★阿修羅♪ > 政治・選挙・NHK43 > 691.html ★阿修羅♪ |
Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu154.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
NOVAの異常な拡大路線を支えた日本人の英語コンプレックス。
英語支配への従属を認める文部省、学者、マスコミ、企業は猛省せよ
2007年10月28日 日曜日
◆「研修たった3日」 NOVAの功罪検証 10月26日 産経新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071026-00000958-san-soci
斬新なキャッチコピーで外国語学校業界に旋風を巻き起こす一方、急激な拡大路線による講師不足や授業の質の低下といったひずみを生んだNOVA。今後の経営再建が模索されるなか、これまでの功罪を検証した。
NOVAが急成長を果たした原動力は、ネイティブ・スピーカーによる会話主体の指導スタイルが支持を集めたことだった。自由な会話による応用力強化を柱に据え、昭和56年の創業から5年で東京に進出。英オックスフォード大出版局とテキストを共同編纂(へんさん)するなどし、平成5年には売上高で業界トップに躍り出た。
全国にその名を知らしめたのは、4年からスタートしたテレビCMだ。「ノバおばさん」「ノバでのびーる」から始まり、14年には「ノバうさぎ」が大ヒット。まだ特別な人が通うイメージの強かった語学教室を身近なものにした。NOVA関係者は「CM放映後、『ダンスの振り付けを教えてほしい』といった電話がかかり、すごい反響だった」と振り返る。
8年には独自開発のテレビ電話設備を通じ、生徒が自宅で教師と双方向のやり取りができる「お茶の間留学」を開始。大阪・難波の「MM(マルチメディア)センター」では外国人講師が交代でテレビ電話の前に座り、教室に通う時間のない人でも語学を学べることが話題を呼んだ。
11年には3歳から12歳までの子供を対象とする「NOVA KIDS」がスタート。語学教育は幼少期から始めることが最適とされ、英才教育ブームを巻き起こした。この時点までは日本人の苦手とする「異文化の仲間づくり」が奏功したかにみえたが、その後、歯止めのない拡大路線に突き進んでいく。
8年の教室数は200校程度だったのに対し、13年に約520校まで増加。昨年6月、台湾に進出し、1000校近くまで膨張した。そうした路線を支えたのが、「薄利多売」のやり方。3年間の長期契約を前提に多額の前払い金を支払わせる一方、1回当たりの授業料を安くした。
外国語学校の業界団体、全国外国語教育振興協会(全外協)などによると、加盟各社の授業料は1回あたり平均4000円前後。これに比べ、全外協に加盟していないNOVAの授業料は長期契約を結ぶと、1回あたり1200〜1800円で済む。ただ、利便性の良い駅周辺で教室を展開するため賃料や人件費といった固定費がかさむため利益の出にくい構造になっており、これを維持する意味でも規模拡大は不可欠だったのだ。
何より追いつかなかったのは、人材確保と育成だ。教室数の増加で「いつでもレッスン受講可」としながらも講師不足のため受講が集中する時間の予約が困難となり、消費者センターへの苦情が増えていった。7年間、NOVAで働いた英国人講師(50)は「拡大路線になって講師が年中、大量に入ってきたが、研修はたった3日間しかなかった」と漏らす。
少子高齢化による生徒数の頭打ちで、18年に最終赤字に転落。社長を解任された猿橋望氏は昨年末、「人材育成が追いついていない」と自らの過ちを認め、拡大路線の修正に着手したが、中途解約の返金問題をめぐるトラブルが多発。訴訟に発展するケースが相次ぎ、今年6月、経済産業省から業務停止命令を受けるに至った。
管理能力を上回る拡大路線は虚偽説明や誇大広告を生み出す背景になったわけで、結果として、消費者への裏切り行為につながったのは間違いない。「猿橋カラー」を排除した形で、消費者重視の再建シナリオが描けるかどうかが今後のポイントになりそうだ。
◆目にあまる日本の英語病 1996年12月27日付 「論 壇」
http://prof-tsuday.com/shiten.html
英語でまくしたてるFMラジオのディスクジョッキー、アメリカの番組だらけの衛星放送、商店や商品にも英語名がつけられ、そして会社名も横文字化がすすみ、最近はお役所も英語を好んで使っている。このいわば「英語病」とも呼べる英語への過熱ぶりは最近著しく、英語を使わなくともよい時でさえ使うという言語的混乱が起こっている。
この「英語病」を生み出している元凶は、「英語は国際語だから、できて当然、使って当然」という「英語帝国主義イデオロギー」であり、日本人はそれぞれにただ単に同調しているのである。確かに英語の国際語的地位は認めるし、英語教育の必要性を否定はしない。が、その前に、英語支配により英語が権力化し、他の言語を圧迫し、世界のコミュニケーションが英語を母語としない者には不利で不平等な状況を生み出していることを、まず認識すべきではないか。
つまり「英語帝国主義イデオロギー」に乗っかり、同調することは、国内においては、日本人を「英語漬け」にし、「英語病」という言語的混乱と言語的主体性の喪失を生み出し、国際的には、英語を基軸とした「不平等な国際コミュニケーションの階級構造」の再生産と維持に加担していることになる。
日本は英語帝国主義とのこのような共犯関係にあることをまず自覚し、それからの脱出を、意図すべきではないか。国内の「英語病」関しては文部省、学者、マスコミ、企業が英語帝国主義への同類の主犯格といえる。小学校校への英会話教育導入案に見られるように、最近文部省は「英会話路線」を打ち出しているが、「うちの子にも英語を」という強迫観念を多くの母親に植えつけていることを知っているのだろうか。
学者の「英語病」も深刻で、私が教えている学生に、不必要に英を使う例を出させたら「大学の講義」とした者が少なからずいた。学者の「英語崇拝」は病的で、英語書かれていない論文は価値が低いという意識が広がっている。マスコミの「英語病」は冒頭にあげたほかにもあり、音楽や英語のタイトルに生の英語がつけられるのが普通になってきている。
また、企業の社名の英語化は凄(すさ)まじく英語名の会社が多数になるのは時間の問題であろう。この行き着く果てを考えると、二十一世紀には「日本」はなくなり、"JAPAN"という名の国が現れるのではないか。その方が「格好いい」と思う「英語礼賛、日本語軽視」がまさに「英語病」である。それは英語支配への従属を認めるものでありそのような意識を助長し、拡散している文部省、学者、マスコミ、企業は猛省すべきではないか。
日本の「英語病」と「英語帝国主義への共犯関係を反省し、英語支配からの脱出を意図することは、世界の言語とコミュニケーションの平等化に貢献する意図がある。私に妙案はないが、糸口となる二つの提言をしたい。
まず第一の提言は、「国際言語協定」の締結である。日本政府は、国連やユネスコといった国際組織において、英語支配の問題を提起し、非英語圏の国民の利益が損なわれないような「国際言語協定」の締結に向けて努力を傾けてもらいたい。
アメリカに対しては「日米言語協定」の締結により、日本語と英語の地位の平時化を目指したい。英語を政治問題にすることにより、「英語が当たり前」のイデオロギーを打破し、開放されることにより、私たちの「英語病」の症状も軽くなるのではないだろうか。
第二の提言は、「英語教育の目的の限定」である。現在、「英語=国際語イデオロギー」に煽(あお)られ、英語教育の目的が膨張している。これを「英語の基礎知識の修得」に限定すれば、中学・高校の六年間で十分であろう。
大学では、外国語中心の教育に切り替え、「日本語本位の教育」を実施すれば、欧米文化依存の改善が期待できる。私たちは今英語という「外圧」にたじろぎ、煽られ、そして自らを見失ってはいないか?英語を学び、使うことに満足するのではなく英語支配と「英語病」を生み出す世界の権力構造への問題意識を高めるべきだろう。
(私のコメント)
メジャーリーグベースボールはレッドソックスとロッキーズの第三戦に松坂が登板しましたが、今回は投球も威力があり安心して見ていられました。日本でも日本シリーズが始まりましたが、日本ではテレビの野球中継も少なくなり選手の名前もよくわからなくなってきました。レベル的には日本の野球も近づいてきたのでしょうが、レッドソックスにもロッキーズにも日本人選手が活躍している。
不思議でならないのは、何年も大リーグで活躍しているのにイチロー選手も松井選手もインタビューで日本語で答えていることだ。野球に関することで聞かれているのだろうから野球用語を並べれば英語になると思うのですが、ファンサービスとして英語を使ったらいいと思う。とくにアメリカ人なら片言の英語でも分かってくれるだろう。
野茂選手などは10年以上もアメリカで野球生活を送っているが、野茂選手の英語は聞いたことがない。日常的には英語を使っているのでしょうがインタビューになると日本語で答えている。日本人メジャーリーガーで英語で答えていたのは長谷川選手ぐらいで、アメリカに行く前から英語を勉強していたようだ。
このように日本人は、アメリカに語学留学しても英語をマスターできた人は僅かであると断言できます。私の身近にもたくさんいるし、福田総理大臣も若い頃はアメリカに石油会社の駐在員として何年もいたにもかかわらず現在は英語は使えないようだ。もちろん日常会話程度なら出来ても、正式な英語を仕事で使える人は僅かだろう。
NOVAが会社更生法の適用を申請しましたが、無理な拡大政策が経営破綻の原因になったのだろう。全国に520校もの学校を展開して薄利多売で拡大してきた。駅前にはNOVAの学校があり、テレビコマーシャルも話題を呼んだ。NOVA以外にも英会話学校はたくさんあり、多くの人が利用しているようだ。
学校だけでも中学から大学まで10年間も英語を学び、なおかつこのような英会話学校に通って英語を勉強しても英語がぺらぺらという人は極めて少ない。なぜなのだろうか? 私だって多くの時間を英語の勉強に費やしましたが、ほとんど効果は上がっていない。それにもかかわらず学校教育では英語の学習時間に多くの時間を当てている。
おそらく学校の英語教育に対する基本的な認識がおそらく間違っているのではないかと思う。私は国語教育も英語教育も「語学」という一括りで認識すべきではないかと思います。最近認識されてきたのは英語の達人には日本語の達人も多いということであり、日本語が十分に使いこなせない人は英語も十分なレベルにはならないという事だ。
頭の中には言語脳があって、その上に日本語と言うチャンネルと英語というチャンネルが乗っている。だから言語脳が発達していないと日本語も英語もうまくはならない。だから子供のうちは言語脳を発達させる為に日本人なら日本語で徹底的に言語脳を鍛えるべきなのだ。
ところが小学生のうちから英語を教え込むと、言語脳は日本語と英語のチャンネルが発達していない為に混乱して未成熟になってしまう。だから英語が上手くなりたいのなら日本語を通じて言語脳を徹底的に鍛えた方が英語が上達する近道ではないかと思う。
プロ野球選手は小さい頃から野球ばかりやってきて語学の訓練はほとんどやっていない。だから日本人メジャーリーガーがアメリカで何年も活躍しても英語が使えないというのは彼らの言語脳が発達していない為だろう。だから野球を引退して野球中継の解説者になっても話しが下手な人が多い。
それに対して役者とか俳優さんとか歌手などは台詞や歌詞を覚えるのが仕事で鍛えられているから、渡辺謙や真田広之など何年かアメリカで生活すると使える人が多い。日本の学校教育でも昔は漢詩や論語などを暗誦して言語脳が鍛えられて英語が使える人がいたのに、最近は学校では漢詩や論語や詩の暗誦などはやらない。英語教育をするよりそちらの方が言語教育の効果が上がるだろう。
カラオケなどに行っても歌詞カードが手放せない人がほとんどだ。歌詞は決して長いとはいえないのですが、それでも歌詞カード抜きでフルコーラス歌える人は少ない。カラオケの歌詞が憶えられないでどうして英語を覚えることができるのだろう? 英語の時間はカラオケの時間にした方が英語の為になるのではないかと思う。
大橋巨泉はジャズの歌を覚えて英語を覚えたといっていましたが、英語の歌を歌えば発音の勉強にもなる。ところが学校では英語の勉強でも英語の歌はほとんどやらない。英語の歌詞を覚えるだけでも英会話の練習になるだろう。私はジャズの歌を何曲か歌えるが、そのおかげでカナダ人に発音を褒められた事がある。
とにかく文部省の英語教育のやり方は「語学」というものの基本が分かっていない人がやっているようだ。そのおかげで日本の英語教育の成果が全く上がらないのだ。
▲このページのTOPへ HOME > 政治・選挙・NHK43掲示板
フォローアップ: