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December 31, 2007
２００７年を振り返って
２００７年は革命の準備ができた年と考えて良いと思います。
欧米の秘密結社への宣戦布告が世界中から発表された。私の場合について言うと、今年の初めにピラミッドの目を狙う決心をしました。激しい反撃を受けました。
まず事実無根の理由でＷｉｓｅｎｔｈａｌ Ｃｅｎｔｅｒが私の本を封印しようとした。そして竹中平蔵が私の所に命を脅す忍者を送り込んだ。朝日新聞が私の広告を拒んだ。日本にいる売国奴の連中達は出版会社やＴＶ局に、私の本やＴＶ出演を拒むように圧力をかけた。
しかしアジアの秘密結社が立ち上がったことにより、私の命は守られた。アジアの時代の始まりの基盤ができた。お陰様で欧米人にわかるような形で、彼らの裏支配の構造を説明することができた。以前から欧米の結社勢力と戦っている色々な強い団体と連結がとれた。アメリカは情報戦争で内戦状態ですが、反結社勢力はどんどん力を増している。
例えばロンポール大統領候補の人気爆発がある。彼によって今までの欧米の結社の一番強みである武器、石油の支配、米ドルが崩れ始めた。何よりも米軍が世界を脅かす存在ではなくなった。イランで第三次世界大戦を始めようとしていた勢力が、米軍によって抑えられ、できなくなったのは大きな成果です。
そして私はピラミッドの目であるデイビット・ロックフェラーに直接会って、人類を解放するように頼んだ。殺そうと思えば殺せたことも世間に知らせることができた。もちろん私は犯罪者ではないので、そんなことはしませんが。いずれにしても２００７年はあらゆる反結社勢力により、欧米の結社の勢力は水面下でかなり弱体しています。
２００８年を楽しみにしていて下さい。
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December 30, 2007
ブット氏暗殺の意図は第三次世界大戦を狙ってか？
ブット元首相は元々欧米の秘密結社のまわしものと言われていた。殺した犯人はムシャラフ大統領の関係者だと推定するが、いずれにしてもムシャラフ大統領の立場を弱くし、パキスタンが混乱状態に陥る可能性がある。
パキスタンは核兵器を保有しているので、過激派が政権を握れば、第三次世界大戦に発展する危険性も極めて高い。
英米結社の連中はイラン戦略計画が頓挫したので、次の手を考えたのだろうが思うようにはいかせない。２００８年は英米の秘密結社を倒すことが急務である。
Posted at 06:46 PM | Permalink | Comments (0) | TrackBack (0)
[新世紀人コメント]
ブット氏暗殺についてベンジャミン氏が書かれたものは戦争版に転載しておきましたが、重要なテーマなので政治版にも転載しておきます。
「目玉」が人物としてのD.ロックフェラーと言ってよいかどうかわかりませんが、米国の混乱は深まってゆくでしょう。
昨年末にパキスタンの政治情勢が劇的に混乱へと踏み出したので、これは米国の政治情勢にも反映してゆきます。
混乱は「不安定な弧」の中のミャンマーとタイにも波及してゆく条件は存在しているので注意しなければならないと思います。
ただ、日中間においては変化がおきつつあるようです。
今日１日の東京新聞の記事には注目すべきものが載っていました。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2008010102076497.html
日本批判の根拠『田中上奏文』 中国側 『偽物』認める見解
2008年1月1日 朝刊
【北京＝鈴木孝昌】日中両国政府の合意を受けて二〇〇六年末から進められている「歴史共同研究」で、中国側が「対中侵略の計画書」と位置付け日本側と真偽論争を続けてきた「田中上奏文」について、中国側が「偽物」と認める見解を示していることが分かった。中国は同文書を対日批判の根拠としてきたが、公式な研究で見解が見直される可能性があり、歴史認識の違いを埋める一歩となりそうだ。
田中上奏文は、一九二七（昭和二）年、当時の田中義一首相が対中侵略や世界征服の計画を昭和天皇に密奏したとされる文書。日本では「偽物」との見方が大勢だが、中国では歴史教科書にも記述され、北京の盧溝橋にある「抗日戦争記念館」でも展示されている。
共同研究の複数の中国側関係者は、本紙に対し「田中上奏文は信頼性が低く、中国の専門家の間でも本物ではないという考えが主流になりつつある」と指摘。〇七年十一月に福岡で開かれた分科会でも中国側委員から同様の意見が出された。
委員の一人で、中国政府直属の研究機関、中国社会科学院の〓立峰・日本研究所所長も、〇五年以来、非公式に同様の考えを示している。
〇八年六月にまとめる共同研究の報告書で「偽物と結論づけるのは時期尚早」（関係者）との意見があるものの、主流となりつつある考え方が報告書に新たに反映される可能性がある。
同時に、中国側は「日本に対中侵略の意図があったことは確実。満州事変後の事態は、ほぼ上奏文の通りに進展した」との立場を堅持。日中戦争を「侵略戦争」と認めるよう求めている。
日中歴史共同研究は、〇六年十月に安倍晋三前首相と胡錦濤国家主席の首脳会談で合意。古代・中近世史と近現代史の二分科会に分かれ、両国の専門家計二十人が議論を進めている。
＜田中上奏文＞ １９２７年、日本政府が対中政策を検討した「東方会議」を受け、田中義一首相が天皇に上奏したとされる文書。中国語で２万６０００字に及ぶ長文で「支那を征服せんと欲せば、まず満蒙（中国東北部と内モンゴル）を征服せざるべからず。世界を征服せんと欲すれば、まず支那を征服せざるべからず」とし、大陸における移民政策などの具体的政策が記されている。
台湾出身の商人、蔡智堪が宮内省の書庫に忍び込み書き写したとされ２９年以後、中国内外に流布。しかし日本語の原文は発見されない上、上奏文を宮内大臣あてとするなど“誤り”が目立ち日本側では早くから偽物とみられていた。
※ 〓は蒋の旧字体
この一文は戦前謀略の重要文書であり、この辺りから日中対立の戦争への道が始まったのです。見逃せない文書なのです。
日本語を使って造り上げられていない事がミソなのです。日本語を使うと都合が悪かった可能性を見るべきです。
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