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日本のバブルが崩壊した後、不良債権化した日本の不動産が広範囲に二束三文で外資によって買い占められ始められました。既に、１９９０年台終わり頃には、一部の有識者の間では知られるようになりました。そして今や企業に至っては半数も買い占められているようで、コマツ、キャノンなどが外資系企業になってしまいました。外資系の基準が３割ですから、日本企業の大半は既に外資系になりました。
これも、歴史上類を見ない低金利により、日本企業のためと言うよりも外資系のために、日本買収資金を調達させてやっているようなもので、全く戦力性に欠ける近視眼的行為に呆れるばかりです。なお、俗に言う「円キャリートレード」であり、これは、低金利の円で投資資金を調達し、それを外貨に換えて高い収益が期待できるものに投資する手法のことで、これにより簡単に買収される環境があったのです。
５月からの三角合併で、殆どの有力企業の買収も一段と進むでしょう。実に、株価が米国の１０分の１ですから、１０分の１の株価格により買収でき、最早、時間の問題でしょう。ただ、８月は世界金融大恐慌に突入の感がありますので、唯一それに期待して、肉を切らせて骨を切る神仕組みが働くことを期待するばかりです。
神仕組みが働くか否かは全て国民性の変革如何によります。必死の思いで、即ち、身命を賭した背水の陣でこそ働くものです。目下、神仕組みを唱える連中の殆どが売名、打算、利欲の心境であり、ただ問題の所在、展望を指摘したまでは良かったのですが、大した解決策もなく、他力本願、神頼みであり、今のままでは望み薄であります。正に主役の大幅な交替が必須であり、天に通じた救世主的勢力の浮上如何に係っております。
ただ、国民が気付かぬ内に意識変革を迫られていくのも事実であり、闇の世界も知らずの内に衰退し破綻していくのも事実でしょう。これぞ正しく宇宙からの神聖な波動の浸透、神仕組みの所以でもありましょう。そして後世の歴史家が解明するものでしょう。恰も、何故に元寇の役で神風が吹いたのか、戦国乱世や幕末動乱を、西洋列強の毒牙から上手く切り抜けられたのか、日清、日露で勝利したのかです。
それでも多くの者は霊的背景に気付いていないようです。神州日本のせいにしてしまい勝ちであり、これでは高慢独善に陥って、国家破綻したのは必然です。ただ戦後は、原爆投下や廃墟から、原点に立ち会えることが出来たから、人心一新で再起が可能となったものです。今や再度の立ち上がりは想到に困難であるのも事実であり、実に、数千年来の歴史的難局、歴史的改革が襲来しているものです。全ては封印密閉されてきたある事実の表面化、浮上、顕現化の如何に係っているようです。
バブル崩壊で二束三文になった不良債権を安く買い占めたは良いが、ピークどころか、一部の高級マンションやオフイスビル、ゴルフ場は兎も角、全般的には、日本経済の衰退や少子高齢化と共に、大した需要もなく、都心の土地価格は、再度のバブル崩壊になるように思います。
もっとも、地方は益々衰退のようで、地価上昇の動きは余り感じられませんね。自民党が敗退したのも、国家財政難で、金の切れ目が縁の切れ目というわけで、建設業者や中小企業、農民層が離れたためです。
既に米国住宅バブル崩壊、中国不動産価格バブル崩壊に入っており、日本も連鎖的に巻き込まれることでしょう。私はかなり前から、進出してきた外資も、日本の国家破産に巻き込まれることを予想しております。既に２００８年償還の国債１３０兆円が３０兆円しか手当てできず、１００兆円分がＩＭＦ管理になると言う情報も流れております。
「２００８年ＩＭＦ占領−財政史から見た「日本破産」 森木亮 光文社」、「２００８年日本沈没 誰も語りたがらないシナリオ 著者 藤井厳喜／ビジネス社 2007.7 」、「最後の２年 ２００７年からはじまる国家破産時代をどう生き残るか 著者 浅井隆 第二海援隊 2005.9」もあります。
藤井氏は、他にも、「国家破産 累積債務とマネー循環 講談社現代新書 向寿一著 講談社 1990.7」、「新円切替 国家破産で円が紙くずとなる日 藤井厳喜著 光文社 ２００４．５」もあります。
なお、藤井厳喜氏は、国家破産後の世界も展望しております。即ち、「「国家破産」以後の世界 藤井厳喜著 光文社 2004.12」、「「破綻国家」希望の戦略 藤井厳喜著 ビジネス社 出版年:２００５．６」などです。
何れにしても、国家破産は不可避となるでしょう。これは米国も、多くの発展途上国も、最貧途上国も、多額の債務を抱えて同じ運命です。それを韓国やアルゼンチンのように、ＩＭＦ主導で官僚的画一的に実行するのか、それとも、世界的なＮＥＳＡＲＡ宣言（債務帳消し）で実行するのかです。
国家破産は、全てが崩壊し、現支配体制の崩壊から責任追及し、主役が大きく後退・交代していく中で、新しい国家社会の建設に向けた新勢力の浮上には絶好のチャンスともなるでしょう。
何も国家破産で国家自体が消滅するものではありません。政権が崩壊するだけであり、ただ、日本人が戦略、政略を有しなければ、危機に便乗して、新しい勢力に、ＩＭＦなどの外国が君臨する危険はあります。
ところで、なぜ２００８年かと言えば、今度ばかりは、２００８年の国債大量償還の先送りは最早無理と言うことでしょう。目下、ＩＭＦは国家破産のルール作りをしているようです。即ち、従来の外国からの借金の返済の停滞に伴う国家破産を通じたＩＦＭ管理の他に、外国から借金をしていなくても、国債の償還が出来なかった場合にも、国家破産を適用し，ＩＭＦ管理をするという新ルールです。
これまで日本の政治家や財務省も、日本は外国から借金をしていないから、国家破産は有り得ないとか、ＩＭＦ管理も有り得ないとか言っておりますが、これも裏を掻かれていく可能性があります。
ただ、これまでにも、「世界覇権国アメリカの衰退が始まる 副島隆彦著 講談社 2002.7 」、「やがてアメリカ発の大恐慌が襲いくる 副島隆彦著 ビジネス社 2004.4」、などが指摘されており、２００８年辺りは、日本の国家破産とドル崩壊に伴うアメリカ破綻とが運命共同体でセットになってくるようです。
それを見越すように、一時は弱気になっていた副島氏も、最近は「ドル覇権の崩壊―静かに恐慌化する世界 副島隆彦著 徳間書店 2007.7 」を出版し、ベストセラーになりつつあります。内容も、以下のようです。私も、早ければ２００７年８月、遅くとも２００９年初頭、世界金融大恐慌の襲来を予想しております。
目先の円安と低金利に騙されるな。
やがてドルは暴落し、円は１ドル＝８０円へ。
そして、金融恐慌が世界を襲う。
いまこそ資産を金・ユーロ・人民元に移せ。
第１章 ２００８年末からドルが大暴落しアメリカ帝国は衰退する
第２章 世界はこうしてドルに騙された
第３章 かくてドル覇権は崩壊していく
第４章 日本はどこまでアメリカに毟られるのか
第５章 アメリカが衰退し、中国が次の超大国になる
ただ、副島氏に関しては、太田竜氏の批判もあります。
「副島隆彦なる人物、主張をどのように捉えているのでしょうか？」
との質問についてのごく簡単な最初の覚え書。
更新 平成19年08月04日12時07分
平成十九年（二〇〇七年）八月三日（金）
（第二千百三十三回）
○「論壇」、八月一日、五次元霊止。
○この記事は、
「副島隆彦なる人物がいます。彼は、『ロスチャイルド対ロッ
クフェラー』という対立軸がある、………と主張しています。
彼の人物、主張を太田先生はどのように捉えておりますでしょ
うか？」との質問である。
○筆者（太田）は、何度か、同じような質問を受けたことがある。
○以下に、この人物に関する筆者の評価を要約的に述べる。
（１）このひとはかつて、アメリカのことは何でも知っている。
アメリカについての知識はオレサマが日本一、と言った
風に自己宣伝していたことがある。
（２）しかし、それは違う。
このひとのアメリカ観、とくにアメリカの政治について
の知識と認識は、アメリカを占領支配して居る、ユダヤ
イルミナティ フリーメーソン 三百人委員会の檻の中の
ゴミ情報に過ぎなかった。
（３）更にこのひとは、「小室直樹」と言う学者を、日本最高
の学者、と持ち上げ、その小室氏の一番弟子を以て自任
していた。
（４）しかし、小室直樹は、きはめて平凡な米国イルミナティ
学界の系列下の売国奴ボンクラ学者の一人であるに過ぎ
ない。
（５）そのうち、筆者のかなりの数の著作監訳本が、平成三年
以降出版されると、
（６）それが気になり出す。
（７）そして、いかにして自分は、安全地帯に居て、
筆者（太田）の著述の中の自分に都合のよい部分を、
こっそりと剽窃できないものか、と。
（８）しかし、周知の如く、筆者（太田）は、日本の体制内マ
スコミ、出版界、思想界にとっては、排除抹殺すべきも
っとも危険な人物である。
（９）従って、このひとは、筆者（太田）とは一切無関係であ
るように言動しなければならない。
（１０）この線上の傑作が、ヴィクター・ソーンの「曝露された
ニューワールドオーダー」（日本語版は徳間書店から、
平成十八年三月に副島隆彦訳、として刊行された）の一
件である。
（１１）このヴィクター・ソーンの著作は、二〇〇三年に米国で
出版された直後から、筆者は何十回となく、色々な場所
で紹介した。
（１２）のみならず、その日本語版の出版を強力に推進した。
（１３）筆者は、監訳者として、長い解説まで書いて居る。
（１４）ところが、出版の直前、平成十七年十二月、この人物が
登場して十八年三月、副島訳として、徳間書店から出版
された（邦訳名『次の超大国は中国だとロックフェラー
が決めた』）。
（１５）その際、彼の書いた解説には、読むに耐えない初歩的な
間違いが目についた。
（１６）彼は、「陰謀論」についての欧米での尨大な研究の業績
を真剣に研究することをしない。
（１７）かくして、
「ロックフェラーとロスチャイルドの対立軸」などと
見えすいたイルミナティ三百人委員会のデマ宣伝を鬼の
首でも取ったかのように、持てはやすのである。
○筆者（太田）としては、この程度の人物をあれこれと、一々論評
する価値も必要も認めて居ない。
○にも拘わらず、「ロックフェラーとロスチャイルドの対立軸」
などと言うペテンが、日本民族有志を惑わす危険な状況は、
これは不問に付すことも出来ないであろう。
○ロスチャイルド問題については、新しい必読参考文献を一冊、
挙げて置く。
● ８月１４，２１日合併号のエコノミスト誌によると、巻頭で、不動産株「大幅下落」地価上昇で聞こえ始めた「マンション不況」と掲載しております。
以下、「不動産会社の株が下落しており、７月２７日の終値と今年の高値とを比較すると一目瞭然で、大手から中堅まで軒並み２割以上、藤和不動産は最大幅の４５％も下落している。
３月２２日に発表された今年の地価公示では１６年ぶりに全国平均が上昇。８月１日に発表された相続税路線価でも、引き続き大都市を中心にした地価上昇傾向が鮮明化していた。それにもかかわらず、なぜ株価が下落傾向を続けているのだろうか。」と紹介され、背景として、地価上昇で不動産価格が上昇し、それに、購入者の収入も伸びずに、これでは売れなくなると言うことで、不動産会社の株が下落しているようです。
どうも、今日の日経金融新聞の《地価上昇、「頭打ち」の見方》「地価はピークを迎えた」その材料としてゴルフ会員権の相場。の記事はこれから先を見越したものでしょうが、ゴルフ会員権が下落しているとは言うものの、未だ地価の下落は鮮明には現れておりませんね。
しかし、当エコノミスト誌は、次頁から「黄金循環」崩壊のシナリオ 世界バブル終焉 と特集を組んでおります。これからすると、多くの有識者が認めた以上は、私が既に予想・懸念したように、早ければ、８月から年内にも、米国住宅バブル、中国不動産バブルの崩壊など、一挙に世界金融大恐慌が急迫化して来るようです。
● ベンジャミン氏ブログより
アメリカ経済の崩壊は始まっている
最近アメリカの住宅ローンのバブルがはじけた問題が市場を大きく揺らせているが、それより深刻な問題はドルのバブルそのものです。
世界に出回っているドルの数はアメリカの経済規模より１０倍多い。
今までこれが成り立ってきた理由は、米国の石油支配が背景にあったからです。石油の埋蔵量を人工的に制限し、値段を高く設定、そして「ドルじゃないと石油は買えない」という脅しを使っていた。
しかし、ロシア、イラン、ベネズエラは今ユーロで石油を売ろうとしている。
そして中国は今まで封印されていた石油を石炭から作る技術を使った施設を稼動し始めた。他にも封印された技術がこれからどんどん使われていくでしょう。
またアメリカの産業空洞化は現在深刻であり、毎年世界から９０００億ドルずつ借りないとアメリカ経済が崩壊することになる。石油の専売権は崩れているし、住宅のバブルも崩壊している。アメリカの国内のインフラはぼろぼろで、財政赤字も膨らみ、極めて深刻な状態になっている。
この状態の中で、もし民主党の小沢代表がアメリカの偽テロ戦争のために自衛隊をもう貸さないと言えば、アメリカはイラクやアフガンでの戦争を維持できなくなるだろう。そうなるとアメリカの世界支配が終わるきっかけになる可能性もでてくる 。
但しこの時期に一番心配な点は、やはりアメリカの闇政府が崩壊する前の最終戦争に臨むかどうかです。戦争を起こす以外に彼らに打つ手がなくなっています。
これを防ぐためには、日本政府がいち早く「新しい世界の金融経済の運用システムを作る会議」を各国首脳に呼びかける必要があります。各国はこうした動きに大歓迎でしょう。
● ロシアが親欧州のグルジアを空爆しました。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2007080802039436.html
● また経済同盟だった上海機構が、いよいよ軍事演習に踏み切ります。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2007080602038902.html
対決軸が見えてきましたね。いよいよ第三次世界大戦への幕開けにもなりかねません。ロシア・中国と欧米イルミナテーです。
●これは太田竜氏も既に言及しております。
第三次核世界大戦に向けての米英（イスラエル）とロシアの小ぜり合い。
更新 平成19年08月06日23時37分
平成十九年（二〇〇七年）八月六日（月）
（第二千百三十七回）
○ジョン・コールマン博士の認識では、現時点での世界情勢の
焦点、その核心は、
○「米英対プーチンのロシアの衝突」である。
○二〇〇七年七月六日付ニューズレターの中で、
コールマン博士は、「Russia Will Not Wait」と言う記事を
書いて居る。
○ＧＲＵ（ロシア軍諜報部）は、
「戦時体制（ウォー・タイム・モード）」に入った、と言う。
○ロシアと英国は、事実上、戦争状態に入った、
と、コールマン博士は何ヶ月か前に発言して居る。
○米国は、ロシア直近のポーランド、チェコに、米軍のミサイル
兵器基地を建設しつつある。
○米英による「コソボ独立」の企図も、米英による対ロシア戦争
準備の一環である。
○プーチンのロシアは、米英のこうした対ロシア攻撃に対して、
（１）退却はしない。
（２）傍観もしない。
（３）ロシアは米英の挑発に対して戦時体制に入り、反撃する
用意あり、と。
○コールマン博士によれば、
第三次世界大戦の主戦場は、米国対ロシアの世界核戦争である。
○そして、ロシアと米国が、相互に核ミサイルを敵国に向けて
発射するとき、
○戦況は、圧倒的に米国は不利、ロシアに有利、と言う。
○米国は、いはゆる米ソ冷戦時代、米ソ核戦争を想定した民間
防衛対策を、全く実施して居ない。
○ロシアは違う。
○米国とロシアが相互に戦略核ミサイル攻撃を実施すると、
○米国は、ロシアに対し、比べものにならないくらい、
脆弱であると、
○今ここで、コールマン著「迫る破局」「第三次世界大戦」（いず
れも成甲書房）を読み直すことが必要であろう。
○コールマン博士は、前出、ニューズレターの中で、
現在の米軍首脳が、ロシア軍首脳に比べて著しく戦闘能力に劣る、
○と評価する。
○つまり、米軍の将軍たちは、
○殆んどすべて、
○「政治軍人」化していると。
○これは重要である。
○コールマン博士は、二〇〇七年四月から、
ウイークリー・ニューズレターを発行し始めたが、
○筆者は、いずれ、この重要な文書をなんらかのかたちで、日本民族
有志に紹介することを検討中である。
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