。これらの買収は、自分たちの業界をコンテンツのクリエーターとしてではなく木々をお金に変える機械と考えてきた時代遅れの企業を買い占めているに過ぎないのだ。
思いつく限りすべての主要新聞社は無理やりデジタル時代に引きずり込まれた。いずれの新聞社も Web サイトを開設しているおり、RSS フィードやポッドキャストを持っているところもある。しかし、このデジタル関連の動きはどれも単なる見せかけに過ぎない。いずれニュース記事が電子流通に移行することは10、20、あるいは50年前に誰にでも予測できたことだ。なぜ、それに備えて準備をしなかったのだろうか？
新聞各社が数年前に資金調達に走ったとき、なぜ彼らはネット収益源の開発、電子メディアに対応するための企業や組織の合理化、そして広告主と読者の両方を電子メディアに移行させるための積極的推進活動のための調達を行わなかったのだろうか？ Kindle の開発や各種電子ブックの販売、そして電子ブックの広告推進のための大規模な取り組みはどうしたのだろう？ 新聞各社にできたのは、電子出版を不承不承に受け入れることだけだった。支援はどこにいったのだろうか？
新聞業界と同様、近年は雑誌業界でも、ほぼすべての企業が消えゆく運命にある印刷モデル救済に重点を置いてきた。また、新聞各社のように大半の雑誌社も Web サイトを開設し、多くが右にならえのポッドキャストや各種電子製品を用意した。しかし、雑誌各社による将来に向けた出版構想推進は思わしくない状況だ。米国だけでも1万誌近い雑誌があり、そのうちの約2,000誌は発行数も多い。だが、Amazon Kindle が出荷されて1年以上がたった今も、購読可能な雑誌はまだわずか18誌に過ぎず、そのいずれも Kindle 専用の真の広告モデルは持っていない。
書籍出版業界の方が断然有利なはずだ。新聞や雑誌と異なり、書籍は広告の売上に依存する必要がない。だが、この業界もビジョンの完全な欠落を露呈している、
「デジタル時代」と呼ばれるものが出現して50年になる。この時代が来ることは誰の目にも見えていた。これは、すべての企業を2種類に分けてしまう。製品を電子的に流通させられるところとできないところだ。たとえば、デジタル自動車、デジタル食品、デジタル衣料といったものは存在しない。
これらの不幸な非デジタル業界では、販売数の倍増はコストの倍増を意味する。
しかし、新聞、雑誌、そして書籍を販売する企業は千年に一度の大チャンスが到来していることにはるか昔に気付いておくべきだった。彼らには、大量の製造コストも流通コストもかけずに自分たちの貴重な製品を販売することができるのだ。このモデルは、ソフトウェアのように無限に拡大できる。つまり理論上は、デジタル書籍を数十億冊流通させるのも、千冊流通させるのもコストはほぼ同じで変わらないのだ。
だが、これらすべての業界は、電子流通網の開発にエネルギーを注ぎ込む代わりに、樹木を殺して作り出した紙の上に載せたコンテンツを物理的に出荷するという、高価で拡張性がなく、恐ろしいほど非効率的な流通モデルを不自然な形でてこ入れすることに全資源を費やしてしまったのである。
その結果どうなっただろうか？ 彼らは現在の景気後退、過去や未来の石油価格高騰、そして紙からネットへの関心対象の移動など、予測可能なさまざまな出来事に対して完全に無防備になってしまった。
Marshall McLuhan が「メディアがメッセージだ」と語ったのは有名だが、彼が意味するのは、文化を反映し、それに影響を与えるのはコンテンツではなく特定のメディア（書籍やテレビなど）固有の属性だ、ということだ。
従来の紙メディアの企業は、この言葉と「メディアがビジネスだ」との区別が付かなくなってしまったようだ。これは違う。自分たちが展開しているのはコンテンツのビジネスではなく紙のビジネスだと信じる彼らはこの先行き詰まることだろう。
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