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「米国防省なら、どうするか?」の註
日本のゲーム産業を生んだ
ユタ州・国防省人脈
Originally Written: May 28, 1997
Last Update: Nov. 24, 1997（微調整）
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●註4：ユタ州国防省人脈について
K国は全体主義国家で経済はめちゃくちゃだったが、日本にいるK国ゆかりの人々が、パチンコ産業（日本のこの業界の売り上げはスウェーデンのGDPに匹敵）で稼いだ巨額の富を、（日本の税制が自営業者に甘いのに乗じて※税して）K国に送金し（K国のスパイ機関に脅されて、むりやり送金させられていたという説もある）、これが核武装やテロの軍資金に化けていたのだ。
怒ったアメリカは、まず日本に（任天堂などの）ビデオゲーム産業を興して、パチンコ産業を破滅の渕に追いやり、次いで日本の公安警察と組んで、パチンコ業界にICカードを導入させ（ゲームカード業界には警察から天下りの人材が多かったことを想起されたい）、※税がしにくいようにしてしまった。この結果K国の財政は破綻し、カルト教団による金集めや覚醒剤の密売、精巧な偽ドル札「スーパー※」の印刷（こんなことにエネルギーを注ぐぐらいなら、まじめに普通の経済運営をやったほうがラクだと思うが）に頼らざるをなくなったのである。しかし、もちろん、こんなことで何千万もの人口を養うことはできず、最近は国全体が飢餓地獄に陥っていると伝えられている。
ちなみに、世界で最初にビデオゲームを商業化したアメリカの会社アタリゲームズ社を作ったのは、またまたユタ大学OBのノラン・ブッシュネルであり、他方アメリカ任天堂創設時の副社長（のちに会長）は、海軍（ジム･クラークが海軍出身であったことを想起されたい）の専属弁護士であったハワード・リンカーンである（NHKスペシャル『新･電子立国/ビデオゲーム』より）。他方、アタリ社の社名は日本語の「当たり」から来ているというから、その意味するところは日本の娯楽産業界を「ターゲット」にしている、ということに相違あるまい。
ユタ州に本社を置くネットワークソフト大手のノベル社や、ジム・クラークゆかりのシリコングラフィックス社とネットスケープ社、その他人脈的にユタ大学につながる（映画『アポロ13』などのCG特撮映画技術の）デジタルドメイン社、（ユタ大学OBのアラン・ケイのいる）アップル社、さらに、これらと提携関係の強いオラクル社、サン・マイクロシステムズ社などの企業に張り巡らされた関係を、私は「ユタ州・国防省人脈」と呼ぶことにしている。
ちなみに、ユタ州の住民の大半はモルモン教徒で、ユダヤ系の影響力がほとんどない州である（他方、一説には、モルモン教徒こそが真のユダヤ教徒であるという説があるが、真相はさだかでない）。CIA、FBI、国防省情報部にはモルモン教徒がやたらに多く、またユタ大学OBが少なくない。
ユタ大学は、全世界の米軍基地内に分校を持ち、日本国内にも複数の分校を持っている。タレントのケント・ギルバート、ケント・デリカットの両氏はともに、ユタ州出身のモルモン教徒である。1992年にブッシュ大統領（当時）が来日し（て宮中晩餐会で倒れ）たとき、ブッシュ大統領は、（失礼ながら一介のタレントにすぎず、アメリカではまったく無名の）ケント・デリカット氏を招待していた。
もちろん、ブッシュ氏は元CIA長官であり、アメリカの保守本流人脈（共和党、ロックフェラーに近い筋）の中核的人物である。1988年の大統領選挙において、彼の対抗馬であった民主党のデュカキス候補の妻がユダヤ人であったことから、ブッシュ氏は「合衆国史上初めてユダヤ票を1票も取らずに当選した大統領」などと、やや誇張した表現で語られていた。
が、この表現を裏書きするかのように、ブッシュ大統領は「反イスラエル政策」を実行する。1991年の湾岸戦争に際して、ブッシュ大統領はイスラエルに対して「きさまらがウロチョロするとパレスチナ問題で話がややこしくなるから、だまってすっこんでろ！」と言い、その動きを完全に封じ込めてしまった。そして、中東においては、サウジアラビアなどのアラブ諸国だけと組んで湾岸戦争を戦って、勝ってしまったのである。ユダヤ人以外のアメリカ国民が「もはやアメリカの同盟国としては、イスラエルは不要だ」と感じたことは、言うまでもない。
怒ったユダヤ系有権者（おもに民主党）は、マスコミ工作で逆襲し、クリントン候補を持ち上げ、強引に当選させてしまう（クリントン現大統領は宗教はキリスト教だが、ローズ奨学金でイギリスに留学している。ローズ奨学金は、イギリスのユダヤ貴族ロスチャイルド家の息のかかった基金で、アメリカの貧しい家庭の子を貴族の家庭にホームステイ留学させ、徹底的に劣等感を植え付けるためのものである）。
こうして、アメリカの保守系の白人男性が忌み嫌う「閣僚がユダヤ人と黒人と女ばっかりの政権」が誕生する（ただし、同時に保守側の一部では、黒人のパウエル元統合参謀本部議長を近く正副いずれかの大統領にするつもりでもいる。これは、民主党の黒人票を奪い取って、民主党を壊滅させるための「切り札」と考えられる）。
が、保守側も負けてはいない。以後、クリントン政権を「ホワイトウォーター疑惑」「セクハラ疑惑」などで執拗に恫喝し、（1996年の大統領再選こそ阻止できなかったものの）二期目の民主党政権には、なんと共和党員のコーエン国防長官を送り込むことに成功する（もちろん、議会のほうは1994年の中間選挙での圧勝以来、上下両院とも保守側、すなわち共和党が多数を握っている）。おそらくコーエン長官の任期中、つまりきわめて近い将来に「保守本流」は「ユタ州・国防省人脈」を使って、よほど重大なオペレーション（インドネシア？）を実行するつもりに違いない。
ことほどさように、「ユタ州・国防省人脈」は、途方もない政治工作能力を持っている。任天堂は、自分の力で大きくなったなどと思い上がってはいけない。日本のゲーム産業など、しょせんお釈迦さま（ユタ州・国防省人脈）の掌の上で躍らされている孫悟空（じゃなくてドンキーコング）にすぎないのだ。
私は、日本のコンピュータ業界人がユタ州・国防省系企業でなく、マイクロソフトやインテル（併せて「ウィンテル」陣営と俗称される）のようなユダヤ系企業にばかり関心を示すのが、どうも解せない。とくにビル・ゲイツの一挙手一投足にミーハー的にさわぐ輩が多いのにはうんざりする。いったい、ウィンテルが一度でも、ユタ州・国防省人脈のような、ブレークスルーになるような技術のコンセプトを開発したことがあるのか。他人のものまねばかりではないか（WindowsはMacのまね、NetPCはオラクル社のNCのまねである。インターネット、イントラネット、そして画期的なコンピュータ言語のJavaの開発に際しても、ウィンテルは常に蚊帳の外だった）。ウィンテルは見かけは派手だが、この業界の歴史では明らかに傍流である。いやしくもコンピュータ業界のインサイダーを自負する者ならば、ビル・ゲイツの言動などに惑わされてはいけない。
「ビジネスの現場」を知っているのも大事だが、現場感覚だと、どうしてもウィンテルの持つ大きな市場シェアに目を奪われてしまう。そろそろ、この業界の「歴史」について学問的に研究して助言する人材が必要な気がする（私が立候補しようかなあ）。
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