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2009年は、如何なる年となるであろうか？ブログも更新せずここ数週間＊＊以後とか、世界が変る、といったタイトルのリーマン破綻後に数多出版された書籍、経済誌の特集記事、経済研究所のレポートを読み漁った。正直に言うと、危機や米一極体制の崩壊であることは誰にでも理解できるのだが、2009年の経済と、新金融秩序がどうなるか、識者の意見もばらばらで、私も確信をもってこうなると予言できない。
10人のエコノミストやストラジストのうち9人が暗いストリーを語った場合、残りの1人の意見が正しいことが多々ある。通常私は少数意見を尊重するのだが、流石に今回ばかりは楽観論を語るのが難しい。それでも、テクニカル的には反発するかもしれないと期待し、多少気持ちが強気に思うこともあるが、トヨタですら相次ぐ決算下方修正、干支の丑年の年を調べたら、弱気になってしまった。丑年が過去あまり好ましくない干支であることも分ってはいるが、ちょうど60年前1949年がドッチデフレの年であったのには、参った。
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嫌なことに、来年の干支は「己丑」。十二支で最悪の干支である丑年である。相場格言では『辰巳（たつみ）天井、午（うま）しり下がり、未（ひつじ）辛抱、申酉（さるとり）騒ぐ、戌（いぬ）笑い、亥（い）固まる、子（ねずみ）は繁栄、丑（うし）つまずき、寅（とら）千里を走り、卯（うさぎ）は跳ねる』だが、2007年は繁盛しなかった。だが、危機が子（ねずみ）のように増殖した年でもあった。
ちなみに、過去の丑年相場は1949 年がドッヂデフレ、1973 年が第一次オイルショックの天井、1985 年はプラザ合意や男女雇用機会均等法、円高／ドル安で80 年代後半では最もパフォーマンスが悪く、1997 年は山一證、三洋証、北拓銀破綻の年だったアジア危機や消費税引き上げ。丑年はそろいもそろって最悪である。日経平均の平均騰落率は▲11.4％と十二支の中で最も悪い。
一方、十干でいくと、己（つちのと、西暦末尾が９の年）は強い年が多い。1999 年はＩＴバブル、1989 年は日本のバブル、1979 年は東京サミット開催の年、1969 年はいざなぎ景気の中で外国人買いが積極化、1959 年は岩戸景気の中で投資信託がブームとなっている。
己の年は変革の年でもある。1889 年大日本帝国憲法が発布1919年ベルサイユ条約1929 年世界恐慌、1939 年第二次世界大戦開戦、1949 年東証再開、中華人民共和国成立、1959 年キューバ革命、1969 年人類初月面着陸、1979 年サッチャー政権誕生、1989 年天安門事件、ベルリンの壁崩壊、1999 年ユーロ導入。
前回「己丑」だったのは、1949年朝鮮特需前の日本経済が最も不景気だったドッヂデフレの年で大変弱い干支であった。東証が再開した干支で、ちょうど干支が60年で一周した還暦にあたり、来年は今年以上に波乱と変革の年になるかもしれない年回り（干支）に当たる。
http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/21377719.html
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今年の漢字は「変」であったが、流行語大賞にはノミネートされなかったが、金融関係者の間では間違いなく、グリーンスパン前ＦＲＢ議長の自伝の「波乱の時代」で使った『100 年に一度の危機』ではないだろうか？実際2009年に経験する試練は、チャンスの到来として攻勢に回る一握りの企業を除き、個人と、そうでない法人は、更なる衝撃に守り備えるべき年ではないだろうかと思う。
2008年米株式市場は、07年10/7高値14198.10ドルから11/8 安値7449.38ドルで47.53％の調整をした。過去、第一次オイルショック時1973年1月1051ドルから74年12月577ドル45.10％の調整とほぼ同水準である為、株価のテクニカル的には、ほぼ調整済みであるといえる。しかしながら、私はリベラルな米マスコミが抱く過度のオバマ大統領への期待および幻想を抱いていない。クルーグマンに代表されるような、ケインジアン的大きな政府、新ニューディール政策は失敗すると思っている。過去ルーズベルトのニューディール政策はけして成功はしていなかったことは、経済史の知識がある者なら誰だって知っている事実である。第二次世界大戦による競争国経済の破壊と、戦争特需、復興需要によって大恐慌を克服し、米国内の格差の圧縮が可能になっただけである。
オバマ就任の1月20日プラス、新政権とマスコミとのハネムーン期間100日程度（4月末）までは、過度のオバマ新大統領への期待感により、米国市場は持ちこたえる可能性が高い。しかしながら、例えば、イスラエルのガザ地区への爆撃に対し沈黙したオバマ新大統領と、ヒラリー新国務長官のコンビで、あの中東政策を本当に対応できるのか、私は疑問を持っている。
実は、現在、米国の事業債と国債の利回り格差で計るクレジットスプレッドが、大恐慌以無かった水準に達している。もし、オバマに政策手腕が無く、バーナンキ議長がFRBで頑張っている間は、恐慌突入は無いと思っているが、万が一、サマーズやグルーグマンがFRB議長にでもなろうものなら、恐慌へ突入すると考えています。クレジットスプレッドから見た場合まさに100 年に一度の危機である可能性は高い。
【住友信託調査月報】P10
http://www.sumitomotrust.co.jp/RES/research/PDF2/693.pdf
クレジットスプレッドとは、投資家が米国債ではなく社債を取得したときに受け取る追加な利回りである。スプレッドは社債のイールドカーブとして描かれている。金利の期間構造は金利の動く方向と一般的な経済の状態を測定するものだった。固定利付の社債は連邦政府債よりもデフォルトのリスクが高い。結果として、社債の価格は通常より安く、よって利回りはより高いが、12/8時点で5.03％。1932年7.24％ オイルショック後1975年に3.31％、ベアスターンが破綻した今年3月に3.79％があったが、通常は1.3％～2％台で推移している。
もし、グリーンスパンの言うよう100年に一度の調整であるならば、NYダウは、大恐慌時1929年9月381ドルから32年7月41ドルまで89％調整した。ということは、高値14189ドルの89％調整の1562ドルまで調整してもおかしくはないことになる。
ちなみに、今から思えば1987年のブラックマンデーはNYダウで、2722ドルから1738ドルの36％の調整に過ぎなかったが、ブラックマンデー直後のNYダウの水準まで調整することを意味し、またその可能性が十分にあると考えた方がいいかもしれない。
私は、バーナンキFRB議長を信頼しているので、在任期間中は恐慌へ突入しないと思っているが、もし、任期満了で辞任した場合、恐慌突入の危険性があるかもしれない。では、恐慌となる条件は何であろうか。
大恐慌の時代、大恐慌を引き起こしたのは資本主義が原因ではなく、政策の失敗が恐慌へ突入させたのである。金本位制にしがみつき、デフレであるにもかかわらず、通貨が供給できなかった点が最も大きな要因であったと思う。日本も。高橋是清の英断によって早期に金本位制を離脱したことにより、恐慌からいち早く脱出した。一方米国のように金本位制を遅くまで堅持した米国は、ニューディール政策などまったく効果をあげず、大恐慌後の主要国工業生産指数1929年を100とした場合、第二次世界大戦突入の1939年時点で約70強にすぎなかった。
ちなみに、ヒットラーの経済大臣シャハト博士の手腕により1931年7月平価切下げを実行したドイツが130、1931年9月金本位制廃止したスウェーデン145、1931年9月金本位制廃止した英国が110、1931年12月金輸出再禁止した日本は175である。金本位制を継続した国の回復は遅く、米国は1933年3月に金兌換停止して70強、1934年5月平価切下げたイタリア1936年10月に資本移動規制をしたフランスなど主要国工業生産指数が1929年を100とした場合1939年すべて100以下であった。
株式市場も同様で、1931 年に金本位制を放棄した日本は早くに底入れ回復するが、1933 年まで金本位制を守った米国株の底は遅く戻りも鈍かった。こうして見ると、大恐慌の元凶は金本位制にあったと考えられる。経済実態本位に流動性供給を決めるのでなく、保有する金に応じた額しか流動性を供給できなかった金融制度が問題だったと見られる。
最近金本位制復活などと、太田晴雄（浅井隆系）副島隆彦など経済のイロハも知らない三文文士達が、大衆を惑わす風説を流している。また、松藤民輔氏のような専門化ですら金の復活を主張している。中間の浜田和幸氏も新通貨と金の兌換の一部復活を唱えている。デフレもしくはスタグフレーション時に金本位制のような、通貨供給を絞るような金融政策をとれば、大恐慌以外ありえない。金本位制を復活するなどという寝ぼけた話は笑止千万である。ブッシュ大統領、バーナンキ議長、ポールソン長官が2008年におこなった金融政策は通貨を市場に供給した、そのおかげで世界は恐慌突入を回避しかつドル基軸通貨も防衛した結果となっている。私は、いずれこの3名が2008年に行った政策を後世の経済史家が評価することとなると思う。
大恐慌時の相場展開を確認したい。①1929年2月クレジットスプレッドが2.04％から拡大方向へ転換し、②1929年9月株が天井を形成。③更に12 ヵ月後には事業債が天井を形成した。ここまでは不況期の株安事業債安と理解できる。株価の下落率が▲50％台を越え、④恐慌へ突入、米国債からも資金が流出した。（利上げや金融機関の世界的な破綻などが背景で、今日ではハイパワードマネーの供給が処方箋となっているが、自己資本『本位制』下では銀行の資金供給増加にはつながらない）。⑤回復過程は、国債→事業債→株式と理解しやすい。そして⑥１９３３年３月、再選を目指す共和党のフーバーを破って民主党のルーズベルトが大統領に就任。ルーズベルトが「就任１００日」という短期間に、金融政策のレジーム転換を皮切りに主要な大恐慌克服対策を成立させ、不人気のフーバーに代わって、政府への信頼を取り戻し、国民の「悲観心理」を一気に吹き飛ばしてみせた。
現在は1930 年前後とほぼ同じ期間で、③～④の間に相当するかもしれない。今後の問題は米債売りとなるか否かだ。④の米債売りに移行するのは2009 年央以降となる可能性がある。ＦＦレートのボトム圏でのパターンからは来年央に米債が売られ始めるのは早いほうで、上手くすると2010 年まで米債が売られる可能性は少ないが、バーナンキの任期満了と米国中間選挙の年（2010 年）には米株や景況感は悪化しやすいのでそれまでがタイムリミットと考えている。
1930年代の金本位制に相当する、デフレ期に金融引き締め要因となる恐慌の原因となりうるものを捜してみると、国際会計基準（時価会計）、BIS国際決済銀行基準の規制、そして日本の財政再建論、ユーロ通貨の財政赤字GDP3％以内ルール（2年間は猶予されることになった）、中国経済の大幅な減速にもかかわらず、政情不安を抱えているためにインフレ抑制に気を使い金融緩和に踏み切れない中国経済などなど、火種は沢山転がっている。
なかでも、国際決済銀行BIS基準が、日本及び先進国経済を恐慌へ突き落とす、現在の金本位制、いわば「自己資本本位制」が世界デフレの深刻な原因となるかもしれない。対応を間違うと、恐慌突入かもしれない。
本来、金融調節は経済実態本位で決められるべきであり、人間が作り出した金本位制やドル本位制が経済実態に対応できないことが流動性の制約条件となり、恐慌に導くかもしれない。現在はバーナンキ議長、白川日銀総裁、トルシエECB理事長が、中央銀行より極めて低い金利水準で市中銀行にジャブジャブ流動性を供給しており、この点では過去の恐慌とは明らかに異なるのだが、世界中で決済用のドルが不足し、米国内でも、事業債は極めて高い利回りとなっている（クレジットスプレッドが70 年来の水準に拡大している）。
日本でも、メガバンク等がBIS規制よって、日銀が通貨を供給しても、株価等の値下がりによって、流動性供給の障害となり、資金が循環しにくくなった。その制約要因は中央銀行ではなく市中銀行の自己資本の不足により、マネーを供給しても、資本が循環しない。
銀行サイドからみれば、優良な借り手は自己資本が充実して、借り入れニーズがないが、事業債利回りが高いことは借り入れニーズが大きいことを示している。実際、日本においては銀行の負担がない緊急信用保証制度や特別信用保証制度などでは、資金ニーズが顕在化している。ちなみに、金融庁は信用保証制度利用に係る自己資本比率規制（バーゼルⅡ）の緩和を発表している。これは信用保証制度を利用した時の自己資本規制上のデメリットが発生しないようにする改正だ。逆の見方をすれば、自己資本規制が流動性供給の障害となっているための処置と判断できる。なぜ、各国の中央銀行が信用リスクを引き受けないとならなくなっているのか、現行の制度の不備が存在することは間違いがない。
日本経済は1989 年以降の失われた20 年は銀行の自己資本『本位制』の罠に陥ったことが原因と考えている。たしかに、銀行の自己資本が十分厚ければ問題は無い。しかし、ひとたび自己資本比率が低下したら、銀行は十分なマネー供給が出来ずに貸出先やマクロ経済にデフレ圧力を及ぼし、貸出先やマクロの脆弱性が再び銀行資本を毀損するからだ。
銀行収益による自己資本の拡充ピッチは経済のスピード次第であり、マネーの供給の増加が実態経済の成長を牽引する効果が機能していない。金産出と同じペースでしかマネーや経済が伸びない太古の経済システムに逆戻りしてしまった。
米国株は2009 年1月20日+100日間一旦反騰するとかもしれないが、オバマ政権では景気が回復しないと見ており米銀の自己資本の毀損は続こう。よって、自己資本の充当だけではいたちごっこに終始してしまう。銀行の自己資本比率の規制が抜本的に見直されなければ、景気の悪化局面で金融恐慌的な状況に再び陥る懸念は払拭できない。景気悪化と同時に恐慌が頻発した19 世紀の米国や、1989 年以降の日本の様に世界中の経済が陥る可能性は否定できない。
【Ddogのプログレッシブな日々】
http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/21806680.html
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