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(回答先: コインの販促は目立つが、その分割り引いて読めばええのや 投稿者 薬痴寺 日時 2008 年 11 月 02 日 21:11:01)
阿修羅を2002年頃初めて覗いた頃、なにやら相当大胆に悲観的な世界経済を予測しているネバダレポートが有るらしいとのことでウォッチしだした。はじめはどこぞのシンクタンクかと思ったが、あまりに稚拙な経済認識で、とても経済のプロが書いているとは思えない内容、直ぐに彼らの正体は見破れましたが、ある意味彼らは偉い。彼らの悲観論は一貫している。「継続は力なり」ですワ。米国がまがいなりにもグリーンスパンのマジックにより9.11で暴落した後復活する時期も、日本株が7600円から18300円へ上昇していく過程においても、常にぶれることなく悲観論。上昇過程では確かに、浮かれた気持ちを引き締める為に、ネバダのような悲観論を知ることも悪くは無いでしょう。だが、別に世界中が悲嘆にくれている時に、一番悲観的話は聞かずとも良い。
むしろ、皆が意気消沈している時は、明るい希望を見出せる情報を読むべきでしょう。
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10/31 日経新聞 大機小機
トンネルの先は明るい
最近、証券会社の店頭がにぎわっているようだ。口座を新規に開設する個人投資家も多いという。いわゆる専門家と称される人々が難しい顔をして思考停止に陥っているのとは対照的な動きだ。この行動は正解なのではないか。
世の関心は国際金融危機後の実体経済に移っている。今回の経済大混乱の原因は金融システムの動揺だと叫んで、戦前の「大恐慌」を相起させる議論が多い。だが実体経済がどうなるかを考えるときに思い出すべきなのは、我々の記憶にある1980年代前半の「世界同時不況」だ。
当時の不況の深刻さは、現在予測されている状況をはるかに超えていたのが分かる。
当時の同時不況は原因が産油国による石油価格の大幅引き上げ(第二次石油ショック)だったため、欧米諸国が軒並みスタグフレーション(景気後退下の物価上昇)に陥り、深刻の度合いが増した。
経済成長率は米国や英国など主要国でマイナスとなった。世界の国内総生産(GDP)の70%を占めた経済協力開発機構(OECD)諸国全体でみても、82年にはマイナス成長を記録した。完全失業率は欧米主要国で10%を超え、先進国の失業者は3干万人を上回った。インフレ率は日本以外の主要国で2ケタとなった。日本は欧米ほど失業率もインフレ率も上がらずに済んだが、戦後最長の不況を経験した。
実は当時苦しんだのは先進国ばかりではない。ほとんどの非産油途上国は成長へのきっかけもつかめないまま、累積債務の重みに押しつぶされようとしていた。まさに「大恐慌」の再来と言われたものだが、それでも米国を先導役にして世界経済は83年から回復を始めたのである。
それでは今はどうか。いくつかの経済見通しが出ているが、当時ほどには深刻なシナリオは想定されていない。もちろん将来については神のみぞ知るではある。しかし80年代と決定的に違うのは、中国やインドといった人口大国がしばらく前にテイクオフを果たし、しっかりした成長軌道に乗っているという明るい材料があることだ。
石油ショックに対して最も弱いとみられていた日本の企業は、80年代前半の同時不況後、省エネ技術とエレクトロニクス技術で世界をリードしたことは記憶に新しい。
経済史を正しく理解し、トンネルの先を冷静に見据えようではないか。(一直)
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