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２５日の東京株式市場は大幅反発。日経平均株価は前日終値比３２２円６０銭高の１万３８６３円４７銭、ＴＯＰＩＸも同３２．３４ポイント高の１３３９．９１で引けた。前日の米国株高と円安基調が市場に買い安心感を広め、好調だった前場の勢いを持続した。これで「来週は１万４０００円にトライ」（市場関係者）するかっこうになる。東証１部の出来高は概算で１８億４５１０万株、売買代金は２兆４４８１億円と市場エネルギーも徐々に高まりつつある。 前日の米国株市場は、ＮＹダウ平均、ナスダック、Ｓ＆Ｐ５００など主要指数がそろって上昇した。為替も１ドル１０４円台と円安傾向のうえ、寄り前の外国証券経由売買も２日連続の買い越しとなり、先物に牽引され、前場は前日比２７１円０３銭高の１万３８１１円９０銭で引けた。昼のバスケット取引は売り決め優勢。後場に入って、いったんは伸び悩んだが、再び断続的に先物に買いが入ったのに引っ張られて、１３時３０分には同３４５円５０銭高の１万３８８６円まで上昇。その後モミ合ったが、結局は高値圏で引けた。「債券市場からの資金シフトに拍車が掛かっていた」（市場関係者）と見られている。 東証３３業種別では、マイナスは水産農林、鉱業、その他製品、海運、卸売の５業種。プラス２８業種のうち鉄鋼、銀行、保険などの伸びが目立った。 米国株が新築住宅戸数の減少よりも耐久財受注の底堅さを評価して株価を上げたことで、「サブプライムローンに端を発した、米国金融市場の混乱は最悪期を脱したのではないか」との声が出ている。また３月決算企業が慎重０９年３月期予想を打ち出しているが、それが逆に上方修正への期待を高め株価を上げる、といった現象も表れている。このため５月はゴールデンウィークがあり、ヘッジファンドの中間決算となるので外国人投資家の買いは鈍る、と言われるが、市場エネルギーに増えて為替動向が安定する、という条件付きではあるが、１万４０００円を抜けて「明るい空気が見えてくる」（同）可能性もでてきた。 来週は、日米経済指標や国内有力企業の決算発表ラッシュ。２８日が松下電器、富士フイルム、富士通などの決算、３０日が日本の３月鉱工業生産、日銀政策決定会合と展望レポート、米国の１〜３月実質ＧＤＰ速報、３０日から１日にかけてＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）が行われる。１万４０００円へのトライの序盤戦を左右するポイントになりそうだ。
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