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アメリカが本当に8000トン以上の金を持っているなら、ドルはここまで暴落はしない。スイスフランが強いのは、金があるからだ
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投稿者 TORA 日時 2008 年 12 月 07 日 13:43:27: GZSz.C7aK2zXo
 

株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu181.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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アメリカが本当に8000トン以上の金を持っているなら、ドルは
ここまで暴落はしない。スイスフランが強いのは、金があるからだ。

2008年12月7日 日曜日

◆金と通貨を支配するものが世界の王となる 12月5日 投資小僧の金相場日記
http://sunsetmoon2020.blog61.fc2.com/blog-entry-347.html

今、金市場で注目をあびている事柄は、COMEXの価格操作と11月15日からワシントンで開かれるG20。この会議にはオバマ次期大統領も参加する。今、G20に関して欧米の関係者の間である噂がささやかれている。「欧州が提案する金本位制に関して話し合われるようだ」と。国内新聞では、新ブレトン・ウッズ体制として、特別引出権SDR(Special Drawing Rights)を本格導入か?と多くの紙面で書かれているが、所詮SDRはペーパーゴールド。通貨ではなく、信用手段にしか過ぎない。

あくまでもドルを延命させる措置にしか過ぎず、ドル崩壊の根本的な問題であるアメリカの借金を減らす解決には至らない。これを本格的に使えば使用量は制限され、使いすぎれば間違いなくインフレは加速し、金価格は暴騰する。また、これらIMF主導とするバスケット通貨なるものに対する導入に対して各国の対立は必至とみられ、とくに米国は過去の歴史を見ても、基軸通貨であるドルに代わるSDRや新通貨に対する抵抗は強く、市場の自由を制限する新ブレトンウッズ体制には慎重な構えを見せるだろう。このため、欧州の期待通りに事態が進展するかどうかは不明。結局は本物の金を裏付けとした新通貨を発行せざるを得なくなると思う。

ただ、金本位制にも問題がある。金本位制を導入したくとも、金市場の真実はIMF(国際通貨基金)が発表する世界の中央銀行金保有量は全くのデタラメであり、現実はこの30年間、銀行による金キャリートレードのやりすぎで中央銀行は銀行救済のため金を売却し続けた。したがって、IMFにも、中央銀行にも金はほとんどない。今回のG20、どうなるかわからないが、政府間による会議では、なかなか決着はつかないだろう。しかし、究極のリアルマネーである金をめぐりある壮大な計画が別の場所で進んでいるようだ・・・

ロスチャイルドの罠にはまったアメリカと各国政府

古今東西、金に関しては陰謀説がたくさんあり、何が真実で何が嘘なのかはっきりしないことが多い。しかし、それにははっきりとした理由があるのです。過去、そして特に20世紀は金をめぐる戦い(GOLD WARS)だったと言っても過言ではない。過去の歴史を見ても、帝国の衰退と戦争の裏には「命を賭けた金の奪い合い」が絡んでいる。どうしてなのか?それは、その時代の支配者が金は究極のリアルマネーであり、「金を支配する者が世界を支配できる」と信じたからなのです。

したがって、支配者は国民にペーパー資産を買うことを推奨しても、金を買うことを国民に推奨したりはしない。最も金を崇拝するもの達が「金は単なる金属だ」と言うのです。金を独占するために。過去240年近く世界を支配しつづけているロスチャイルド、彼らは世界の通貨発行権と金を支配する者が、世界を支配できると考えた。

ロスチャイルドの創始者であるマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは1770年、ユダヤ支配による世界統一政府樹立を目指した団体「イルミナティ」結成を誓った。その意志は、代々引き継がれ、ロンドン、ニューヨークを中心とする中央銀行を完全に支配し、富を築きあげた。後は世界中の金塊を奪うのみ。目的は、彼らの保有する金を裏付けとした世界通貨「フェニックス」を誕生させること。1988年発行のロンドン・エコノミスト誌に掲載された「世界通貨の実現へ 準備は完了した」という論文を以下に紹介しましょう。→

アメリカ人、日本人、ヨーロッパ人、そしてその他の多くの金持ち国の人々、若干の貧困国の人々は同じ通貨で買い物をするでしょう。その価値は「フェニックス」で計算される。フェニックスは、今日の通貨よりも便利であり、人々に好まれるでしょう。その通貨は2018年までに誕生する。

フェニックス(不死鳥)は、エジプト神話にでてくる霊鳥。アラビアの砂漠にすみ、500年あるいは600年ごとに焼け死ぬが、その灰の中から再び若い姿をして生きかえってくるという伝説上の鳥。金と同じように、不滅の価値や精神をさす。火の鳥とも言われる。世界各地の伝承では、その涙は、癒しを齎し、血を口にすると不老不死の命を授かると云われている。

20世紀を支配していたロスチャイルド家の当主はフランスのギー・ド・ロスチャイルドであり、彼は2007年6月に98歳で亡くなった。現在は息子のダヴィッド・ロスチャイルドが正当な当主である。

現在ロスチャイルドの本拠地は、スイスを中心に、イギリス、フランスとなっている。スイスは裏社会のマネーの行き先になっていて、世界中の金塊がスイスに集まってくる。スイスの銀行は一切の情報を公開しないので、政治口座が多いと聞く。スイスの三大銀行の一つであるクレディ・スイス(ロスチャイルド系)は顧客の金塊を輸送するのに、自社所有のミサイルを装備した原子力潜水艦で輸送する。(兵器、麻薬の取引は金塊が基本) ロスチャイルドが支配する国際決済銀行(BIS)もスイスのバーゼルにある。

1974年12月31日、ニューヨークのCOMEXで金の先物取引がスタートした。同時にアメリカ国民が40年ぶりに金を個人的に保有することが認められた。そしてこれをきっかけに金デリバティブ(金のキャリートレード)というものが生み出された。しかし、ここに陰謀が企てられる。ロスチャイルドの私的機関である国際通貨基金(IMF)と国際決済銀行(BIS)により、各国の中央銀行が金売却に導かれ、ロスチャイルドに金を奪われることになる。

金利を生まない金を低い金利(リースレート)で中央銀行から借り、それを先物市場で売却することにより、ドルを調達。その資金で高金利商品で運用し各国の銀行は莫大な利益を得るようになった。これに一番のめりこんだのは、JPモルガン銀行、チェース・マンハッタン銀行。しかし、相場が下がれば儲かるが、金キャリートレードは相場が上昇すれば、リースレート(ゴールド・ローン)も上昇し、金利の負担と相場の損で二重の苦しみにあい、破綻寸前まで追い込まれる危険性がある。

1979年〜1980年にかけて金相場が暴騰した時、銀行は金キャリートレードで破綻寸前まで追い込まれたため、IMFと各国中央銀行は銀行救済のために保有金を大量に売却した。しかし、相場は下がらなかった。裏にはロンドンとスイスのチューリッヒでロスチャイルドによる金買いがあったという。1999年までこのようなロンドン・チューリッヒの買い VS COMEXの売りの戦いが続き、その間に各国中央銀行の金塊は銀行救済のために金は流出し続け、銀行は借りた金を中央銀行に返すこともなかったという。

この結果、IMFの公表するIMF自身の3217トン、アメリカの8143トン、他フランス、スイスを除く欧州中央銀行の保有金はほぼ底を尽いたと見る人々は多い。実際、アメリカ議会が米財務省に金保有高の公表を求めても答えたことは一度もなかったということだ。(米下院議員ロン・ポール氏談) 

極めつけは、以下リースレートの暴騰があった時のこと。1999年9月、金のリースレートは9%近くまで暴騰した。この時、金キャリートレードでJPモルガン銀行とチェース・マンハッタン銀行、他欧州・米国の銀行は破たん寸前まで追い込まれた。そして、この9月にチェース・マンハッタン銀行は5000人の従業員をリストラし、9月11日、両銀行は合併し、JPモルガン・チェースとなった。アメリカと欧州各中央銀行はロスチャイルドとの戦いに敗れ、奪われた金塊はスイスにあるという。

合併から15日後の9月26日、アメリカのワシントンで欧州15カ国の中央銀行による金売却の制限合意が行われた。これが有名な「ワシントン合意」である。年間の売却量を400トンまでとし、5年で2000トンまでとする。そして、金のリース(貸出し)を現状を上限とし増加させないとした。これには大きな意味があると言われる。おそらく、ロスチャイルドは欧州に金キャリートレードから撤退させ、金価格上昇のシグナルを送ったのであろう。世界通貨誕生のために必要な金塊が十分集まったのだと思う。

事実、このワシントン合意以降、金を取り巻く環境が著しく変化した。1999年まで報道規制は著しく、メディアは「アンチ・ゴールド、金は死んだ」と報道していたが、ワシントン合意以降は、ロスチャイルドとつながるワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)やゴールド・フィールズ・ミネラル・サービス(GFMS)により、金買いが推奨された。また、金鉱山会社による金のヘッジ売りも解消され始めた。金ETFを世界に広めたのもWGCやロスチャイルドである。つまり、1999年9月以降、完全にロスチャイルドにより、金価格上昇へ導かれたと言っても過言ではない。 つづきは・・・

ただ、ひとつだけ変わらなかったのがアメリカである。いまだに米銀行による金キャリートレードは続いている。しかも、JPモルガン・チェースによる大量売却が。今回の金融危機で、NY連邦銀行と米投資銀行はドル防衛とドル調達のために必死で金キャリートレードをしている。しかし、これがもう最後の金キャリートレードになる可能性が高い。NY連邦銀行には売却する金(リースする金)はほとんどない。フォート・ノックスにある地下金庫にも金はほとんどないだろう。

造幣局は理由をつけて金貨の製造を現在中止している。これは金の流出を止めているのだと思う。最終手段はIMFから金をリースしてくるしかない。しかし、IMFにも金はほとんどないと言われる。今後、IMFによる金売却の話が出れば、アメリカを助けるための措置と思ったほうがいい。

枯渇は金の買い材料だ。もし、アメリカが本当に8000トン以上の金を持っているなら、ドルはここまで暴落はしない。スイスフランが強いのは、金があるからだ。ユーロがドルより強いのはやはり金がある。金本位制でなくても、金の裏付けは密かに生きている。現在のCOMEX金取組高は著しく減少中。

これはカラ売り筋が逃げていることを意味し、リースレートが上昇し、LIBORは低下、そして各国の政策金利が下がってきているので、低金利で資金を調達し、高金利で運用するキャリートレードがうまくいかなくなっているはずだ。1999年9月のようにJPモルガン・チェースはまた破綻する可能性がある。COMEXの金指定在庫がほとんどないのがバレ、価格操作がバレ、完全に追い込まれた銀行。金の値がいつ上に大きく飛んでもおかしくない。

ひょっとして、ロスチャイルドは買い方の味方なのか?

答えはノー 私は早めに金地金や実物資産を買っておくべきだと思う。というのも、金は、今後入手するのが難しくなる可能性が高いからだ。過去、世界中の国民が金や銀を買いあさった後に歴史はいつも大きく動いている。これは一時的な現象ではなく、何か大変なことが起きる前兆だと思う。とくにアメリカ人にとっては辛い道のりになりそう。

ロスチャイルドにとことん叩きつぶされ、個人の自由はなくなり、株価も二度と戻らないはず。彼らユダヤ金融資本家は歴史的に人々が持つペーパー資産の資産価値を暴落させ、通貨の激しい切り下げを行い、一瞬にして価値を数分の一にしてしまうのです。そして、私達の実物資産である土地や家、会社、貴金属などを奪うのです。これは過去240年の歴史の中で中央銀行による通貨の切り下げや、通貨供給量の調整により、何回も行われている。

もし、アメリカが今の時代に見合った新しい形の金本位制を導入(金を流出させないために過去の100%金兌換ではなく、数十パーセントの部分兌換)すれば、世の中、少しはましになると思う。(実現すれば、金とドルは同時に高くなると言われている) しかし、金がほとんどない今のアメリカには金本位制は絶望的かも・・・ もし、アメリカが本気で金本位制を導入しようとすれば、IMF公表の嘘を誠であると貫き通し、ロスチャイルドに金利を払って何千トンもの金塊を借りるしかないだろう。世界の王となるために、金をめぐり戦いはまだ続く・・・


(私のコメント)
1971年のニクソンショックによりドルと金との関係が断ち切られたことにより、ペーパーマネーの時代となり、アメリカはドル紙幣を刷りまくって世界から物を買いまくってきた。さらには通貨の切り下げ競争を招いて、ドルにリンクした通貨はみんな切り下げられた。一番いい例が中国の人民元であり、一気に4分の一に切り下げられて価格競争力は4倍になった。

ペーパーマネーの時代になればインフレが心配されたが、中国の市場経済の参入で世界的に生産コストが切り下げられて、紙幣以上に物が溢れるようになった。日本でも100円ショップで物が売られるようになり、日本銀行は超低金利で金融緩和しても物はそれ以上に溢れるようになった。

ペーパーマネーの時代は実物経済よりも金融資産の拡大を招いて4倍以上もの金融資産が溢れるようになった。ペーパーマネーの時代はカネがカネを稼ぐ時代となり、それを中国などの輸出が支える形となった。そして日本や中国は紙幣に過ぎないドルを1兆ドルから2兆ドルもかき集めた。多くがアメリカに還流されて金融投機に使われた。

アメリカではGDPの10倍もの金融資産が溢れるようになり、限界を超えればいつかは金融は破綻する。実際の経済活動から利子を支払うには限度があるからだ。サブプライム問題は金融破綻のきっかけに過ぎない。その結果、金融は逆流するようになり信用は清算されて収縮の一途をたどっている。その穴を埋めるために欧米の政府は公的資金で穴埋めしている。

ペーパーマネー経済でも物や労働力がそれに伴って供給されていれば機能するが、中国やインドが豊かになって物が足りなくなり、中国でも人件費が上がり始めて限界が見えてきた。欧米の政府は公的資金の調達を中央銀行の金の売却などで賄ってきたから、アメリカのフォートノックスの金庫も空っぽになっているのではないだろうか?

金は持っていても保管に金もかかり利子も付かない。だから世界の中央銀行は銀行救済のために金を売ってきた。アメリカ発の金融危機でも中央銀行は金を売却して資金を捻出して、アメリカの金の保有はほとんど無くなっているのではないだろうか? あればドルがこれほど値下がりするはずがない。

アメリカ政府は来年中に1000兆円の資金を調達しなければなりませんが、それだけの米国債を発行して中央銀行に買ってもらわなければならない。しかし紙幣を印刷する事は出来ても国債を発行すれば利子も支払わなければならないから無限に発行できる事ではない。

アメリカの経済規模はEUよりも小さく日本の倍の規模に過ぎない。だからアメリカの借金が増えすぎればドルの価値も下がってきてアイスランドのような国家破綻も可能性がある。ペーパーマネーも無限に刷る事はできないのだ。いずれは金融資本主義は破綻して実物資本主義に戻す事になるのでしょうが、ドルの基軸通貨を守る為には金兌換紙幣に戻す事があるかもしれない。しかしアメリカに金はあるのだろうか?

EUはアメリカに対して金本位制に戻すような提案がなされたようですが、おそらくそれは無理だろう。金が実際に何処にどれだけあるのかも機密にされてわからない。もしロスチャイルドが金を買い占めていたのなら、アメリカ政府はロスチャイルドから金を借りて紙幣を発行する必要がある。

そもそも通貨の価値は金にあるのだろうか? 「株式日記」では通貨の価値は労働力と生産力にあると書いてきました。円の価値が世界一高いのも日本の生産力と労働力の価値が高いからであり、日本には金がほとんどない。世界通貨を作るとすれば世界一の生産力と労働力を持った国の通貨が基軸通貨になるのであり、今まではアメリカのドルが基軸通貨になってきた。

しかし今ではEUが経済的規模ではアメリカを上回りユーロが世界の基軸通貨を目指している。今回の金融危機ではドルの信用不安が起きて新ドルが発行されるのか、SDRのような世界通貨が発行されるのかが話し合われているようですが、話がまとまらなければ金の裏付けを持った世界通貨が発行されるのではないだろうか? 

現在のところどの国がどれだけ金を持っているのか全く分からない。しかし金本位制は時代遅れのものであり、金をほとんど持たない日本の円が他の世界通貨が下落しているのに上がっているのは、日本の生産力と労働力が世界一だからではないだろうか。中国の元まで最近は下がりつつある。中国の生産力や労働力の質が高くない事が分かってしまったからだ。

 

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