| Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu153.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
日本の総理が対米交渉の難局に直面してアメリカに追いつめられ、
実質的に「首を切られる」形の退陣に追い込まれたことは昔からある。
2007年10月5日 金曜日
◆「悪魔の密約」 中西輝政 ＷｉＬＬ１１月号
http://web-will.jp/
安倍晋三氏の総理辞任第一報を聞いた時、ただ一つ、これでとうとう安倍氏は総理在任中に靖国参拝ができなくなった、ということに思いを巡らせた。
すでに周辺や自民党内、世論の大勢は「早期退陣」に固まっていたから、十分予想されたニュースであった。ただ、靖国参拝と、欲を言えば集団的自衛権の容認踏み切りだけは、任期中にやっておいて欲しかった。心残りと言えばこの二つで、それ以外にはない。
実際、安倍政権は歴史に残る実績を挙げた。六十年ぶりに「占領軍立法」であった教育基本法の改正を行い、憲法改正のための「国民投票法」、そして防衛省への昇格を達成した。このうち、どれか一つだけでも従来の内閣なら、歴史に残る功績に数えられたであろう。
にもかかわらず、メディアや世論は、「辞任のタイミングが非常に悪い」と騒ぎ立てた。朝日新聞の世論調査では、臨時国会で所信表明をした直後の辞任に「無責任だ」と思う人が七〇％に達したという。
ただ、痴呆的ポピュリズムの非難とは別に、「辞任のタイミング」をより深く考えることは、日本の内外から迫る危機の構造を知る上で重要なカギを浮かび上がらせる。
日本政治史に当てはまる鉄則がある。それは、「石もて追われた」と言える悪評の退陣をした内閣ほど、後世、高く評価されるということだ。一国の首相の退陣をめぐるこの不自然なタイミングには、余程の阿呆でない限り、「これは何かあった」と考えるべきであろう。
◆アメリカの三行半
安倍総理が「辞任」を匂わせた発言をしたのは、アジア太平洋経済協カヘ(APEC)首脳会議出席のために訪問していたオーストラリア・シドニーで九月九日に行われた記者会見が最初である。テロ特措法の延長に「職を賭して」取り組む、「職責にしがみつくことはない」と発言した。あの参院選惨敗後ですら口に出さなかった言葉である。
そして新聞は報じていないが、辞任を表明した十二日の午前中にシーファー米国駐日大使が総理官邸を訪問し与謝野官房長官に会ったと言われるが、安倍総理と会ったのかどうかはわからない。しかし米側の意図は当然、伝わったはずである。
九日のシドニーと十二日の総理官邸、いずれもアメリカ政府の代表者と会った後、「職を賭して」とか「辞任」という方向に急速に向かっていることになる。
これは戦後日本の多くの首相が退任した時のパターンと非常に共通するものがある。歴代首相の多くも、アメリカからいわば各種の「三行半」を突きつけられ、刀折れ矢尽きて退陣している。このような歴史があるにもかかわらず、安倍総理の辞任について「このタイミングは全く理解できない」という議論を、政治観察を専門にしている者まで繰り返しているのは、決して合理的とは言えない。
単に「嫌になって政権を投げ出した」という議論も同様で、〃お坊ちゃん"総理だから、という椰楡で分析のお茶をにごしているにすぎない。
辞任当時はそうしたことが言われたが、実は日本の総理が対米交渉の難局に直面してアメリカに追いつめられ、実質的に「首を切られる」形の退陣に追い込まれたという語は昔からある。近衛文麿は公爵であり五摂家である近衛家のブリンスだったが、「嫌になって」政権を投げ出したと言われてきた。（中略）
◆米は北朝鮮に言質を
小沢一郎氏はアメリカに呼応して海部、細川と二人も総理を辞任させた。安倍総理辞任の場合は野党第一党の党首という今までとは違う場からであるが、やはり小沢氏が絡み、アメリカが絡んでいるという点では同様である。
安倍総理はシドニーでのブッシュ大統領との首脳会談で、テロ特措法は必ず延長すると明言した。そしてその代わりに北朝鮮のテロ支援国家指定解除については半年以上、待ってくれという交渉をしている。当然、その先にあるアメリカと北朝鮮との国交正常化も待ってくれと言っただろう。つまり、交換条件をブッシュ大統領に突きつけたのである。
これに対して、二〇〇八年大統領選までに共和党の「実績づくり」として米朝国交樹立を急ぐプッシュ大統領は到底、応じることができず、おそらく「決裂」を避けようとして「どういう対処ができるか検討する」と言って首脳会談は終わった。
ここから先は推測であるが、先述した辞任表明の十二日の午前中に官邸を訪れたシーファー米大使は、首脳会談時のブッシュ大統領の「返事」を持ってきたと考えられる。
アメリカはインド洋でのテロ特措法の延長問題と北朝鮮のテロ支援国家指定解除問題を、つなぎ合わせて考えることはできないと言ってきたであろう。そしておそらく、北朝鮮のテロ支援国家指定についていつ頃までには必ず解除する、という予定、つまり安倍首相への「三行半」を突きつけたと考えられる。
九月一日にジュネーブで六カ国協議の米朝作業部会を行った時のヒル国務次官補と金桂寛外務次官との会談で、テロ支援国家指定解除についてアメリカは言質を与えているということが北朝鮮外務省の正式発表で明らかになっている。もちろん、アメリカはそこに至る前にワンクッション置くつもりだろうが、テロ支援国家指定解除についてはすでに後に引けない話になっていた。
安倍総理が従来、対北朝鮮外交についてアメリカとどのような話し合いを進めてきたのかはわからないが、アメリカからの最終的な答えは近々、必ずテロ支援国家指定解除を行いますよ、というものだった。
このような「引導」をアメリカから渡されたら、その時点で安倍総理は辞任を考えるしかなかったであろう。もしかしたら、それはアメリカに対する一種の「抗議」の意思表示であったかもしれない。
決定的に拉致問題で浮上し政権を取ったのであるから、アメリカの背信によって拉致問題が行き詰まれば、安倍晋三という政治家の根幹が揺らぐことになる。
テロ特措法の延長、「政治とカネ」、と問題は山積みであった上に来たアメリカの対北朝鮮外交の一大変節がこれ以上ないほど明確になったのであるから、それは強力な「最後の一刺し」になったはずだ。
◆中国の表裏一体工作
私は安倍ブレーンと呼ばれてきたようである。しかし今だから言うが、安倍氏の総理在任中のこの一年、私が総理と直接、顔を合わせたのはたった二回、しかも大勢の参加する食事会の場だけであった。世に、これをブレーンと言うのだろうか。
にもかかわらず、私を含め何人かを、「タカ派五人組の危険なブレーンたち」と繰り返し報じたマスコミは、左派ジャーナリズムの反安倍ネガティブ・キャンペーンの明白な事例だったと言える。
実際、朝日新聞を先頭としたメディアの「反安倍キャンペーン」は、政権発足の前から始まっており、しばしばなりふり構わぬ常軌を逸したものになった。そして、その旗振り役であった朝日新聞の安倍氏に対するネガティブ・キャンペーンは内外の様々な動きと見事に呼応していた。
まず、中国の「微笑外交」への転換である。中国は北京オリンピックが迫っていることと、日本の経済界が尻込みして投資が激減しているという状況の中で日中関係を「改善」しなければどうしようもない状況であった。だからこそ中国は表面的な関係改善のため、安倍総理の訪中を要請し、温家宝首相の来日を決めたと言える。
しかし北京がこの表面的な〃関係改善"と同時に行ったのが、一つは日本の左派マスコミによる国内での反安倍キャンペーンの激化へ向けた各種工作であり、もう一つは米下院での「従軍慰安婦」決議促進のテコ入れであったと考えられる。特に後者については、古森義久氏が締密な取材によって明らかにしている通り(『WiLL』五月号、十月号)、北京政府と通じている北米の華僑団体「抗日連合会」が、巨額のカネを使ってマイク・ホンダをはじめとする議員を動かして日本非難決議を米下院で通す中国の策略であったことが確証されている。（中略）
これらの流れを注意深く見ると、アメリカのある部分と北京が連携して日本の大メディアや各方面に手を入れ、各種の「干渉」を強化したことがわかる。
たとえば、「軍国主義の象徴」として靖国の遊就館はけしからん、という話が、アメリカ中心にカナダ、オーストラリア、シンガポール、欧州のマスコミにまで、なぜか時を同じくして出てくる。
実際、昨年春、私は、決して日本が専門ではないオーストラリアのジャーナリストからも、「遊就館は非難すべき存在だが、ところで遊就館と靖国神社はどういう関係にあるのか」というような質問を受け、うんざりすると共に、北京・ソウル発のキャンペーンの広がりを肌身に感じたものだ。
こうなってくると、当然ながらアメリカは日本のメディアに接触していたと考えるべきであろう。もちろん震源は北京だが、それが常に「ワシントン経由」でやってくる、という慰安婦決議と同じパターンで対日工作が行われたのである。（後略）
◆「反米」と見られ日本を孤立させた安倍晋三＝日高義樹 １０月３日 リベラルタイム
http://seiji.yahoo.co.jp/column/article/detail/20071003-02-1201.html
安倍晋三首相が失脚した。内閣を改造して「重厚内閣」等と自賛していたが、しょせんは派閥代表の内閣に過ぎず、国際的にもただの化粧直しと見られていた。世界中の人々は、参議院選挙の直後から「安倍政権はレイムダック化した」という厳しい評価をしていたのである。このため世界各国の投資家たちが日本への投資を手控え始めたのだ。
「日本に投資するのは危険だ。日本経済はデフレ傾向にある。拡大は見込めない」。ニューヨークのファンド・マネージャーはこういっている。日本企業に対する投資も今年初めから減っている。こうした趨勢について全てを安倍前首相の失策のせいにするのは酷であるが、小泉純一郎政権のあと安倍政権のもとで日本は孤立し、冷遇され続けてきた。
外国投資家たちは、はるか海の彼方から日本を眺めている。日本のことを詳しく知っているわけではないから、見たこともない企業に投資する時には誰でも用心深くなる。小泉政権の時に日本に投資した世界中の人々は、小泉首相とブッシュ米大統領の関係が日本を安全にすると考えて投資したのである。
ところが安倍首相とアメリカの関係は全くうまくいっていなかった。安倍政権は発足当時からブッシュ政権と良好な関係を構築することができなかった。安倍首相は首相就任後、歴代日本首相の先例を無視して、同盟国アメリカよりも先に中国を訪問した。おまけに政権の閣僚たちは後先も考えずに、アメリカを批判する発言を続けた。「安倍政権は反米だ」。麻生太郎氏がイラク戦争を批判した後、ペンタゴンやホワイトハウスでこういった声が一斉にあがった。
国家の外交の最高責任者である外務大臣が、同盟国の戦っている戦争を批判したのだから当然の反応だった。「ミスター・アソウが自民党の幹事長になったということは、自民党が反米ということか」。今回、日本に来る時にワシントンから乗った全日空の飛行機の中で、顔見知りのホワイトハウスのスタッフもこういっていた。ワシントンでは安倍改造内閣の防衛大臣が、ワシントンで「ズブの素人」という評判だった女性防衛大臣以上に、外交や安全保障問題を知らないことにも驚いていた。
とにかく安倍政権の評判はワシントンでは最初から最後までよくなかった。汚職政治家だらけの腐敗した政権だといわれた。むろんワシントンにも汚職政治家や汚職官僚が大勢いるが、安倍政権のように汚職政治家がそのまま居座るチャンスは全くない。民主主義国家のアメリカでは「民意」が全てに優先する。参議院選挙で敗れた安倍首相の政権は瞬時にレイムダック政権になったのだ。
自衛隊の海上給油が問題になった時、ジャーナリストの友人はこういった。「安倍首相がたとえ海上給油を続けられたとしてもホワイトハウスやペンタゴンは、日本の次の首相は誰かということを考え続ける」。安倍首相はその短い任期の間に日本を孤立させ、世界第二の経済大国の存在を危うくしてしまったのである。このままの状態が続けば、日本は経済的にだけでなく政治的にも完全に孤立する。
アメリカは今年中にも北朝鮮と事実上の国交樹立となるかもしれないのだ。そうなれば日本は中国、北朝鮮、韓国に包囲されることになる。しかも同盟国アメリカの大勢の人々には「日本は反米だ」と受け取られているのである。自衛隊の海上給油を続けたところで事態は何一つよくはならないのだ。誰が首相になろうと、日本を滅ぼすのはアメリカのサブプライム・ショックではなく、日本の政治の貧困であることに気がつくべきだ。
リベラルタイム１１月号「THE POWER OF U.S.A」
（私のコメント）
最近の日本の外交情勢を見ると、アメリカと中国による日本管理体制が出来上がりつつあるようだ。従軍慰安婦問題や安倍総理の不可解な辞任などを分析すると、胡錦濤や温家宝は微笑外交でソフトムードで友好を迫りながら、裏ではワシントン経由で様々な工作活動を行なっている。
安倍総理の辞任理由については株式日記でもいろいろ書いて来ましたが、健康上の理由は二次的な問題だろう。小泉総理も夜間の不眠症に悩まされたり、過労と思われる症状も見られました。だから安倍総理の神経性大腸炎も辞任につながるようなものとは思えない。むしろ辞任した後の憔悴した総理の様子が何かを物語っている。
安倍総理自身も辞任の本当の理由は言わないだろうが、アメリカからの要求と野党や自民党内からの突き上げに挟まれて辞任せざるを得ない状況に追い込まれてしまったのだ。中西輝政氏も雑誌のＷｉＬＬでそのように書いている。９０年代も日本の総理はころころと代わりましたが海部総理や細川総理などいずれも板ばさみが原因で辞任している。戦前の近衛総理も同じように辞任している。
日高義樹氏の記事を見ると安倍内閣は反米だと見られていたようだ。確かに閣僚の中に反米的な発言をする防衛大臣や外務大臣がいた。アメリカのイラク政策は誰がどう見ても間違っているのですが、それを批判すれば反米だと見るほど今のブッシュ政権は余裕がなくなってきている。かつてのアメリカとは違うのだ。
安倍総理はなぜ小泉総理にようにアメリカに対して尻尾を振らなかったのだろうか？ セールスマンと総理大臣を一緒に論ずる事はできないが、政治家とセールスマンとは人を説得するのが仕事という事で共通点が多い。たとえ相手が一癖も二癖もある客でも見え透いたお世辞を言ってご機嫌をとって話をまとめなければならない。しかし二世政治家には頭を下げて仕事したことがない人が多いから、気難しいブッシュの機嫌を取ることは出来なかったのだろう。
株式日記でもアメリカや中国の大国による傲慢無礼な態度には腹が立ってぼろくそに書いていますが、実際に私が総理大臣になったとしたら、おべんちゃらやらお世辞を言いまくって小泉首相以上の尻尾を振りまくるだろう。銀行で営業マンを１０年以上もやってきたのだからそれくらいの事は平気で出来る。客によってキャラを変えてはご機嫌を損ねないようにするのは気骨が折れますが、政治家には頭を下げる事が苦手な人は外交なども衝突しやすいだろう。
とにかく現状では外交も軍事もアメリカに丸投げ状態ではアメリカのご機嫌を損ねる事は首相の地位も危うくなる。安倍総理も結局は国民の支持も集める事ができず、閣内の統制もとる事ができなかった。このように首相には清濁併せ持つ許容の広さと、優しさと厳しさを使い分ける事が出来る人物でないと難しい。安倍総理には小泉総理のような冷血とも思えるような厳しさが真似できなかった。
しかし政策としては中西氏が評価するごとく数年分の仕事を１年でしてしまった。それだからこそ左翼や野党は反安倍でなりふり構わぬ運動を開始した。中国のアメリカを通じた反安倍工作は予想外に上手く行って日本とアメリカとの分断工作と、日本国内の親中派の結集は安倍内閣の崩壊につながった。久間防衛大臣と麻生外務大臣のイラク政策批判がなければアメリカも疑心暗鬼にはならなかっただろうが、日本のアメリカ批判は政治家ではなく私のような吹けば飛ぶようなブロガーがやった方がいいのだろう。
教科書問題にしても朝日新聞などが政治問題化して教科書を書き換えようとしていますが、従軍慰安婦問題も政治問題化させて外交問題にまでなってしまった。自民党の政治家達も歴史家や民間学者に任せておけばいいものを、安倍総理は生真面目に意見を言うから罠にはまってしまったのであり、教科書問題や歴史問題に政治が絡むべきではないとどうして出来ないのだろうか？
もっともネット上の論戦では左翼は一方的に追い込まれており、沖縄の自決問題も軍の命令は無かったようだ。しかし反日左翼は朝日新聞と全国の活動家を動員して反対集会を開いて、１１万人の大集会が開かれたとして政治問題化しようとしている。しかし問題の証言者は当時は子供で事実関係の究明は難しくなっている。僅かな証言だけでの事実認定は確かめようもなく、河野談話のような政治決着が行なわれると問題をこじらせる。
アメリカにしても中国にしても歴史を一つのプロパガンダとして利用しており、靖国神社の遊就館の展示にもアメリカは口出しするようになった。遊就館が国の施設ならわかりますが一神社の展示館に過ぎないものにまでアメリカの政府高官は書換えを要求する。そして日本からの原爆投下の問題提起も正当化しているが、都合の悪い問題は政治問題化したくない。しかし安倍総理の「戦後レジームからの脱却」には拒否反応を示す。
これからも新内閣が出来るたびに村山談話や河野談話を継承するか、靖国参拝をするかどうかを問われ続けるだろう。こんな馬鹿げた事になったのも歴代内閣の責任だ。仕掛けた背後には中国やアメリカや韓国がいる。このように日本政府は外国と反日左翼の連合体によって東京裁判史観を日本国民に植え付けるのだ。それをひっくり返そうと思っても今回の安倍総理にように内外の敵に囲まれて自爆してしまう。
日本が真の独立を回復しない限り、日本は本当の歴史を持つ事は出来なくなるのだ。そして時間が経つにつれて真の日本の歴史は忘れ去られて、アメリカによって押し付けられた歴史が残っていくのだ。従軍慰安婦も、沖縄の集団自決問題も、南京大虐殺問題もみんな既成事実化されてしまうのだ。親米保守派も保守派ではなく「親米左翼」のなのだ。
▲このページのＴＯＰへ HOME > 政治・選挙・ＮＨＫ42掲示板
フォローアップ:
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。