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(回答先: 英国スパイの日本での暗躍【オルタナティブ通信】 投稿者 ワヤクチャ 日時 2007 年 12 月 02 日 22:15:19)
2007年11月13日
フォーブス・アジア支局は、どこへ行く【オルタナティブ通信】
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20071113-1.html
「免疫力を破壊するウィルスを生物兵器として開発する必要がある」・・第91回、米国下院議会歳出委員会小委員会報告書(米国連邦議会議事録、1972、第31号、P1087)。
「エイズ・ウィルスは白人より、黒人、アジア人等の黄色人種に発病しやすく遺伝子組み換えが行なわれている。これは有色人種の人口減少に効果がある」・・米国、国家安全保障会議NSCファイルNO.1978・46(国家安全保障会議は米国大統領直属の最高意志決定機関)。
エイズ・ウィルスは、米国政府により、日本人等、黄色人種、黒人を「絶滅」させるために「兵器」として開発された。
実際にエイズ・ウィルスの開発を担当した、メリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所には、ブッシュ大統領一族の経営するハリマン優生学研究所から、エイズ・ウィルスの原型ウィルスが持ち込まれた。
この優生学研究所には、ロックフェラー一族、ドレイパー一族、フォーブス一族が資金を出資していた。
同時に、このロックフェラー、フォーブス、ドレイパー一族は、「有色人種は劣った人種であり、絶滅すべきである」と主張する、キリスト教原理主義教会の創立メンバーでもある。
現在、このキリスト教原理主義教会が、米国人口の4分の1を上回る数に支持され、イラク戦争の推進勢力となっている。
このフォーブス一族は、富豪を紹介する長者番付で有名な雑誌「フォーブス」を発行し、欧米の富豪のネットワーク作りを行うと同時に、第二次世界大戦後は、アジア地域の富豪を組織し、欧米の金融支配ネットワークの支配下にアジアを置くための「諜報組織」として、この雑誌「フォーブス」のアジア支局を編成する。その目的の一端は、「劣った有色人種を支配下に置く」事にあった。
第二次大戦後、敗戦した日本に、米国進駐軍のダグラス・マッカーサーが上陸すると、それに遅れて、マッカーサーの上官として、ハリマン優生学研究所、キリスト教原理主義教会の創立一族であるウィリアム・ドレイパーが、「日本支配者」として上陸する。
戦後の日本の政策は、このドレイパーが事実上、決定する。
キリスト教原理主義、ハリマン優生学研究所を作り、有色人種絶滅の思想を持ったドレイパーは、「家族計画」の名前の下に、日本国内にコンドームの配布を大々的に開始する。
コンドームの配布は、性病等の予防だけでなく、キリスト教原理主義、ハリマン優生学研究所の思想の下、「劣った有色人種の人口減少=妊娠阻止」という、人種差別思想の下に行われた。
このコンドームの大々的配布による、「劣った有色人種の人口減少政策」は、エイズ・ウィルスを開発した米国陸軍の指導の下、ドレイパーと日本の右翼・暴力団のボス=笹川財閥によって行われた。
こうして笹川財閥は、CIAと言うより米国陸軍と一体化して、戦後、成長し続ける事になる。先述したキリスト教原理主義教会、ハリマン優生学研究所の創立に関与した、人種差別に基づくアジア支配者の諜報・戦略雑誌「フォーブス」のアジア支局長であった自称評論家の言うように、笹川財閥が英国MI6の下部組織であったり、笹川財閥の息のかかったMI6が、日本に存在した例は全く無い。笹川財閥とは、米国陸軍の諜報組織の下部組織であって、英国諜報組織等とは、何等関係が無い。
こうした諜報に無知な自称評論家=元フォーブス・アジア支局長に限って、スパイ、陰謀等と騒ぎ立てる。原因は、その無知にある。
英国諜報組織が日本国内で活発にリクルートを開始したのは近年であり、歴史的には、日本の官僚のごく一部のエリート達が、タジキスタン、ウズベキスタン、イラン等の言語、とりわけ少数民族の言語を外交交渉上の必要から学習するため、英国諜報組織の支援の下に、英国バッキガムシャー州ベーコンズフィールドにある英国陸軍語学学校に研修に出向するだけの、極めて細いパイプしか日本と英国諜報組織とは維持して来なかったのである。
笹川財閥の息のかかった英国諜報組織など、「伝統的なフレンチ料理の広東料理」と言っているような無知である。
アジア侵略のための諜報組織フォーブスは、その能力不足から、現在は、ロックフェラーのコンサルタント企業アクセンチュアに取って代わられ、このアクセンチュアが、日本の成田空港で、海外旅行に出かける日本人全員から、まるで犯罪者であるかのように指紋を強制的に取っている。
現在、アクセンチュアは中国と米国経済の一体化を目指し、中国企業に対する諜報活動に専念している。「最前線から左遷された」フォーブスのメンバーは、その後、日本で評論活動を「担当」し始める。