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(回答先: 【中国】「閉鎖する権利がある」 五輪ヨットレース会場を突然閉鎖 理由は示さず[7/16] 投稿者 ワヤクチャ 日時 2008 年 7 月 22 日 22:18:31)
【日本のお姉さん】
http://ameblo.jp/nyaonnyaon/entry-10117438038.html
2008-07-18 09:21:53
北京五輪開催地「山東省青島市」の疫病大発生は、トリからヒトに突然変異したインフルエンザか？
テーマ：紹介
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▼北京五輪開催地「山東省青島市」の疫病大発生は、トリからヒトに突然変異したインフルエンザか？中国共産党の隠蔽体質が世界を危機に陥れる。 （じじ放談）
７月１６日付け大紀元日本は「五輪開催地青島市、原因不明の伝染病蔓延か？」と題する以下１，２，３，４，５，６の記事を掲載した。
１．情報によると、今年7月に入ってから、五輪ヨットレース開催地の中国山東省青島市で、原因不明の疫病が流行し、１５日の時点で、青島市の市街区だけで感染者数は１６万人に達し、死亡者は１２５１人に達したという。
２．海外のいくつかの中国語メディアの１５日の報道によると、現在、青島大学付属病院、青島市立病院などの大きな病院では、毎日数万人規模で患者が詰め掛けているという。これら患者に共通の症状は、激しい頭痛、嘔吐、高熱である。多くの高齢者と児童は症状がより激しく、肝臓、腎臓、呼吸器などの機能障害を併発した患者も少なくない。
３．感染者の増加とともに、市民の不安も日々広がっている。青島市の衛生部門は、人々の不安を緩和するために、メディアを通じて、今回の感染症はインフルエンザであり大規模な流行は起こらないという専門家の考えを強調している。
４．一方、７月１２日に青島市政府は、全市の衛生局、疾病制御センターなどの関係者を集めて研究会議を開いた。会議の席上、今回の感染症は流行性脳髄膜炎に似ていることが報告された。その上で、間もなく開催されるオリンピックのヨットレースに影響を与えないように、今回の感染症情報を最高機密として扱うことが決定された。
５．そして、各級の衛生医療部門に、患者の情報が外部に漏れないように指示し、すべての可能な手段を使って患者を強制的に隔離するよう要求した。また、この会議では、内部には厳しく対処し、外向けには穏やかな雰囲気で行い、対外的には、やはりインフルエンザであると宣伝することが決定された。
６．同情報は、山東省と青島市のインターネット掲示板でも話題になっていたようであるが、すべての関連発言はすでに削除されている。
以上の情報が事実であれば、極めて重大である。
（１）わずか半月で、感染者が１６万人に達し、毎日数万人が大病院に詰め掛けているという。相当強い感染力といわねばならぬ。さらに死者が１２５１人というから、致死率も相当なものだ。高原性鳥インフルエンザの致死率は数十％といわれるからそれよりも毒性は弱い。毒性がやや弱い鳥インフルエンザが、ヒトからヒトに感染する人インフルエンザに突然変異し爆発的に感染している疑いが濃厚である。
（２）鳥インフルエンザが「人インフルエンザに突然変異する危険」についてはかねてから指摘されてきた。とりわけ、高原性鳥インフルエンザに感染して多くの死亡者を出しているインドネシア、ベトナム、中国において「人インフルエンザが発生する」と予想されてきた。
（３）２００７年１１月頃、中国江蘇省南京市の父子が鳥インフルエンザに感染し子が死亡した。父は子から感染したもので、中国初の「ヒトからヒトへの感染事例」であった。また子は病死した家禽類との接触歴はなく、子の感染ルートは未だ判明していない。
（４）世界保健機関（ＷＨＯ）は２００５年に「世界各地で流行している鳥インフルエンザが、いつ突然変異して新型人インフルエンザになって世界的大流行を起こしてもおかしくない」と警告。そうなった場合、最大で５億人が死亡すると判断されている。
（５）さらに「度重なる中国政府の意図的な鳥インフルエンザ隠ぺい工作と杜撰な管理体制のため、中国ではすでに地方風土病のように鳥インフルエンザが定着してしまい制御不可能となったばかりでなく、わたり鳥や輸出品を介して全世界に鳥インフルエンザウイルスを拡散する根拠地になる。」との指摘がある。
以上（３）から（５）はウイキぺディアから抜粋した。
なお、１７日付け大紀元日本は「中国政府は７月１４日、北京五輪のセーリング会場となる山東省青島市の沿岸地域を突如閉鎖した。青島で事前合宿訓練を行っている各国代表団の間では、５月末から大量発生したアオサの除去作業が失敗したため、中国政府が会場を閉鎖せざるを得なかったのではないかとの思惑が交錯した」と報じた。
これまでも中国沿岸海域は「赤潮」の発生が激増しているといわれた。アオサが太湖を埋め尽くしている写真を見たことがあるが、ついに黄海の沿岸部をアオサが埋め尽くした訳である。自然環境の保全を無視した生産第一主義が湖沼や海洋の冨栄養化を促進し、ヨット競技の開催が危惧される事態が発生しているということだろう。中国共産党独裁政権が「党と国家の威信を賭けて行う」北京五輪。すべてを犠牲にして成功を期す北京五輪に対し、チベット騒乱、四川大地震、そして疫病の大流行とアオサの大発生が相次いでいる。やはり「悪逆非道の中国共産党指導部に天罰が下った」というほかはない。天は「見るところはちゃんと見ておられる」というべきであろう。中国共産党指導部は「１３億中国人民の目をふさぎ、耳に栓をさせ、口を塞ぐ」という徹底した情報管理、情報統制を行っているが、天を偽ることはできない。１３億人民を一時的には沈黙させることができるかもしれぬが、長く沈黙させることはできない。
山東省青島市沿岸のセーリング会場を閉鎖した原因は「アオサの大発生」だけであろうか。疫病の大流行も閉鎖の背景ではなかろうか。中国共産党指導部は「中国１３億人民のうち数十万人から数百万人が人インフルエンザに感染したとしても大した問題ではない」と考えているようである。コンマ以下の中国人民の命はどうでもよいが、外国とりわけ欧米人が人インフルエンザに感染することはまずい、と考えているのではないか。外国人の命が大事だと思っている訳ではない。北京五輪の成功を阻害する要因を排除したいだけである。「外聞」を気にしているに過ぎない。山東省青島市政府は「対外的には、やはりインフルエンザであると宣伝することに決定した」という。「青島市の衛生局、疾病制御センター等の関係者を集めて研究会議を開いた。」という。医師や疫学専門家などが出席している会議であろうから、おそらく「鳥インフルエンザが突然変異を起こし、ヒトからヒトに感染する人インフルエンザになり青島市街区で大流行した」という事実をつかんでいるのではないか。後刻、「人インフルエンザの大流行」という事実が世界中に知れ渡った場合、「隠ぺいした訳ではない。インフルエンザの流行と宣言したではないか」と弁解するつもりであろう。いかにも「中国共産党らしい姑息な手法」ではある。
「インフルエンザ」ウイルスの感染力はすごい。特に、人間が密集して生活している都会において爆発的に感染する。我が国でも「学級閉鎖」や「休校」で感染拡大を防止している。通常のインフルエンザであれば、よほど体力が弱っている高齢者以外、死亡する確率は低い。数日間寝込むが命までとられることはない。鳥インフルエンザ、とりわけ高原性鳥インフルエンザがヒトからヒトに感染する人インフルエンザに突然変異を起こした場合の致死率は高い。２人に１人は死を覚悟しなければならぬ。
グローバル経済の下、世界中の人々が毎日数千万人単位で移動している。中国も改革開放経済導入後、世界との交流が深くなった、ヒトの往来も統制できないほど巨大である。中国で「人インフルエンザ」が発生すれば、数日以内で世界中に拡散する。だから「鳥インフルエンザ」や「人インフルエンザ」に関連する情報は隠ぺいしてはならないのだ。世界中が一致協力して対処する必要があるのだ。国威発揚のための北京五輪を成功させるために情報を隠ぺいしてはならない。これが世界への義務であろう。もし、中国共産党指導部が「人インフルエンザの発生を知りながら、これを隠ぺいした」結果、世界各国の対策が遅れて数億人の死亡者を出した場合、いかなる責任をとるのであろうか。例の如く「中国が意図的に感染させた訳ではない。インフルエンザの自由意思で拡散しただけだ。中国に責任はない」と開き直るつもりであろう。
以上、中国共産党指導部というのは、中国１３億人民の敵であるばかりでなく、人類６５億人の敵になろうとしている。ブッシュやプーチン、サルコジや福田康夫ら主要国首脳が「商い第１」の精神を以て胡錦涛を甘やかすから「隠ぺい体質」を改善しようとしない。以上、中国発「人インフルエンザ」が世界中に拡散する危険が高くなった。我が国も中国からの衣料品・靴・食料品などを購入しているし、人の交流も多いから「人インフルエンザが大流行する」と想定すべきであろう。厚生労働省と製薬会社は「ワクチン製造」に着手すべきである。中国で発生しているであろう「人インフルエンザのウイルス」を入手して、ワクチン製造を加速させるべきだ。一刻の猶予もできない。「北京五輪ボケ」にうつつを抜かしている場合ではない。
仮に、「人インフルエンザ」が我が国に侵入した場合、国は「国家非常事態」を宣言して対処する程度の覚悟を示すべきだ。人間の移動を最小必要限度に止める緊急対策をとるべきだろう。国家の基幹部門と電気・ガス・水道などの公共部門、一部のメディア部門の担当者並びに医療従事者等には優先してワクチンを投与すべきである。貿易立国である我が国は人インフルエンザの流行が長引くならば苦しいことになる。人の出入を遮断することは、モノの輸入が途絶えることを意味する。さらに国内の流通が滞ることになれば、大多数の国民は生活できなくなる。想定するだけでも恐ろしい。我が国にも「有事立法」はある。だが、「人インフルエンザ」という疫病に対する対策は検討されているのか？人やモノの移動制限を含む国家非常事態を想定するならば厚生労働省に一任しておくべきではない。全省庁、地方自治体、企業が一体となって取り組む課題であろう。
福田康夫は「内閣改造人事」で頭がいっぱいであろう。小沢一郎は「特定郵便局長の利権復活を約束して、選挙の得票を稼ぐ」ことに専念している。
国家・民族の危機が眼前に迫っているのに、彼らは何の対策もとらず「極楽とんぼ」の政治活動を楽しんでいる。国民大衆が怒るのは「我が国で人インフルエンザが蔓延して数十万人が死亡」と報じられる時だろう。悲しいかな「時機遅れ」となるかもしれぬ世界保健機関（ＷＨＯ）が指摘する如く、「世界で最大５億人が死亡する」ことになるのかもしれぬ。比率からいうと、我が日本では約１０００万人が死亡することになる。第二次世界大戦以上の惨禍になるかもしれぬ。だが、世界と国内の流通が長期間途絶えた場合は数千万人の「餓死者」が出るかもしれぬ。史上最悪の地獄絵となるかもしれぬ。
やや煽りすぎたかもしれぬが、政治は「最悪の事態を想定した対策を検討しておくべきだ」と言いたいのだ。「国民の命と暮らしを守る」という立場で、「人インフルエンザ問題」に対処してもらいたい。それが、現時点での「有事」ということではなかろうか。外敵は核やミサイルだけではない。「新種の疫病ほど怖い外敵はいない」といっておきたい。
- 中国山東省青島市で6月14日午後1時半ごろ、虹色の雲が目撃された。 ワヤクチャ 2008/7/22 22:37:39
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