| Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu164.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
穀物の輸出国であった国が、自国の食料消費をまかなうために輸出を
ストップしているという事態だ。少なくとも8カ国が禁輸に踏み切っている
2008年3月26日 水曜日
◆世界では、食料の輸出をストップする国がたくさん出てきているということをご存じですか？ ３月２４日 やまけんの出張食い倒れ日記
http://www.yamaken.org/mt/kuidaore/archives/2008/03/post_1146.html
（前略）
それ以上に、記事執筆の視点で、重要なものが多い。
たとえば、現在農業新聞で連載中の特集「食ナショナリズム」は多くの人が読むべき情報だ。
実は現在、世界で進行しているのは、穀物の輸出国であった国が、自国の食料消費をまかなうために輸出をストップしているという事態だ。少なくとも8カ国が禁輸に踏み切っている。詳しくはリンク先をみていただきたい（本当は紙面を買ってあげて欲しいのですけど）。
それが、当たり前なのだ。
世界的に天候が不安定になり、エタノール燃料にコーンを使われることになり、食べ物が枯渇していくかもしれないという状況で、自国の食料確保を優先するのは、当然のことなのだ。
一方で、多くの日本人が「太陽が明日も昇るように、食べ物もどこからか手に入るさ」と思っている。
しかし、まだ気づいていないようだが、日本はもう「国産が高ければ海外から買えばいい」とは全然言っていられない状態なのである。
こんなことに関する情報を、わざわざ記者を各国に派遣して特集記事として書いている新聞がほかにどれだけあるだろうか（いや、僕が読んでいないだけかもしれないので、すでに取り組んでいる新聞社さん、すみません。）。ということで、農業新聞、お奨めである。
もちろん、日本の経済の根幹を成り立たせている製造業、とくに輸出でその糧を得ている自動車産業などを優先しなければならない事情がある。それを考えないで食をどうしろこうしろというのは無責任であることも承知だ。
しかし、、、オーストラリアの大干ばつ、米国のコーン需要の増加、荒れ狂う異常気象によって減産が続く諸外国の穀物、そして気温上昇とともに頻発するようになった家畜や作物をおそう伝染病、、、
今後、おそらくいや確実に、世界の食はもっと高くなっていくのである。製造業に頑張ってもらい、お金を稼いでいただく一方で、足下の自国の食状況を改善することに本気で着手しなければならないはずだ。
そして、その改善の方向性について言いたいことがある。
いま、メディアなどで農業などについて「こうすべきだ」と盛んに言われている事柄群がある。
たとえば、
「農業は株式会社組織が中心となってやったほうがいい」とか、
「土地を集約して大規模化した方がいい」とか、
「農協という存在が悪なのだ、もう農協はいらない」とか、
「卸売市場はもういらない、中抜きをして流通の効率化をすればいい」とか、
「農家は儲かってる。車もたくさん持ってるし、、、」とか。
誰でも上記にあげたうちのいくつかは「え、そうなんじゃないの？」って思うだろう。
でも、第一次産業に少しでも身を置いた人なら、「そんなに単純な話じゃないよ！」と思うはずだ。
たとえば「農協組織が悪」だなんておかしい話だ。農協組織の○○がよくない、という話ならわかるが、とにかく農協を潰せば農業がよくなるという論には、「あんた何をもってそういうワケ？」と問わざるを得ない。僕の経験からすると、農協不要という人に限って「なんでそう思うの？」と聴くと、「えーっと、、、」と口ごもって、具体的な問題点を言えないことが多い。
農協が足かせとなって農家の活動や収益が制限されていることはたくさんある。しかし、その逆に農協があることによって農家の経営が成り立っていることも、制限されていることと同じかそれ以上にあるのだ。そうしたことをもっときめ細かく識り、理解するところから始めなければならないのではないだろうか。
しかし今やもっと重大な問題は、先に挙げたようなステレオタイプな農業批判を隠れみのに、もっと重要なことがなおざりにされているということだ。先に挙げた輸出国の禁輸状況もしかり。マスメディアや経済界は意図的に、本質的な問題から的をずらし、国民に間違ったメッセージを送っているいるというのは思いこみ過ぎだろうか。
今、高齢化が進んで耕作を放棄せざるを得ないような農地を、巧みに間接的に買い集めているような新興企業がけっこう出てきているという。そうしたところに、かなりの銀行などのマネーが注入されているようだ。
こうした状況が、僕は非常に怖い。そんな輩に日本の食料生産を任せてしまっていいんだろうか。
この国は本当に今、岐路に立っている。そしてそのことは、国民に知らされていない。
だから、これから遠慮無く、こういったことについて書いていきたいと思う。食い倒れ的エントリしか読みたくねーヨ！という方には目障りかもしれませんがね。申し訳ありませんね、これは私の個人的メディアなので、書きたいことは書かせてくださいね。
そんな決意表明をしながら、明日は宮崎県の地鶏調査に行って参ります。
◆食料の安全保障について考える 2008年1月18日 大地のエビちゃん日記
http://www.daichi.or.jp/blog/ebichan/2008/01/post-82.html
今日の新聞報道によれば、
製粉最大手の日清製粉が、３月からパスタを値上げすると発表した。
業務用パスタが３０〜４０％、家庭用パスタが１５〜２０％の値上げ幅である。
昨年１１月にも値上げしたばかりだが、
その後も原料のカナダ産小麦の高騰が続いているため、とある。
カナダ産デュラム小麦の国際価格は、昨年８月からすでに倍以上になっている。
業界２位の日本製粉も、３位の昭和産業も
「日清さんと同程度の値上げを検討している」 と。
どこも状況は同じであるからして、
まるで申し合わせたかのように、と言っては失礼なのかもしれないが、
業界内のバランスが図られているようではある。
いずれにしても過去最大の値上げ幅である。
カナダ産の小麦が高騰する背景には、
ＥＵでのデュラム小麦の不作、バイオ燃料原料への転作、ロシア・中国などでの需要増
などが挙げられている。
奪い合いになっているわけだ。
一方で、中華麺や餃子の皮に使われるオーストラリア産小麦は、
２年連続の干ばつに見舞われている。
こちらは、０６年度に２８万トンあった輸入量が、今年は１万トン程度になる見通し。
そしていよいよ、小麦輸出国が相次いで輸出を規制し始めた。
ロシア、アルゼンチン、カザフスタン、中国、ウクライナ、セルビア、インド…
「価格上昇どころか、現物の確保自体が難しくなっている」
と農水省の幹部が語っている （１／９付朝日）。
危機感を強めた農水省は、４月から 「食料安全保障課」 なる部署を新設するという。
新たな輸入ルートの開拓を目指すほか、国際需給などの情報をこまめに発表し、
食料安保の必要性を訴える、とのこと。
これぞまさに 「泥縄」 ってやつだ。
「新たな輸入ルートの開拓」って、どこにあるんだろう。
米・豪・カナダ以外に輸出余力のある国は、ないはずだが。
「３カ国とのパイプを広げるのが現実的」 との意見も出されているが、
すでに奪い合いの状況下にあるっていうのに、「パイプを広げる」 とは？？？
別な形で金を積んで、無理やり引き出させようとでもするのだろうか。
みんな引き締めに入っている中で−。
とんでもない高い買い物になりそうだ。 しかもそれには税金が使われることになる。
私たちは別な形でツケを払わされるのか。
ここで、
食料のグローバル化を唱えてきた偉い人たちの、
その主張されてきた論を振り返ってみたい。
こんな感じだ。
世界の穀物価格が高騰しても、購買力の高い日本には危機となりえない。
購買力が低い国のためには、国際的な緩衝在庫や緊急融資制度を用意し、
先進国が輸入自由化を進め、国際市場の変動を吸収すべきである。
輸出国の禁輸措置を防ぐためには、国際協調に沿って行動し、
輸出国のよき顧客となるべきであって、農業保護に固守することはかえってマイナス。
国内生産基盤の維持に必要なのは、潜在力としての生産力であって、
平時から農業生産が維持されねばならぬわけではない。
平時の自給率にこだわる必要はない。
自給率に拘泥することは政策の自由度を狭め、改革の芽を摘むことになりかねない。
＜以上は、農林水産政策研究所・川崎賢太郎氏が論点整理をした論考−
「グローバリゼーション下の食料安全保障」（『農業と経済』２００７年８月臨時増刊号）
から引用させていただいた。＞
どう思われるだろうか。
いま進んでいる動きを見つめながら、
ひとつひとつの論に、自分なりの言葉を対置していきたいと思う。
●購買力の高い日本。
−あらゆる食品が数１０％値上げしても日本の消費者は大丈夫って、誰のことよ？
格差社会が広がる中で…
−すでに国際市場では、買い負けたりしてるんじゃなかったっけ。
●先進国が自由化を進め、輸出国のよき顧客となる。
−ブッシュさんの演説に、すでに答えがあるようだ。
「食料自給は国家安全保障の問題であり、それがつねに保証されている
アメリカはありがたい。」
「食料自給できない国を想像できるか？
それは国際的圧力と危険にさらされている国だ。」
どこも自給率の維持は国家の使命だと考えている。
‘よき顧客’ はありがたいが、国内需要を保証するのが先決だろう。
各国の小麦輸出制限はそう語っている。
●必要なのは非常時の生産力で、平時から自給率にこだわる必要はない。
−行を割くことすら腹立たしい。
非常時の生産を保証するためには、平時の生産力が維持されなければならない。
優良農地も、生産技術も、不断の営みによって保たれる。
錆びついた刀は、抜けなくなる。
抜けたところで、斬る力と技の衰えた者は、たたかうことすらできないだろう。
ここまでつらつらと書いてきて、ふと思い出したのが、１９９３年。
‘平成の米パニック’ が起きた年の冬、
テレビ朝日の 「朝まで生テレビ」 なる討論番組に呼ばれて、議論に参戦したことがあった。
ああ、あの時とおんなじ気分だ。
◆食料の安全保障について考える（続） 2008年1月19日 大地のエビちゃん日記
http://www.daichi.or.jp/blog/ebichan/2008/01/post-83.html
まず、食料は金さえ出せばいつでも手に入るし、日本には買う力がある、
という前提がある。
それが貧しい国から食料を奪うことにつながっていることは、あえて無視するか、
「別な形で援助すればよい」 という論理にすりかえられる。
９３年の日本の緊急輸入がコメの国際価格を高騰させ、
コメが食べられなくなった人々がいたことは見ようとせず、
したがって心が痛むこともない。
自国のことしか考えてないことを、見事に表現してないだろうか。
『すべての人々が、健康に暮らせるために必要な量の、
安全で栄養のある食料を、手に入れることができること』
これが 「フードセキュリティ」 の国際的な共通概念なのだが、
自国の農地を改廃させて、他国から買い漁る国は、
実は極めていびつで、世界標準から大きく逸脱しているとしかいいようがない。
それはまた、輸出力（国際競争力） のある産業がこの国を守っている、
という強烈な固定観念にもよるようだ。
工業を優先して、その貿易を守ることが日本の豊かさを守っている。
食料（農業）の保護主義は捨てろ！むしろキケンだ、という信念のようなものがある。
しかし、こんな国運営をしている国は、実はどこにもなくて、
あの手この手で国内の食料生産力を守ろうとしているのが、万国共通政策である。
食料の安定的確保は、貿易のみで保証されるものではない。
極めてリスキーで、食の安定はどの国においても「国家の基本施策」 である。
昨日紹介した、日本を揶揄したブッシュさんの演説が象徴的だ。
要はバランスの問題であることを、すっかり忘れてしまっている。
いや、特定の利益を守ることを最優先したいがために‘仕立て上げられた’論、
そのお先棒を担がされていると言えば、言いすぎだろうか。
１５年前の「朝生」討論で、こんな発言があった。
「コメも自由化して、海外からの圧力によって、日本の農業の甘さを立て直しましょう」
あの頃よく使われていた言い方である。
こんな無責任な亡国の論を到底許すわけにはいかないと常々思っていた。
本音は ‘農業は潰れてもいい’ に近い。
自分でも分かるくらい興奮して、必死で叫んでいた。
「そんなのは、政策でもなんでもない！
他国の力を借りてこの国の農業を立て直すなんて、暴論を通り越して
ただ無責任に国（民）を放り投げようとしているだけだ。
僕たちの食料と農業と環境をどうつくるのかは、僕たちの手でやらなければならないことだ」
番組終了後、テレビ局の方から、あなたの発言が一番良かった、と
言ってもらえたのを、今でも覚えている。
経済（数字） だけで国力を語るなら、次のことを考慮に入れる必要がある。
外部経済という観点だ。「外部不経済」 の観点といってもいいか。
そのモノがつくられることによって、タダで得られているものがあるとすれば、
そのモノの価格には、お金に換算されてない別な価値が潜んでいる。
その価値を 「経済」学として捉えてみれば、
その価格で買うことによって守られている価値が見えてくる。
逆にそのモノがつくられなくなったら、潜在的に保証されていた価値も消える。
たとえば、ある製品が環境を汚染して、
その汚染を除去するのに税金が使われたとするなら、
それはその製品の外部不経済部分として検証される必要がある。
農業こそ、外部経済の視点も含めてで捉えなければならない典型産業だと思う。
水田によって保たれている環境や生物の多様性の世界。
その地域に適切に農家が存在することによってタダで保証されてきた森や水系からの恵み。
（もちろん、農薬による地下水汚染といったリスク−不経済部分−もある。）
食料貿易の議論では、なぜか自由化推進派はこの論を意図的に排除する傾向がある。
食料と環境の結びつきは、市場の論理と相容れない要素を強く持っているのである。
フードセキュリティに環境の視点を含めると、
さらに‘世代間の公正さ’（数世代後の人たちも同等な安全が保証されるか）
という視点も生まれてくるが、
そこまでいくと話が終わらなくなるので、ここでは触れずに、置きたい。
要するに、どう考えても、まず ‘市場開放ありき’ なのだ。
なににつけても、‘ためにする’論構成は、やっぱヤバイ。
最後に、４月から農水省に設置される 「食料安全保障課」という部署。
これにかかる費用も税金である。
外部経済（不経済） の観点から検証してみたいものだ。
（私のコメント）
７０年代のオイルショックの時も出てきた話題ですが、石油が上がると農産物価格も上がる性質になっています。なぜならば現代の農業は耕作機械によって農業が営まれている為だ。日本でも田植えから刈り取りまでみんな耕作機械でやっている。その耕作機械は石油で動いているから、石油が高くなれば農産物も高くなる仕組みだ。
アメリカなどではコーンでバイオエタノールを精製して値上がりする原因にもなっているそうですが、日本はアメリカやカナダやオーストラリアから大量の飼料や食物を輸入している。しかし石油が１バレル１００ドル時代になって安い資料や食料を確保していく事は難しくなる一方だろう。
戦後のアメリカは小麦や大豆などが慢性的な供給過剰であり、消費地を求めて日本などに給食などでパン食を奨励してきた。その結果、日本では昭和３５年では４８％が米でしたが平成１６年では米の割合は２３％に減った。私の場合は朝昼晩とご飯ですが、若い人は朝はパンで昼はラーメン、夜がご飯といったご飯離れが進んでいる。
そして劇的に増えたのが肉などの畜産物が多くなり、昭和３５年は３，９％だったものが、平成１６年では１５，５％に増えている。つまり５倍近くも肉を食べるようになり、生活が豊かになるにつれて肉食が増えた。しかし肉を作るには大量の飼料を必要とするのであり、世界的に飼料不足が問題になってきた。
さらには中国やインドなどの人口大国の経済成長により、肉食が多くなれば爆発的に飼料の消費が増える事になる。そのために今まで食料輸出国だったものが輸出を停止するようになった国が八カ国もあるということです。中国も２００４年に食料輸出国から輸入国になった。毒入りギョーザ事件がなくても中国からは安い食品はいずれ入らなくなるだろう。
中国やインドなどの人口大国が経済成長すればまず石油が足りなくなり、次いで食料が足りなくなるのは火を見るよりも確かな事であり、そのことで経済成長に乗り遅れた最貧国は子供の餓死などがニュースになるようになる。日本も金を出せば石油も食料も何でも買えるという時代は去りつつある。否が応でもエネルギー自給と食糧自給を考えなければならないのですが、日本人の思考は停止している。
最近の日本経済はデフレといいますが、なぜ物価が上がらないのだろうか？ 今までは不景気でも物価だけは上がり続けてきた。いわゆるスタグフレーションが当たり前だった。ところが９０年代から物価が上がらなくなり最近ではデフレで値下がりするものすらある。一時期、吉野家の牛丼が２８０円になったり、ハンバーガーが５０円になったりした。１００円ショップでは豊かな品揃えで日用品が売られている。
これらはアメリカのドル安や中国の市場経済参入などで安くなったものですが、これはいつまでも続くものではなく石油のの高騰や一次産品の高騰になってはね返ってきた。そして世界的にスタグフレーションの時代がやってくる事になるのだろう。ニュースでも日用品や食品の値上げラッシュで消費者は悲鳴を上げ始めた。
今までは値上げしたくとも、安い海外製品が入ってきたので値上げできなかったものが、最近では海外製品が値上がりしているから値上げしやすくなったのだろう。ドルが安くなっても石油や食料が値上がりしているから円高ドル安も値下げにはつながらなくなった。
今までの戦後の日本はエネルギーも食料も情報も外交も安保も何でもアメリカを頼って生きていれば良かったのですが、エネルギーも食料も日本の努力が求められる時が来ている。日本の農業政策はアメリカの圧力によってかなり歪められてきましたが、食料の自給率を上げる為に国産の農業を振興しなければならない時が来ていると思う。エネルギー政策も中東の石油ばかりに頼れなくなるから多角化が必要だ。
最近の世界経済を見るとグローバル市場経済に転機が来ているように思える。世界で石油も食料も自由に売ってくれなくなり、日本が金を出せば何でも売ってくれる時代ではなくなってきたということだ。食料にしても輸出余力のある国はアメリカとカナダしかない。オーストラリアは慢性的旱魃で無理になった。他にどこがあるのだろう？ 無ければ国内で自給するしかない。
今までの日本の農業は、円高によって海外の安い農産物によって生産は落ちる一方になり、農家の高齢化と離農で日本の食料自給率はカロリーベースで１９６０年の８０％から２００４年には４０％に低下してしまった。穀物自給率は２８％にまで落ちている。日本の農業はこれでいいのだろうか？
地方の再生は農業の振興にあると思うのですが日本の農業戦略はどうなっているのだろうか？ グローバル市場経済は石油と一次産品の高騰と共に状況が変わってきた。だぶついた石油と食料の時代は終わり、中国とインドの２４億人の人口が石油と食料を、ますます消費拡大していくから後戻りする事はないだろう。そして限られた資源を求めて世界各国は奪い合いを始めるだろう。それでも日本のグローバリスト達は金さえあれば何でも変えると思っているのだろう。
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。