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G7の共同声明を読み、先読み予想する無謀で大胆な予想。
11日に開かれた7カ国(G7)財務相・中央銀行総裁会議が終了いたしました。今回のG7はFRBがベアスターン社救済後始めて開催された為、通常より注目を集めました。
米実体経済の悪化を背景とするドル売りを抑制する力はG7が開催されたからといって、何か「米実体経済の悪化を背景とするドル売りを抑制する力」=「特効薬」が出るとは、市場関係者は、期待していたわけではないので、共同声明に何が盛り込まれるかに関心が集まっておりました。
注目の共同声明では、「主要通貨の急激な変動が経済や金融の安定に与える影響を懸念している」と言及。為替相場の急激な変動に対する懸念が7年7ヵ月ぶりに盛り込まれました。ドル安を警戒する声明だが、ドル安が他の金融資産に与える影響を好ましくないとの認識を各国が強く共有した点に関しては、大きな成果であったかと思う。今後不足の事態が発生した場合各国の中央銀行による協調介入の可能性があることを意味することになる。
実際には今後、1〜2ヵ月程度のうちに各国が協調して実弾介入をするとは考えにくい。また、口先介入だけでドル安の流れが止まることもないが、G7声明では最近、市場で広がっていた米国による「ドル安容認論」に対してけん制した格好にもなった。G7会議での声明で為替相場の変動に対する懸念が明記されたのは2000年9月以来とあって、各国当局の意志の強さを反映してこれ以上ドル売りポジションを積み増す動きはひとまず止まる可能性がある。
もっとも、現在のドル安は米景気の先行きに不透明感が増す中で進行している。前週末4/11のNY市場で、ゼネラル・エレクトリック(GE)が市場予想を下回る決算を発表し256ドル安になり、ドル安要因となった。ＧＥの決算の中身を精査すると、確かに金融部門が足を引っ張っている。マーケットもそこに反応したが、私はむしろ本業はしっかりしていることの方に興味をいだいた。
[ http://www.asyura2.com/08/hasan56/msg/167.html ]
そして、4月第3週は、16日(水)JPモルガン・チェース、17日メリルリンチ(木)、18日シティグループ(金)の決算発表が非常に重要です。米金融市場の信用不安が収まるか否かが鍵になる。G7終了後の夕食会で主要金融機関(10社のなかで確認したのが、JPモルガン・チェース・シティグループ・ドイツ銀行・みずほ・リーマンブラザーズ・パンクオブアメリカの6社。あとの4社は検索できなかった。UBS・HSBC・BNPパリバ・INGあたりかな?
[ http://www.dbj.go.jp/japanese/download/br_report/ny/88-s.pdf ] )の代表と夕食をともにして意見を交換しているので、サプライズな決算は出にくいのではないかと思う。
G7の声明を詳細に確認すると、金融安定化フォーラム(FSF)報告で100日以内に金融機関による複雑で流動性のない商品の徹底的・即時の情報開示(CDSとかCDOなども含まれるはずです)。金融機関はリスク管理の慣行を強化。必要に応じ、自己資本を強化すべきとしていますので、7月までがG7諸国にとってこの問題の峠になるかもしれません。
米経済は信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題に端を発した信用収縮が実体経済に及んできて、約7年ぶりの景気後退入りも現実味を帯びる状態となってきた。
市場の一部や、ネットでも「米国売り」「米経済は崩壊」「ドルの基軸通貨ではなくなった」
と、悲観派が声を大にして、「サブプライムローン問題を警告していた」とか「米国の凋落を何年も前から予想」と悦に入っている。
くだらない悲観論が当たったと騒いでいる影で、アメリカの「金持ち父さん達」は、米金融市場や、不動産市場で、サブプライム問題で徹底的に破壊された金融商品(将来回復する可能性の強い商品)や競売物件を二足三文で買い漁る動きが強まっている。
先日も12チャンネルのWBSでサブプライムローンによる競売物件ツアーが大盛況のニュースを報じていました。「ある日本人は1O軒も投資していった」とか地元の不動産がインタビューに応じていました。
さらに、将来をにらんで大型のM&A案件も加速している。マイクロソフトのヤフーに対するTOBなども話題にあがっています。米景気はこれから失速過程に入っていくと言われているものの、その先を読む猛禽類の鋭い鷹（禿げ鷹ではない）の目は節穴ではない。
米国の資産家は、米国内だけにとどまらず中東欧産油国などを含めた新興諸国・英国・ユー口諸国などで、サブプライム問題で傷んだ将来の有望商品を安価で早くも買い求めているとの噂だ。
日本人が投資ゲームに勝てない理由は、こうしたリスクが発生した時に、恐怖に慄き、勇気を持って投資するヒトの割合が極端に少ないからだ。アングロサクソン人やユダヤ人は資産を培加させる千載一遇のチャンスであると喜んでいるのとは対照的だ。
もし、米ドルが紙切れになる確立が高ければ、ジョージソロスが動かない理由が分らない。米ドルといえども、本当に紙切れになると思えば、日ごろ公言している彼の信条に偽りが無ければ、ドル売り戦いを今仕掛けずして何時仕掛けるのだろうか？
米景気の落ち込み懸念から海外の投資家が米国のドル離れを起こし、大幅なドル安は発展したが、FRBのスピーディな対応政策を採った。これは自由経済を標傍する米国経済の柔軟さでもある。この柔軟さのおかげで米市場の破たんという最悪のシナリオがなくなった為ではなかろうか？（俺って脳天気なのかﾅ？）
獲物はドル暴落ではなく、むしろ綻びが目立つユーロ圏の金融機関ではないだろうか？UBSや、ソシエテジェネラル、INGグループ、ドイツ銀行など今回甚大な被害は噂されているが、実態が依然はっきりしていない。欧州の中堅金融機関は、かなり大きなダメージを受けているような気がします。今回蚊帳の外であったはずの日本の金融機関でも、直接サブプライムローン関連商品に投資していなくとも、想定以上にぶれた債券市場の余波だけで、下方修正が相次いでいる。それだけに、いまひとつ実態が見えてこない欧州の金融機関が不気味だ。
ここ数年続いたドル流出が、逆に3月中旬を境に歯止めがかかった可能性すらある。むしろ最近、世界のマネーは「質への逃避」を目指して、新興国から米国の株・ドル商品へと資金が還流する流れもありうると予言しておきます。
スペインでは不動産バブルがはじけ、英国でも長期間続いた不動産ブームに陰りが見え始め、先週金利を引き下げ、金融緩和が加速する状況となってきた。
新興国では昨年まで黙っていても流入してきた外資にストップがかかり、通貨の下落が目立つ国々が多くなってきた。新興国・中東欧産油国などの経済でも色々きしみが出始めてきた。アイスランドでは、サブプライム問題が引き金となったマネー流出で通貨が急落した。中央銀行が防衛のため、緊急利上げを実施したが、アイスランドクローナは年初から対ドルで約2割、対ユー口で約3割下落している。また、ハンガリー東欧諸国ではインフレを招きかねないため、自国通貨安を防ごうと金融引き締めに動き、ルーマニア中銀は政策金利を9.5%、ハンガリー中銀は政策金利を8%に引き上げた。しかし通貨安は収まらず資金の流出が続いている。
欧州大陸をはじめとした米国以外の国々で、景気減速の色が高まり始めてきたようだ。世界経済はすでに変調の兆しがあらわれ始めてきている。この変調はドル売りをストップさせ、市場と悲観論者の願望とは裏腹に米ドル高、米国高になる可能性はゼロではなく、むしろありえるかもしれないと考えるのが、相場師です。
http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/folder/373448.html
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