(回答先: Re: ウォール街のユダヤ人と痴漢冤罪の関係 投稿者 ブッシュ親子の自作自演テロの１１ 日時 2007 年 2 月 11 日 04:36:18)

ユダヤ権力は自ら引き起こした911テロにより、株価を暴落させ、2001年9月12日の東京市場で、日経平均1万円割れした日本株を買い漁った。これを、世界規模のユダヤ・インサイダー取引という。

また、それ以降は、飼い犬の小泉・竹中を使って意図的な緊縮財政を行わせ、不況を演出し株価を凋落させた。金融恐慌を恐れて日本人が株式市場を敬遠していたさなか、ユダヤ人たちは底値で日本株を買いまくった。2年後、景気を回復させて株価が反騰し、ユダヤ人はぼろもうけした。

また、りそな銀行については、小泉・竹中に「救済しない」と示唆させて、株価を暴落させておいて、ユダヤ人だけが底値で買い漁り、竹中に急遽、2兆円の政府救済策を発表させて、株価を大反騰させた。ユダヤ人丸儲けである。

この手口で、日本の優良企業の株は、底値でユダヤ人たちに買い込まれた。いつのまにか、大手企業の株の3-6割をユダヤ人が所有する事態となった。

外国人持ち株比率が高い企業　（ごく一例に過ぎない。）
1 オリックス 54.6　(15.3)
2 HOYA 54.4　(7.6)
3 ヤマダ電機 51.7　(6.1)
4 キヤノン 50.9　(3.5)
5 クレディセゾン 50.8　(10.8)
6 ドン・キホーテ 48.5　(15.1)
7 日東電工 47.7　(6.6)
8 ローム 47.2　(▲0.9)
9 メイテック 46.5　(11.4)
10 塩野義製薬 45.6　(2.1)

ユダヤ支配となった企業には、過酷な「配当金」捻出が強要される。四半期ごとに業績を評価され、とにかく利益を出して配当するよう大株主のユダヤ人から指示される。結果、これらの半ユダヤ企業は、異様に高い配当を行う。

06年3月期の大幅増配企業の例

企業名・・・・・・・1株配当・前期・・外国人持ち株比率

野村ホールディング・48円・・ 20円・・38.8％
オリックス・・・・・90円・・ 40円・・60.3％
住友商事・・・・・・22円・・ 11円・・35.7％
信越化学工業・・・・35円・・ 20円・・36.8％
三菱商事・・・・・・30円・・ 18円・・33.4％
エーザイ・・・・・・90円・・ 56円・・36.2％
ファナック・・・・・62円・・ 45円・・45.1％
オムロン・・・・・・30円・・ 24円・・36.8％
アドバンテスト・・・70円・・ 50円・・36.4％

ユダヤ人たちは、企業の5年、10年先には興味がない。今、儲かるかどうかしか眼中にない。よって、これらの企業は中長期的投資計画が組めない。研究開発資金を配当に回させられる。企業の将来性が削がれる。だが、ユダヤ人たちには、なんの関係もない。自分たちに利益になると分ければ、単純に保有株を売り払う。安定株主なんて、演じる積もりはさらさらない。株売却後は、その会社がどうなろうと知ったことではない。

ま、こんな形で、日本はユダヤ人のマネーゲームの会場と化し、日本人は必死に働いて、ユダヤ人に搾取される立派な役割を果たしているわけです。さらには、今後は、残業代カット合法化も実現し、サラリーマンの残業代がなくなった分、企業の業績を上げ、株主のユダヤ人の懐を暖かくするわけです。その分、サラリーマンの家計が疲弊する。一方で、5月からの三角買収解禁により、ユダヤ企業は、国内に作った子会社を経由して、日本の優良企業をどんどん敵対買収できるようになる。（買収の対価として、本社の株を使えるようになる。）米欧の本社の株価は総じて、日本企業の株よりはるかに高いので、本社の株をほんの少し差し出せば、日本企業なんて、簡単に乗っ取れる。はい、これにて、美味しい日本企業は、次々にユダヤ化。日本人は皆奴隷化。

こう言った一連のユダヤ売り渡し売国作戦を進めてきたのが、小泉・竹中・安倍の朝鮮・部落連合。ユダヤ人は、反日マイノリティーかくれ朝鮮人と部落を使って、日本からの略奪作戦を敢行中なのである。

ところが、その反日マイノリティーが支配する統一教会自民党と創価学会公明党が、我が国の政権政党なのである。従って、駄目だコリャである。

あ〜自棄酒が旨い。

2007年2月17日リチャード･コシミズ東京単独講演会のお知らせ
「リチャード･コシミズが解析する日本と世界の秘匿された構造」
主 催　：　リチャード･コシミズ後援会　｢独立党」
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/2.17kouenkai.htm

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• 日本企業を買い占めた「外国人株主」⇔「ユダヤ人」を示す資料が欲しい。 たけ(tk) 2007/2/11 13:30:58 (1)
  • ニセ湯田やが１割、財務省の外郭団体が９割ではないでしょうか。 偽の友をあばけ 2007/2/11 19:16:20 (0)

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