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薩長因縁の昭和平成史（１）
2006年09月23日（土）
萬晩報通信員 園田 義明
■序文
本稿は戦前の天皇のインナー・サークルとしての宮中グループに焦点をあてながら、昭和平成史を読み解くことを目的としている。宮中グループは宮中側近グループなどとも呼ばれ、これまで定義としてあいまいさを残してきた。本稿では宮中グループを宮中側近にいた政・官・軍を含めたエリート集団と位置付け、これまで一括りに論じられることが多かったこのグループを牧野伸顕中心の「薩摩系宮中グループ」と木戸幸一中心の「長州系宮中グループ」に切り離し、対比している点を特徴としている。
薩摩系宮中グループは皇室との関係においては貞明皇后、秩父宮夫妻、高松宮との結びつきが強く、昭和天皇の母君である貞明皇后のインナー・サークルとも言える。また、彼らは英米のエスタブリッシュメントと戦前から深く結び付き、親英米派として国際協調を重視した自由主義者であり、英米から穏健派と呼ばれた勢力である。このため皇室と英米有力者との仲介者として宮中外交を支えた。英米との接触の中で宗教的感化を受けてクリスチャン人脈を多く抱えていたことも特徴としてあげられる。その歴史的な背景はザビエル来航４５０周年を記念して建立された「ザビエルと薩摩人の像」（鹿児島市ザビエル公園）が象徴している。
これに対して長州系宮中グループは昭和天皇のインナー・サークルとして昭和の戦争を主導した勢力である。岸信介や松岡洋右を仲介者に陸軍統制派と手を握りながら戦時体制を築いた。単独主導主義的な強硬派と見なされることも多いが、アジアの開放を掲げた理想主義者としての側面もある。戦前から靖国神社が彼らの拠り所となってきたことは、靖国神社にある長州出身の近代日本陸軍の創設者・大村益次郎の銅像が見事に物語っている。
かつては「薩の海軍、長の陸軍」という言葉もあった。地政学的に見れば前者は海洋勢力、後者は大陸勢力となるだろう、また、明治期に医学を教えたドイツ人医師・エルヴィン・ベルツは、日本人を薩摩型と長州型に分類し、それらが異なる二系統の先住民に由来するとしながら、薩摩型はマレーなどの東南アジアから、長州型は「満州」や朝鮮半島などの東アジア北部から移住した先住民の血を色濃く残していると考えていたことも興味深い（『ＤＮＡから見た日本人』斉藤成也・筑摩書房）。前者は縄文人、後者は弥生人の特徴を残しているのだろうか。大陸からの渡来人によって縄文人が日本列島の南北周縁に分散したと考えることもできるだろう。
本稿では明治維新の内乱の過程で賊軍の汚名を着せられた武士階級の出身者やその子孫が数多く登場する。薩長藩閥によって立身出世が阻まれながらも、佐幕派は賊軍の汚名を晴らすべく、ある者は語学力を身につける過程でクリスチャンとなって薩摩系宮中グループに接近し、ある者は軍部を率いて長州系宮中グループと手を握り、またある者は共産主義に傾斜していった。特に陸軍の悲劇は、勝てば官軍の東京裁判で再び汚名を着せられたことだろう。しかし、勝てば官軍は世の常であり、その最たる例が靖国神社の原点にあることを再びここで取り上げる。
日本の敗北は長州系宮中グループの敗北も意味した。薩摩系宮中グループは戦時下において悲しいほどに非力であったが、戦後、英米から選ばれし穏健派エリート集団として勝ち残ることになる。薩長の明暗を分けたのは情報力の差である。これは未来永劫語り継ぐべき重要な教訓である。
戦後、薩摩系宮中グループの流れを受け継いだ吉田茂は、元祖「反ソ・反共」として、「経済優先、日米安保重視、軽武装、改憲先延ばし」の吉田ドクトリンを掲げて保守本流を築いていった。この吉田はカトリックとして本流らしい最期を迎えた。
この吉田一派をポツダム体制派と見なし、反吉田旋風を巻き起こしながら、見事に復活したのが長州系宮中グループを受け継いだ岸信介である。岸も賊軍の汚名を晴らすかのように国際政治の舞台に復帰する。元祖「反ソ・反共」に対抗して、統一教会などと「勝共」を掲げたが、所詮保守傍流に追いやられた。
平成の時代になって「政治優先、対米自立、再軍備、自主憲法制定」を柱とする岸ドクトリンのたすき掛けリレーが小泉純一郎によって再スタートする。そして今、第一走者の小泉純一郎から第二走者の安倍晋三へと受け継がれた。安倍の背後にはさらに強力な第三の男も控えている。この３名すべてが岸及び岸の同志につながる家系である。
なお、本稿には日本国憲法における象徴天皇制及び戦争放棄に大きな影響を与えた新渡戸稲造とそのクエーカー人脈が再度登場する。さらに、歴史に埋もれたままになっている敬虔なクエーカー外交官も取り上げる。従って、「ビッグ・リンカー達の宴２」シリーズの続編としても位置付けたい。
岸の血を引き継ぐ長州８人目の安倍晋三首相からこの物語を始めたい。
■長州８人目の首相に向けられた二つの遺言
長州８人目の首相が誕生する。１８８５（明治１８）年の内閣制度発足以来、長州は初代伊藤博文、山県有朋、桂太郎、寺内正毅、田中義一、岸信介、佐藤栄作（岸信介の実弟）の７名の歴代首相を生み出してきた。８人目の安倍晋三にとって岸信介は祖父、佐藤栄作は大叔父にあたる。
この７名に戦前の満州国の実力者として「二キ三スケ」と呼ばれた５人の人物を加えることで、安倍の長州人脈がより一層理解できる。二キは東条英機と星野直樹、三スケとは岸、松岡洋右、それに日産コンツェルンの創設者である鮎川義介を指す。岸、松岡、鮎川の三スケはともに長州出身の縁戚トライアングルとなっていた。
この岸の血を引き継ぐ安倍晋三の『美しい国へ』（文春新書）の発売日は７月２０日、この日の朝に届けられた日本経済新聞に安倍晋三と縁戚関係にある松岡洋右の名前が登場、日本中が騒然となった。（『美しい国へ』の発売日から５日後、購入するために誤って「美しい国」で検索したところ、統一教会と国際勝共連合の会長を務めた久保木修己の遺稿集『美しい国 日本の使命』（世界日報社）が飛び出てくる。ここに「美しい国」の向かう先が暗示されているのだろうか。）
この日本経済新聞に掲載された昭和天皇が当時の富田朝彦宮内庁長官に語ったとされる富田メモの信憑性をめぐって様々な議論が巻き起こっているが、１９４４年７月１６日付東条英機名文書で、靖国神社合祀基準を戦役勤務に直接起因して死亡した軍人・軍属に限ると通達していたこと（８月５日付共同通信）を考えれば、昭和天皇の不快感がＡ級戦犯ではなく、東条の示したルールを無視して勝手に合資を決めた旧厚生省や靖国神社に向けられていたとの見方も浮かび上がる。
とはいえ、昭和天皇独白録の中で松岡洋右を「おそらくはヒトラーに買収でもされたのではないかと思われる」と厳しく批判していることから、昭和天皇は松岡と白鳥敏夫元駐イタリア大使が推進した日独伊三国同盟締結を戦略的な失敗だったと見ていたことを否定するのは難しい。
組むべき相手を間違えてはならないとの昭和天皇の思いが遺言同様の重みを持ってずしりと伝わってくる。
そして８月１日、旧日本興業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）最後の頭取であった西村正雄が急死した。西村は故安倍晋太郎の異父弟で、安倍にとっては叔父にあたる。
この西村は『論座』７月号に「次の総理に何を望むか−経世済民の政治とアジア外交の再生を」とする論文を書いている。名指しこそ避けているものの明らかに安倍に向けられたものであり、ここでもまた松岡の名前が登場する。
『民主主義が陥りやすい欠点は、ポピュリズム政治である。特にテレビが発達した小選挙区制度の下では、その傾向が強くなりがちである。テレビに頻繁に出て、若くて格好良い政治家が人気を博する。また、中国の反日デモなどを機に「強い日本」を煽るナシャナリスティックな政治家がもて囃される傾向がある。このような偏狭なナショナリズムを抑えるのが政治家に課せられた大きな使命である。戦前、松岡洋右外相の国際連盟脱退、日独伊三国同盟締結を当時のマスコミが歓迎し国民もこれを支持した結果、無謀な戦争に突入したが、最近似た傾向が出ていることは憂慮される。』
森田実によれば、死の直前、西村は安倍に宛てた手紙の中で「ここ（『論座』７月号）に書いてある内容は、君に対する直言であり、故安倍晋太郎が生きていれば恐らく同意見と思うので良く読むように」と伝え、更に次期総理は時期尚早、小泉亜流は絶対不可、竹中等市場原理主義者や偏狭なナショナリストと絶縁し、もっと経験を積むようにと言い込んだとのことである。
この西村の手紙は週刊現代の『安倍晋三「空虚なプリンス」の血脈』シリーズでも取り上げられている。靖国神社が運営する戦史博物館「遊就館」の存在が米国との関係悪化につながるとしながら、「国家を誤らせる偏狭なナショナリストと一線を画すべき」と重ねて書いている。
テレビに頻繁に登場し、演説には大勢の女性が押し寄せ、偏狭なナショナリズムを抑えるどころか先頭に立って「強い日本」を煽り、『美しい国へ』で闘う姿勢を示した。
おそらく西村は安倍の親代わりとして、その行く末を松岡に重ね合わせていたのかもしれない。この西村もまた安倍に対して組むべき相手を間違えてはならないと警告していたのである。
まずは今まさに誕生した長州８人目の首相と偏狭なナショナリズムの接点となっていると思われる「長州の護国神社のような存在」としての靖国神社から歴史を振り返ろう。
■靖国における官軍と賊軍
１８６９（明治２）年、明治維新時の戊辰戦争で亡くなった官軍兵士を祀るために靖国神社の前身である東京招魂社が創建、これに尽力したのが長州の大村益次郎、１８７２（明治５）年に社殿（本殿）が完成し、正遷宮祭が執行された時の祭主は長州の山県有朋であった。１８７９（明治１２）年に別格官幣社と列格されて靖国神社に改称、以後敗戦まで陸軍省と海軍省と内務省が管轄官庁となった。
山県は「日本陸軍の父」と言われた大村の意志を継ぎ、参謀本部を権力基盤に、長州の陸軍、薩摩の海軍という棲み分けを謀りながら、「陸軍のローマ法王」として陸軍の前期ほぼ５０年を長州閥で実質支配した。またその派閥網を掌握しながら軍のみならず政界にも君臨、内閣製造者にして内閣倒壊者として桂、寺内、田中政権を生みだしていく。
この山県の権力も１９２１（大正１０）年の宮中某重大事件で失墜、その翌年に死去し、以後長州閥全盛時代が崩壊していくかのように見えた。しかし、実際には政・官・軍・財へと人材が配置され、現在まで脈々と引き継がれてきた。その象徴となった地が戦前の満州国であり、ここで革新官僚を代表したのが安倍の祖父、岸信介である。
岸は関東軍参謀の秋永月三らの画策により、商工省工務局長から満州国に転出、満州国総務庁次長として「満州産業開発５か年計画」を実行に移し、満州を官僚統制経済システムの壮大な実験場にしながら、東条英機に接近していくことになる。
一方で官軍兵士を祀るための靖国神社には、朝敵であった会津白虎隊同様、南部藩士も庄内藩士も祀られていない。東条英機の父東条英教は南部藩士、陸大を最優秀の成績で卒業しながらも長州閥によって昇進が阻まれ、予備役中将として軍人の生涯を終える。東条の長州への恨みにも似た感情の背景には父の受けた仕打ちがあった。東条は永田鉄山、小畑敏四郎、岡村寧次などとともに陸軍に蔓延る長州閥打倒、国家総力戦体制、統帥権の確立を目指して立ち上がる。
昭和の戦争の出発点は１９３１（昭和６）年の満州事変。その首謀者は石原莞爾と板垣征四郎とされる。石原の父は庄内藩士、板垣の父は東条と同じ南部藩士である。彼らは「賊軍」の汚名を晴らすべく軍閥を形成しながら昭和の戦争を主導し、戦後南部藩士の息子二人は絞首刑となった。
満州の地で長州と反長州が「二キ三スケ」として結合し、親密な関係を築いていく。一時ではあるが確かに「官軍」と「賊軍」の立場が入れ替わっていた。二人を結びつけたのは岸の関与したアヘン密売によるカネの力であったとする説が今なお語り継がれている。しかし、岸と東条の関係も長くは続かなかった。
東条の引きもあって東条内閣の商工大臣となった岸も、劣勢への対応策として商工省が廃止、軍需省が新設された際に軍需次官（兼国務相）に降格されたことから東条との関係が悪化、サイパン島陥落（１９４４年７月）によって戦争継続を不可能と判断した岸と本土決戦覚悟で戦争継続を目論む東条との対立が決定的となり、岸の辞任騒動に発展、これをきっかけに東条内閣は総辞職に追い込まれる。
■長州系宮中グループの中心人物
この時、岸信介の背後から「反東条・倒閣」を指示していたとされる黒幕が木戸幸一内大臣である。
木戸の父・来原孝正は長州閥の巨頭・木戸孝允（桂小五郎）の実妹・治子と吉田松陰の親友としても知られる長州藩士・来原良蔵の長男として生まれ、後に木戸家を継いで木戸孝正となった。この孝正と長州ファイブの山尾庸三の娘・寿栄子の間に生まれたのが幸一であり、その妻・鶴子は日露戦争の英雄、児玉源太郎陸軍大将の娘である。長州エスタブリッシュメントの血を受け継いだ木戸こそが長州系宮中グループの中心にいた。
近衛内閣総辞職後、木戸は天皇の側近中の側近としての立場を利用しながら、皇族内閣に反対し、対米強硬派である東条を強く推した。昭和天皇への忠勤ぶりが目立つ東条を昭和天皇の意思が直接伝えられる首相に起用することで戦争回避に道が開ける。この木戸の甘い判断は、皮肉にも自らが岸を使って東条内閣を崩壊させるという結末を生んだ。
戦時中、木戸は「宮中の壁」となって重臣らの声を昭和天皇に届けようとしなかった。戦後木戸の残した日記は戦後連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が戦犯容疑者の被告選定に活用されたが、この木戸日記は軍人被告らに対して不利に働き、陸軍軍人からは蛇蝎のごとく嫌われた。
敗戦時の国務長官にして玉音放送の際の内閣情報局総裁を務めた下村宏（下村海南）は、戦後間もない昭和２５年５月に出した『終戦秘史』で、当時の宮中グループについて次のように書いている。
「私はまず近衛（文麿）、木戸という一線が牧野（伸顕）、湯浅（倉平）、鈴木（貫太郎）の一線に取って代わったということを指摘したい。近衛、木戸が軍を迎合せぬまでも軍と手を握った。軍の方から彼等をオトリにつかったという事実は否定できない。そこに近衛、木戸を引き立てた老境に入りし西園寺（公望）公にも責任の一端がある。」と指摘し、さらにこう続ける。
「木戸内府としての欠点は、この重大危機に当り、衆智をあつめて熟慮断行しなかったことである。歴代の内府にくらべて政府へ口ばしを入れすぎた。ことに人事の差出口が多く、相当長州閥のにおいも鼻についたことである。しかも牧野内府時代にくらべ、陛下への周囲のみぞを深くしたことである。さらに国家存亡の渡頭に立ち内府の重責に在り、しかも確乎たる信念を立つるあたわず、信念有るもまたこれを堅持するあたわず、東条内閣の策立を容認したことである。」
軍の方が木戸らをオトリに使ったのだろうか。むしろ、戦後の境遇を考えれば、木戸と長州閥のにおいがする岸らが軍をオトリに使ったようにも見える。東条らは木戸によって担がれ、踊らされ、ぶつけられ、最後にバッサリ切り捨てられたとの見方もできる。
その理由として、岸は巣鴨拘置所で行われた国際検察局（ＩＰＳ）の尋問で、木戸との「特別の信頼関係」に触れつつ、東条内閣総辞職に果たした役割を特に強調しているからだ。「反東条・倒閣」を自己正当化のために最大限にアピールしていたのである。
この木戸周辺の策略によって近衛文麿が自殺に追い込まれたとする工藤美代子の『われ巣鴨に出頭せず』（日本経済新聞社）が注目されている。
薩長因縁の昭和平成史（２）
2006年09月27日（火）
萬晩報通信員 園田 義明
■近衛上奏文のターゲット
木戸幸一の実弟・小六の長女正子は１９３９（昭和１４）年に都留重人と結婚する。戦後日本を代表する経済学者として一橋大学学長や朝日新聞論説顧問を歴任した都留は、戦前のハーバード大学でＥ・ハーバート・ノーマンと深い親交を結び、二人はマルクス主義者としての時間を共有していた。
長野県軽井沢でカナダ・メソジスト教会の派遣宣教師の息子として生まれたカナダ人外交官ノーマンは、戦後連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の対敵諜報部（ＣＩＳ）の調査分析課長として政治指導者や政治犯の情報収集を行い、最初の仕事が米国外交官ジョン・エマーソンとともに行った府中刑務所からの志賀義雄や徳田球一ら１６名の共産党幹部の釈放、次に行ったのが近衛文麿と木戸幸一に関する意見書の作成であった。
この意見書は近衛と比べて木戸には寛大だった。工藤美代子はノーマンと都留が合作した作文が近衛を貶めたと主張する。またノーマンが近衛を憎んだ最大の理由が「近衛上奏文」とマッカーサーと会見した際の「軍閥や国家主義勢力を助長し、その理論的裏付けをなした者は、実はマルキストである」とする近衛発言にあったと書いている。
敗色濃厚の終戦年２月１４日の近衛上奏文には、日本の敗戦は必至としながら、「最も憂ふべきは、敗戦よりも敗戦に伴うて起ることあるべき共産革命」にあるとし、「コミンテルン解散以来、赤化の危険を軽視する傾向」を「皮相安易なる見方」と指摘しながら、「軍部内一味の者の革新論の狙ひは、必ずしも共産革命に非ずとするも、これを取巻く一部官僚及び民間有志（之を右翼と云ふも可、左翼と云ふも可なり。所謂右翼は国体の衣を着けたる共産主義なり）は、意識的に共産革命に迄引きずらんとする意図を包蔵し居り、無知単純なる軍人、之に躍らされたりと見て大過なし」と書かれている。
ここで工藤美代子は重大な見落としをしているので指摘しておきたい。この近衛上奏文にある「これを取巻く一部官僚」とは、明らかに木戸と「特別の信頼関係」にあった岸信介をも指していた。またその上、木戸本人を指していた可能性すらある。
■革新勢力を右翼と云ふも可、左翼と云ふも可なり
岸信介が満州国総務庁次長として満州国という実験場で実行に移した「満州産業開発５か年計画」を描いたのは宮崎正義である。金沢の下級武士の家系に生まれた宮崎は、ペテルブルグ大学留学中にロシア革命前夜に遭遇し、満鉄きってのロシア・スペシャリストとなる。宮崎は世界恐慌の最中にあって驚異的な成功を収めたソ連の経済五カ年計画に着目、関東軍参謀の石原莞爾や戦後国鉄総裁として新幹線建設に尽力した十河信二らと経済調査会を発足させ、ソ連の経済五カ年計画を取り入れた日本独自の官僚統制経済システムを企画立案した。
岸と星野直樹は鮎川義介の協力を得て満州重工業開発を設立し、鮎川はここで官僚統制経済システムに修正を加える。末端の下請け産業の底上げを目的とした系列システムを統合させることで、より重層的なシステムに作り替えたのである。
満州国から帰国した岸は阿部・米内・近衛内閣のもとで商工次官を勤め、革新官僚の活動拠点になっていた企画院や陸軍「革新派」と連携しながら革新勢力を形成、満州産業開発５か年計画に端を発する戦時統制経済を日本に持ち込もうとした。
しかし、岸は阪急東宝グループの創業者として知られる自由主義経済人であった小林一三商工大臣と対立、企画院事件も重なり、小林は岸に対して「お前はアカ（共産主義者）だ」と辞任を迫った。このことは岸本人も『岸信介の回想』（文藝春秋）の中で触れている。この時、岸解任を決めたのが近衛文麿だった。これを機に過激な統制強化に反発する国会や財界は「革新官僚はみなアカだ」と非難し、岸もアカと見なされるようになった。（『岸信介の回想』の他に『「日本株式会社」を創った男』小林英夫・小学館、『岸信介』原彬久・岩波新書参照）
そもそも統制という言葉が法律語として初めて登場するのは、満州産業開発５か年計画以前の１９３１（昭和６）年４月に公布された「重要産業統制法」である。これを立法起案したのがドイツのナツィオナリジィールンク（国家統制化）運動を学んで帰国した農総務省時代の若き岸だった。その実施にあたったのが岸とその上司、木戸であったことも『岸信介の回想』で岸本人が語っている。木戸と岸の特別な信頼関係は農総務省時代の上司と部下の関係によって培われた。
また木戸と近衛は京都帝国大学時代からの学友であり、岸を中心とする革新勢力の期待を一身に担ったのが、近衛であり、木戸である。近衛と木戸は原田熊雄（西園寺公望の秘書）とともに「宮中革新派」を形成し、宮中内部の権力を掌握すべく、軍部や右翼と手を握りながら牧野伸顕を支えた関屋貞三郎宮内次官を辞任に追いやり、この関屋辞任工作により薩摩系宮中グループから主導権を奪い取ったのである。
尾崎秀実をもブレーンとして重用していた近衛が、その上奏文で自身の「過去十年間、軍部、官僚、右翼、左翼の多方面に亙り交友を有せし不肖」を「反省」しているのもこのためだ。
従って、工藤美代子が主張するノーマン・都留策略説はいささか公平さに欠いている。先に仕掛けたのは近衛である。近衛上奏文こそが木戸や岸ら長州系宮中グループへの裏切り行為を意味した。内情をよく知る近衛と原田は長州系宮中グループから薩摩系宮中グループに寝返ったのである。また同時に、近衛上奏文は木戸や岸をも「アカ」とするレッテル貼りが行われていた可能性すらある。
■天皇のインナー・サークルとしての宮中内の対立構図
それでは、誰がそのレッテルを貼ったのか。
近衛上奏文は近衛文麿と吉田茂率いるヨハンセン・グループ（吉田反戦グループ）の合作である。ヨハンセン・グループこそが薩摩系宮中グループである。その中心には牧野伸顕（薩摩藩士大久保利通の二男、吉田の岳父）、樺山愛輔（海軍大将・樺山資紀の長男）に吉田茂を加えた３名がいた。
この近衛上奏文は悲しいほどに非力ながらもヨハンセン・グループ最大の成果となった。しかもここで行われたレッテル貼りには、戦後を睨んだしたたかな戦略が読みとれる。そして、陸軍とともに長州系宮中グループもこの時点で敗北が確定した。
そもそも長州の山県有朋の権力が宮中某重大事件で失墜した直後の１９２１（大正１０）年に薩摩の牧野が宮内大臣に就任、１９２５（大正１４）年に内大臣となった。しかし５・１５事件の影響から牧野の身を案じた牧野の女婿・吉田の意見もあって１９３５（昭和１０）年に辞任する。木戸は１９４０（昭和１５）年に内大臣に就任、牧野に代わって宮中政治を牛耳った。宮中某重大事件については諸説あるが、関屋辞任工作に見られるように宮中側近の座をめぐって長州と薩摩は熾烈な権力争いを行っていたのである。
このヨハンセン・グループには二・二六事件で予備役へ追いやられた陸軍皇道派の真崎甚三郎と小畑敏四郎も関与している。皇道派主導の二・二六事件で吉田の岳父であった牧野も狙われたことを考えれば、吉田と陸軍皇道派の協力関係は奇妙に見えるが、吉田らは東条率いる陸軍統制派に陸軍皇道派をぶつけるために手を組んでいた。また彼らを結びつけたのは「反ソ・反共」であり、日本が赤化することへの強い危惧を共有していたからだ。
陸軍省防諜課によって監視されていた吉田は、１９４５（昭和２０）年４月１５日、「近衛上奏文」に関連する容疑で憲兵隊によって逮捕される。この逮捕はヨハンセン・グループの反戦信任状（『吉田茂とその時代』ジョン・ダワー）となり、戦後において極めて有利な経歴となった。
この反戦信任状の威力は、木戸（終身禁固刑）や岸（巣鴨拘置所収監）に対してヨハンセン・グループに関与した約２０名の内、誰ひとりとしてＡ級戦犯起訴されていないことからもわかる。唯一の例外になり得た近衛も自ら死を選ぶことによって免れた。
また、有罪判決を受けた２５名のＡ級戦犯の内訳を見ると、陸軍軍人が１５名に対して海軍軍人が２名、さらに極刑となると東郷、板垣、武藤ら陸軍軍人が６名に対し、海軍軍人は一人もいない。長州の陸軍、薩摩の海軍の棲み分けと反戦信任状の威力を思い知ることになる。
薩長因縁の昭和平成史（３）
2006年10月01日（日）
萬晩報通信員 園田 義明
■一つ目の御前会議機密漏洩事件とヨハンセン・グループ
吉田茂が憲兵隊によって逮捕されてすぐにジョセフ・グルー駐日米国大使との関係を問われたが、有害なものは見出せず、４５日間の勾留を経て無事釈放される。実際にはヨハンセン・グループの中に、当時であれば間違いなく死刑に相当する重大な国家反逆罪を犯していた人物がいた。しかも、薩摩系宮中グループの中心にいたこの人物は吉田逮捕と同時に平塚市の憲兵分隊に出頭し、尋問を受けている。もしこの時この事実が発覚していれば、戦後の日本の歴史は間違いなく変わっていたであろう。
１９４１（昭和１６）年９月６日の御前会議の内容をグルーにリークしていたのである。この御前会議で「帝国国策遂行要領」が決議され、その第一項で１０月上旬を目途に戦争準備を完遂することを、第二項で日米交渉の継続を決めているが、この日本人情報提供者は第一項には触れずに第二項のみを伝えている。
グルーが書き残したこの年１０月２５日の日記を五百旗頭真の『日米戦争と戦後日本』（講談社学術文庫）より引用したい。
「今日、日本政府の最高指導層と接触のある信頼すべき日本人情報提供者が私に面会を求めてきた。彼によれば、近衛内閣総辞職以前に御前会議があり、その席で天皇は軍の指導者たちに対し、対米不戦の政策の確認を求めた。陸海軍の指導者はそれに答えなかった。すると天皇は、祖父の明治天皇が追求した進歩的政策に言及して、自分の意向に従うことを陸海軍に命ずる異例の発言を行った。」
続けてこの日本人情報提供者のグルーへの依頼内容が記されている。
「近衛はこのたび総辞職し、東条内閣が組閣した。しかし、天皇は東条に対して、これまでのいきさつにとらわれず、対米協調を旨として憲法の条草をよく守り、行っていくように、という注意を与え、それを条件として東条の組閣を認めた。東条が現役大将のまま首相となったのは、陸軍を効果的に統制しつつ日米交渉を成功裡にまとめるためである。だから、軍の代表者が首班になったからといって、アメリカとの対決姿勢を意味すると思わないでほしい。どうかアメリカ政府としては日本との交渉に見切りをつけず、東条内閣とも誠実に交渉をお続けいただきたい。」
四方の海 みなはらからと思ふ世に など波風の立ちさわぐらむ
昭和天皇は御前会議終了間際に懐からこの明治天皇の御製を取り出し、二度朗詠し、さらに「私はこの明治天皇の御製を愛誦し、その平和愛好の精神を自分の心に言い聞かせている」とつけ加えた。
これが「異例の発言」として「使者」からグルーへ伝えられた。グルーは日本人情報提供者との深い友情から敢えて名を伏せた。グルーにとってこの人物は宮中グループとの極めて重要な仲介人であった。またグルーは、この人物が属する薩摩系宮中グループこそが対日戦後政策を円滑に実現し、良好な日米関係を再構築する上で不可欠な存在と堅く信じ、何としても保護すべき対象だった。
日本側からすれば日本人情報提供者はグルーを介した米国への使者であった。従って、本稿では以後この日本人情報提供者を「使者」と呼ぶ。
■二つ目の御前会議機密漏洩事件と松岡洋右
実はこれとはまったく別の形でこの御前会議の情報は最高指導者スターリンにも伝わっていた。ソ連国家保安委員会（ＫＧＢ）の前身である内務人民委員部（ＮＫＶＤ）の極秘文書から、御前会議の３日後の９月９日付「特別報告」によってソ連内務人民委員ベリヤからスターリンとモロトフ外相へ伝えられていたことが明らかになった（０５年８月１３日付共同通信）。
日本政府内部に暗号名「エコノミスト」と呼ばれるソ連の日本人スパイが存在し、この「エコノミスト」は、左近司政三商工大臣（当時）が９月２日に行った要人との昼食で、日米交渉決裂なら開戦となり「９月、１０月が重大局面」と明かしたとベリヤに報告、また、対米関係悪化のためソ連とは和平を維持し、外交方針はこれらの原則を基礎に決めるとの商工大臣発言を伝えた。
この記事の中で、下斗米伸夫法政大教授と袴田茂樹青山学院大教授は、ゾルゲや尾崎秀実の関わったソ連赤軍第四本部の統括下にあったスパイ網とは別系統のＮＫＶＤ統括下のスパイ網が存在していた可能性を指摘している。
ここに登場する左近司は海軍条約派に属し、１９３５（昭和１０）年より海軍主導の国策会社・北樺太石油会社の社長を務めた経験がある。当時、戦争に向けて陸・海軍間で石油の奪い合いをしていた。この石油が「エコノミスト」を特定する鍵を握っているのかもしれない。
現在の石油・天然ガス開発プロジェクト「サハリン１・２」の原点でもある北樺太石油会社は、２５（大正１４）年の日ソ協定に基づき、オハを中心とする北樺太油田の採油利権を認められた時に始まり、左近司を含めた３名の歴代社長はすべて海軍中将が務めた。最盛期には年産約１７万トン、ソ連開発分の買い入れを含めると約３０万トン、これは当時日本国内の産油量の半分以上に相当し、日本の原油調達全体の約６％を占めていた。
日独伊三国同盟に続いて、４１（昭和１６）年４月に締結された日ソ中立条約の交渉過程で、モロトフ外相はこの北樺太油田の利権解消を要求する。実はこの時も松岡の動きと意図は直前の３月１０日付でゾルゲを通じてスターリンにもたらされていた。この情報を手にしたスターリンは終始主導権を握る。この条約締結によって日、独との二正面作戦を巧みに免れたスターリンは北樺太の石油利権放棄という譲歩まで手に入れる。
それにしても米国との関係悪化が日本を石油確保に奔走させる中、北樺太油田は当時風前の灯火状態だったとはいえ貴重な安定供給源である。簡単に譲歩に応じた松岡の態度、加えて松岡は利権解消について議定書ではなく外相書簡にすることをソ連側に提案、この書簡は秘密扱いにしつつ、中立条約のみが外交成果として強調したことも極めて不可解と言える。ヒトラーではなく「おそらくはスターリンに買収でもされたのではないかと思われる」などと想像してしまう。
そもそも国際連盟脱退後、満鉄総裁として返り咲き、大調査部を発足させ、左翼からの転向者を大量に招き入れることで満鉄調査部内に「満鉄マルクス主義」を浸透させるきっかけをつくったのが松岡である。満鉄調査部にはその嘱託職員であった尾崎と満鉄調査部から企画院へ出向した小泉吉雄らを加えたコミンテルン人脈、それに中西功や尾崎庄太郎らを中心とする中国共産党人脈が巣くっていた（『満鉄調査部』『満鉄調査部事件の真相』小林英夫他）。
彼らのほとんどが「エコノミスト」による「特別報告」が行われた９月９日直後から、ゾルゲ事件（４１年１０月）、合作者事件（４１年）、満鉄調査部事件（４２年、４３年）や中国共産党諜報団事件（４２年）で検挙されていることを考えれば、この検挙者の中に「エコノミスト」が含まれていたのだろうか。
筆者には中国も事前に日米開戦時期をより正確につかんでいたとの情報が入っていることから、「エコノミスト」は満鉄調査部周辺の中国共産党人脈が怪しいと睨んでいる。中国には英国特殊作戦執行部（ＳＯＥ）が深く潜入しており、コミンテルンも巻き込みながら英国・ソ連・中国間で日本情報を共有していた可能性すらある。
その根拠の一つとして、中国国民党の国際問題研究所（IIS＝Institute for International Studies）の下部部門を英国が運営したという中英共同活動があげられる。その下部部門とはその名も資源調査研究所（RII＝Resources Investigation Institute）である。どうやらコミンテルンや中国共産党、それに満鉄調査部の工作員もここに出入りしていたようだ。日本という大敵の存在が彼らを一瞬結びつけた。それぞれの利害が複雑に絡まる中で、一致を見出す戦略目標が現れたからだ。
その戦略目標とは日本を米国と戦争させること、即ち日本を米国にぶつけることである。当時蘭印の石油はロイヤル・ダッチ・シェル（生産量の７４％）とスタンバック（残り２６％）の支配下にあった。スタンバックとはスタンダード・バキュームのことでスタンダード・オイル・オブ・ニュージャージー（後にエクソンからエクソン・モービル）とスタンダード・オイル・オブ・ニューヨーク（後にモービルからエクソン・モービル）の極東合弁会社である。彼らはこれに目を付けた。
石油で揺さぶり日本を米国と衝突させる。そして、石油欲しさの日本をロスチャイルドとロックフェラーの地へと追い込む。日本を南進させて虎の尾を踏ませるわけだ。これによって、戦争は激化し、長期化し、日本は破滅へと向かう。ソ連・中国としては日本の脅威を回避できる。英国は日本憎しで国内を結束させつつ、モンロー主義の米国を世界大戦に引き込む狙いがあった。
しかし、開戦間近との情報が続々と届く中、まさか日本が石油も無しに開戦するとは誰も思っていなかった。それほど日本は愚かではないと判断していたのである。ところが日本は無邪気にも自らぶつかっていった。こうした周辺各国の読み違いが真珠湾奇襲の成功をもたらした。
張作霖爆殺はソ連が日本軍の仕業に見せかけて行なったとするユン・チアンの『マオ』（講談社）の発表以来、日本はコミンテルンや中共の謀略によって嵌められたと声高に主張する右派系識者が続々と出現しているが、ここにも相変わらずの無邪気さが垣間見える。戦争ともなれば謀略などは当たり前で、嵌められる方が悪いのである。
それにしても真珠湾攻撃対象にオアフ島にあった大規模石油貯蔵基地が見落とされていたこと、ハワイを占領することなくそのまま帰還したことが不思議でならない。
■日米戦争は油で始まり油で終つた様なものだ
（『昭和天皇独白録』）
ここでの当時の石油事情を見てみよう。日本の石油生産量は年間４０万トン以下、約５００万トンの需要に対して自給率は１割にも満たなかった。石油の不足分は海外からの輸入に依存し、しかも極度に米国に依存していた。１９４０（昭和１５）年の米国からの輸入量は３３７万トン、これは輸入全体の８６％に達していた。
これでは米英と戦えないと判断した日本政府は、３６（昭和１１）年に総額７億７千万の巨費を投じる「人造石油７か年計画」を策定する。しかし、計画４カ年後（４０年）の計画達成率はわずか２．５％という悲惨な結果に終わる。
御前会議の席上で企画院が説明した「開戦時石油需給見通し」がある。貯油は７３５万トン、開戦第１年の消費見込みが（陸軍、海軍、民間合計）が年間約６００万トン、これでは早々にお手上げとなるので、収得見込みに頼りにならない人造石油２６万トンを上乗せして国産分、南方還送分を含め合計７４万トンにした。それでも二年で底が尽きるので、開戦第２年に南方還送分の取得見込みをドドンと１７５万トンに引き上げる。
かくして開戦後ただちにロスチャイルドとロックフェラーの待つ南方油田を占領し、石油を確保する戦略を決定、開戦二カ月後の２月１４日には陸軍落下傘部隊がアジア随一の産油量を誇るスマトラ島パレンバン油田を奇襲し、１２０名の石油部隊が上陸する。
しかし、パレンバンの石油が順調に届いたのは約一年間。本気になった米国ほど怖いものはない。制海権、制空権を米国に奪われ、石油輸送路は寸断される。しかも石油タンカーが米国の最優先攻撃目標とされた。南方からの石油は４５（昭和２０）年３月の光島丸と冨士山丸に積まれたそれぞれ１万４千トンが最後となった。
まさに「日米戦争は油で始まり油で終つた様なもの」となった。
■もう一つの情報工作と薩会同盟
さて、一つ目の御前会議機密漏洩事件について、五百旗頭真は薩摩出身の東郷茂徳外相の意を受けて日本人情報提供者である「使者」がジョセフ・グルー駐日米国大使にリークしたとしている。
グルー日記に御前会議情報が記されたのは１０月２５日、その５日後の１０月３０日にロバート・クレーギー駐日英国大使から英国外務省あてに送られた公電を工藤美代子が発見している。
このクレーギー電によると「天皇が東条を首相にする時、米国との交渉を続けることと戦争を避けるあらゆる努力をすることを条件にしたとの情報をさらに確認した。この話は米国の同僚（グルー駐日米国大使）には多少違う形で伝わっており、それによると陸海軍の代表は（近衛）内閣危機の時に開かれた重臣らの会合で、天皇から戦争につながりそうないかなる動きも慎むよう命じられた。しかし、天皇の介入がどんな形であれ、前例のない勇断であったことは間違いない」としている（１９８８年８月１日付朝日新聞朝刊）。
この内容からは御前会議と特定することはできないが、グルー日記の「異例の発言」を「前例のない勇断」と置き換えることもできる。また「米国の同僚（グルー駐日米国大使）には多少違う形で伝わっており」となっていることから、グルーの入手した情報を英米間で共有していた可能性もある。
リークされた日時とその内容から、薩摩系宮中グループが主導した組織的な情報工作であった可能性が高い。この時すでに敗戦後の日本の国体護持と昭和天皇の戦争責任訴追回避に向けた「昭和天皇免罪工作」が実行に移されていたと考えるべきだろう。裏を返せば、彼らは昭和天皇の戦争責任が問われることも有り得ると見ていた。昭和天皇が世代の近い木戸に傾斜していたことを認識していた。だからこそ工作が必要であった。
薩摩系宮中グループが主導した組織的な情報工作には驚くべき協力者がいた。当時クレーギーと頻繁に接触していたのは松平恒雄である。この松平も薩摩系宮中グループと切っても切れない関係にあり、この時まさに薩会同盟が結ばれていた。
松平恒雄は駐米、駐英大使などを歴任した外交官で、当時宮内大臣を務めていた。戊辰戦争で最後まで官軍と戦った元会津藩主であり京都守護職でもあった松平容保の四男で、母・信子は佐賀の元鍋島藩主、鍋島直大の四女である。
会津藩の長州藩に対する怨念は消えていない。これをテーマにした書籍も今なお相次いで登場している。ここで必ず話題になるのが靖国神社である。ではなぜ会津は同じ官軍であった薩摩をほとんど取り上げないのか。会津は薩摩と和解したのだろうか。
これを説く鍵も「使者」と松平恒雄の関係にある。
薩長因縁の昭和平成史（４）
2006年10月06日（金）
萬晩報通信員 園田 義明
■「使者」の正体
開戦後の翌年６月、ジョセフ・グルー駐日米国大使は交換船で米国へと帰国することになった。この時、父同様にグルーやロバート・クレーギー駐日英国大使と親しくしていた松平恒雄の娘は、加瀬俊一を介して、グルーにはメッセージとともに長い交友関係の記念として宝石箱を、抑留生活がしばらく続くクレーギーには御殿場で手に入れた緬羊の肉を届けさせた。加瀬によれば、メッセージと宝石箱を受け取ったグルー夫妻は流れる涙のために顔を上げられなかったという。
グルーに宛てたメッセージの内容は明らかにされていないが、松平は娘に対して「米英両国とも、国交回復の時が必ず来る。『お互い、その日を待ちましょう』と両大使夫妻に伝えては」との趣旨のアドバイスをしたとされる。
もし、父のアドバイスがメッセージに反映されていれば、当時とすればこれまた大問題になっていただろう。なぜなら松平の娘は秩父宮妃勢津子であり、昭和天皇の義妹にあたるからだ。
時は１９２８（昭和３）年１月１８日。会津では「これで朝敵の汚名も消える」と三日三晩ちょうちん行列が繰り出されたという。この日、秩父宮雍仁親王と松平の長女・節子の婚約が正式に発表された。
旧皇室典範に皇族の結婚対象になるのは皇族または華族と決められていたために、恒雄の実弟で子爵の松平保男の姪として入籍が行われた。また、本名の節子（せつこ）が貞明皇后の節子（さだこ）と同じ字だったため、畏れ多いということで結婚を機に伊勢の「勢」と会津の「津」をとって勢津子に改め、秩父宮妃勢津子となる。
会津への想いは、宮家へ上がることが家族の自由を奪うことになるのではと泣いて悩み抜いた末に、養育係の口から出た「（家族）皆様、会津魂をお持ちでございます」の言葉に励まされ、結婚を決意したことからもわかる。
秩父宮妃は女子学習院在学中に貞明皇后に見込まれ、結婚に至るいきさつには貞明皇后の強い推挙があったといわれるが、そこには明治維新時の旧会津藩に対する誤解を解きたいとの極めて聡明な貞明皇后のお心遣いが感じられる。
秩父宮妃は自著『銀のボンボニエール』（主婦の友社）の中で「深い因縁」として樺山家との関係を回想している。学習院初等科時代からの親友であった樺山正子（後に白州次郎と結婚して白州正子）のこと、秩父宮妃の父・松平恒雄と正子の父・樺山愛輔がお互い信じ合い心を許し合った親友同士であったこと、毎年夏休みに富士山麓の樺山家の別荘で過ごしていたこと。そして、親友の父であり、父の親友でもある樺山が、貞明皇后の「使者」として事実上のまとめ役となったことなど。
貞明皇后の「使者」と開戦直前の米国への「使者」は同じ人物だった。グルーが深い友情から敢えて名を伏せた日本人情報提供者とは樺山愛輔である。この樺山も実はメソジスト派のクリスチャンであった。
■貞明皇后の接木
皇室とクリスチャンとの関係で見逃せないのが昭和天皇の母君、貞明皇后の存在である。ここで貞明皇后とキリスト教について、片野真佐子の『皇后の時代』（講談社選書メチエ）を参考にしながら紹介しておきたい。
病状の悪化する大正天皇嘉仁に寄り添う貞明皇后は、１９２４（昭和１３）年に８回にわたって東京帝国大学教授・筧克彦の進講を受け、その時の内容は後に『神ながらの道』としてまとめられた。筧はドイツ留学時にキリスト教と出会い、日本人の精神的救済のために日本におけるルターの役割を務めようとしたが、帰国後、日本独自の伝統や文化とキリスト教との相克に悩み、古神道に行き着くことになる。寛容性の根源に古神道を据え、日本人こそが世界精神の担い手であるとして、外教を自在に取り込んで古神道に接木しながら、西洋諸国全般に逆輸出すべきだとも説いた。
この筧の教えから貞明皇后は独自の宗教観を持ってキリスト教に接することになる。その接点となったのが晩年に内村鑑三の弟子である塚本虎二の影響から無教会派クリスチャンとなった関屋貞三郎とその妻で日本聖公会聖アンデレ教会信徒の衣子である。関屋は牧野伸顕に強く推され２１（大正１０）年に宮内次官に就任、以後１２年間宮内次官を務めたことから万年次官と言われた。しかし、先に触れたように皮肉にも児玉源太郎の娘を妻に持つ木戸幸一や近衛文麿ら宮中革新派らの策略によって３３（昭和８）年２月に辞任する。
実は関屋にとって生涯の恩師となったのが児玉であった。その関係は台湾総督府時代に遡る。栃木県に生まれた関屋は東京帝国大学法学部卒業後内務省に入省、１９００（明治３３年）には台湾総督府参事官に就き、７年もの歳月に渡って秘書官としても児玉台湾総督に日夜仕える。この児玉を取り囲むように、関屋、後藤新平民政局長と思われる人物、そして当時殖産局長を務めていた新渡戸の４人が揃った台湾総督府時代の写真が関屋の二男である関屋友彦の『私の家族の選んだ道』（紀尾井出版）に残されている。
友彦も母と同じ日本聖公会聖アンデレ教会信徒、三男・光彦は津田塾大学や国際基督教大学教授などを歴任し、その妻は日本ＹＷＣＡ（キリスト教女子青年会）会長として反核・平和運動に携わった関屋綾子である。この関屋綾子はスウェーデンボルグ主義の森有礼の孫であった。長男・正彦は日本聖公会司祭として活躍し、一時クエーカー教徒として普連土学園の校長を務めたこともあった。
後藤は衛生状態の改善や教育の普及などの社会基盤の整備に尽力し、さらには農業改革の指導者として同郷の新渡戸を抜擢、新渡戸はあくまで「自発的であること」を尊重しながら精糖工業の振興に努めた。彼らが今日の台湾の基礎を築き、今なお日本と台湾を結ぶ友好の架け橋となっている。
ここにも深い因縁がある。初代台湾総督を務めたのが樺山愛輔の父、樺山資紀である。すでに台湾時代の樺山周辺に近代教育の基礎を作った伊沢修二や人類学への情熱を胸に冷静な観察眼と温かい眼差しを持って未踏のアジアを歩き続けたフィールドワーカー・鳥居龍蔵の姿もあった。
戦中、関屋衣子は貞明皇后を訪れる。衣子が「今のままでは日本が負ける」と言うと貞明皇后は「はじめから負けると思っていた」と語り、「もう台湾も朝鮮も思い切らねばならない。昔の日本の領土のみになるだろうが、勝ち負けよりも、全世界の人が平和な世界に生きていくことを願っており、日本としては皇室の残ることが即ち日本の基です」と力強く述べたという。
ここで筧が日本人の生命観の真髄に迫ると評価した貞明皇后の御歌を記しておこう。
八百万の神のたゝへし一笑ひ世のよろこびのもとにてあるらし
貞明皇后こそが世界に誇る堂々たる平和主義者であった。樺山含めた薩摩系宮中グループも、そしてジョセフ・グルーもまた貞明皇后が英米に差し向けた使者だったのかもしれない。我が子への母君の想いが薩摩系宮中グループを「昭和天皇免罪工作」へと向かわせたのだろう。
■秩父宮妃とフレンド・スクールと三菱本家
実は先に紹介した『銀のボンボニエール』には、戦後の日米関係と日本国憲法をも左右する更なる「深い因縁」も記されている。
樺山愛輔が貞明皇后の使者として二度渡米したこと。当時秩父宮妃はワシントン市内のアイ・ストリートにある私立のフレンド・スクールに通学していたこと。フレンド・スクールがクエーカー教徒の学校であること。そして、フレンド・スクールに決めた理由は、父の前任者、幣原喜重郎のご令息がこの学校に通学されたことがあり、大変よい学校だという評判を両親が聞いていたことなど。
日本国憲法をつくった幣原喜重郎のご令息とは長男・道太郎か、次男・重雄のことであろうか。これは非常に気になる。道太郎だとすれば、後におよそフレンド・スクール出身者とは思えない言動をするからだ。
この秩父宮妃のフレンド・スクール入学には歴史に埋もれたままになっているクエーカー教徒の外交官、澤田節蔵の影響もあった。松平が駐米大使に起用された時に参事官として補佐したのが節蔵であり、『澤田節蔵回想記』（有斐閣）によれば、学校のことで迷っている松平大使に「クエーカーの学校の入学案内を取り寄せて大使にお勧めし、大使もいろいろお調べのうえ、お二人をこの学校（フレンド・スクール）に送られた。」としている。
お二人とは当然松平の長女・節子と次女・正子である。次女は後に徳川義親の長男・義和に嫁ぎ、徳川正子となった。おそらく松平は澤田の推薦をもとに幣原と相談して決めたものと思われる。実は幣原と澤田は縁戚関係にあった。ここに三菱本家の存在が見出せる。
澤田家の長男として鳥取に生まれた節蔵は、叔父に頼って鳥取中学から水戸中学に転学、ここでコチコチのクリスチャンであった母や叔父叔母の影響からクエーカー教徒となった。後に節蔵の妻となるのは薩摩出身で駐伊公使を務めた大山綱介の長女・美代子である。美代子も長らくローマに住み、帰国後は双葉女学校カトリックで学んでカトリック信者となる。
節蔵の弟である澤田廉三（澤田家三男）も日本キリスト教団鳥取教会（監督派）のクリスチャン外交官であった。廉三の妻となる岩崎美喜も結婚を機に念願かなって敬虔な聖公会信徒となった。結婚後の澤田（沢田）美喜は後に混血孤児救済で知られるエリザベスサンダースホームを創立する。
岩崎美喜の父は岩崎久弥、祖父は三菱財閥創業者・岩崎弥太郎。つまり美喜は三菱財閥の本家にして第３代当主・岩崎久弥の長女であった。また、岩崎弥太郎の四女・雅子の夫が幣原喜重郎であり、澤田廉三との縁談を持ちかけたのは「加藤の叔父（加藤高明、弥太郎の長女・春路の夫）と幣原の叔父」だったと美喜は回想している。
この三菱本家のキリスト教受容について、久弥の米ペンシルベニアでのクエーカー家庭での留学生活の影響があったと美喜は書いている。クエーカーが皇室と薩摩系宮中グループと三菱本家をつなぎあわせていた。
余談になるが、澤田廉三・美喜夫妻の次男は澤田久雄、その妻は安田祥子である。今日もどこかで妹の由紀さおりとともに姉妹揃って美しい童謡を歌っていることだろう。
■澤田節蔵と松岡洋右
１９２１（大正１０）年３月３日、皇太子殿下（後の昭和天皇）をのせた戦艦「香取」が横浜港からイギリスに向け出港した。大正天皇の病状が悪化、宮中某重大事件も重なり猛烈な阻止行動もあったが、皇太子の識見を広めることを最優先に洋行が実現した。訪問先はイギリス、フランス、ベルギー、オランダ、イタリア（バチカン含む）の欧州５カ国、日本の皇太子が外遊するのはむろん初めてのことである。
艦上には供奉長として随行した外交界の重鎮、珍田捨巳（メソジスト派）、山本信次郎海軍大臣（カトリック）、そして澤田節蔵（クエーカー）の日本のクリスチャン・エリートが勢揃いしていた。バチカン訪問をねじ込んだのは山本信次郎だと言われている。
それから４年後の２５年１月１９日、日本のクエーカーの父・新渡戸稲造は昭和天皇に進講している。この時の席次は『新渡戸稲造研究』第１２号に記されており、摂政の宮（昭和天皇）と摂政宮妃と同じテーブルで新渡戸が対座し、新渡戸の左手に関屋貞三郎宮内次官、右手には珍田捨巳東宮大夫、奈良武次侍従武官長、入江為守宮太夫（東宮武官長）と並んで澤田の名前がある。この澤田は松平恒雄の参事官として米国出発直前の澤田節蔵だったと思われる。
実はこの時牧野伸顕は関屋貞三郎に続いて、澤田を宮内省に転出させるべく幣原喜重郎（当時外相）を訪ねている。牧野もまた皇室とクリスチャンの接木役を担っていたのである。
さて、珍田、奈良、入江、澤田の４名いずれも昭和天皇の欧州外遊に供奉しており、新渡戸を囲んだ同窓会のような和やかな雰囲気に包まれていたことだろう。新渡戸は当時事務次長を務めていた国際連盟に関する話を中心に進講し、昭和天皇は米国の動向を問いかける。彼らに待ち受ける暗雲が漂い始めた頃でもあった。
昭和の戦争の出発点となった満州事変の翌３２年、当時国際連盟の日本政府代表は松岡洋右（首席全権）、連盟理事長・長岡春一（駐仏大使）、佐藤尚武（駐白大使）の３名から成り、事務局長を務めていた澤田節蔵は代表代理となる。澤田は松岡の派遣を「わが国官界財界に顔がひろく、ことに当時実質上政権を把握していた軍部ともよく、政府としては彼を陣頭に立てて奮闘させようという考えがある」と見ていた。
その日の早朝、松岡の命令で起草した電信案を手にした書記官が、澤田に発電してもいいかと聞いた。その電信案は「代表部の総意として事ここに至って日本は連盟脱退のほかなし、政府は断然脱退の処置をとるべし」というものだった。
澤田はこの発信を中止させ３代表と澤田の４名で協議を行う。澤田は「日本が連盟を脱退することは自ら進んで世界の政治的孤児になることだ。」と主張し、この一大事に最後の決断はあらゆる情報を把握している政府が行うべきであり、政府も迷っているこの時に「出先機関がジュネーブの空気から指図がましいことをいうのは絶対に避けるべき」と言いたてた。
しかし、松岡は日本のとるべき道は脱退以外にないとして一刻も早く発するべきと主張する。結局澤田の主張は葬り去られる。会議終了後、「澤田さんは温和な人と思いこんでいたが、今の会議では実に熱烈強硬そのもので実に驚きました」と佐藤に言わしめた。
ブラジル大使を経て帰国した澤田は有田八郎外相の顧問として日独伊三国同盟も「ヒットラーのドイツと結ぶが如きは害多くして益なし」として強硬に抵抗している。この時同時に澤田が関与した「米国資本・満州北支誘導工作」が実に興味深い。ハリマン事件の教訓を生かした経済相互依存戦略が見出せる。
薩長因縁の昭和平成史（５）
2006年10月09日（月）
萬晩報通信員 園田 義明
■米国資本・満州北支誘導工作
澤田節蔵は１９３８（昭和１３）年１２月１９日に帰国した。当時、日本は満州及び北支の経済建設を急いでいたが、国内での資金調達が叶わず、外資獲得に迫られていた。結局英米に資金を頼らなければならないが、対支政策で両国と対立しているために求めることはできなかった。そこで表面上は政府と無関係にしながら民間団体主導による英米資金導入計画が立てられた。これが実現すれば日米関係の緊張緩和に貢献すると考えたからだ。
大蔵省の迫水久常（後の内閣官房長官）、商工省の美濃部洋次、外務省の會祥益、岸偉一、海軍省の柴勝男中佐、陸軍省の景山誠一中佐、日本銀行の新木栄吉（後の日銀総裁）らが、満州国大使館とも連絡の上で画策し、渋沢栄一没後の財界の大御所として日本経済連盟会の会長であった郷誠之助が任務の委嘱を受けることで承諾、その対外工作を澤田が担当した。
日本経済連盟会内に対外事務局を設け、委員長に郷が、副委員長に澤田が就いた。澤田らは、満州・北支において外資誘導可能とされる産業を絞り込む一方で、英米等でこれらの産業開発に興味を持つ経済団体を調べあげて進出誘導する。このための英文雑誌なども刊行された。
この結果、満州の鉱山開発と北支産業助成のために米国資金導入に注力することが決まり、米国財界指導者を現地視察させ、必要に応じて澤田が米国に出向き必要資金の仮受け工作に取りかかるものとした。
澤田はニューヨーク駐在の大蔵省在外財務官・西山勉に有力財界人の選定と招待工作を進めさせ、ファースト・ナショナルバンク、ギャランティー・トラスト等の四大銀行の頭取含めた１１から１２名が招待を受けることになる（米国人弁護士、マックス・マックライマン工作）。しかし、米国政府は米国第一級の財界人が日本の招待によって日本及び満州に訪問することは時宜を得ずとして差し止めにした。
ここで一人や二人ならなんとかなるだろうと、なんとも渋いことに澤田らはオーエン・Ｄ・ヤング夫妻だけに絞り込んだ。ヤングは対独ヤング・プランで知られ、澤田はギャランティー・トラストの顧問と書いているが、むしろゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）の会長として米国財界の代表格だった。あまりに大物のためこれも失敗に終わる。
結局、ニューヨークの大銀行の顧問弁護士であり、ルーズベルト大統領やヘンリー・スチムソン陸軍長官につながるジョン・Ｆ・オーライアン将軍が帯同者３名を連れて来日、満州・北支視察も終わり、工作が成功するかに見えた。この時も澤田の前に立ちふさがったのが、外務大臣に就任した松岡洋右であり、松岡の三国同盟締結に向けた慌ただしい動きがこの工作をまたもや葬り去った。
澤田は開戦直前の日米諒解案にも関与しているが、これを握りつぶしたのも松岡であり、澤田の努力は松岡によってことごとく水の泡になった。昭和天皇は独白録でこの松岡を「彼は他人の立てた計画には常に反対し、条約などは破棄しても別段苦にしない、特別な性格を持っている」と指摘しているが、まさに澤田の気持ちを代弁していたかのようだ。
澤田は戦前最後の鈴木貫太郎の内閣顧問に任命されているが、ここでも持ち前のリアリストぶりを発揮している。５月中旬に当時国務大臣に就任していた左近司政三から対ソ仲介交渉に関する見解を聞かれた時、澤田はソ連が力により実利を追う傾向があり、形式的に条約があっても豹変しうる国、信頼して周旋しても意味がないと言い切った。そして、澤田ならでは提言を行う。
■バチカンにおける和平斡旋工作と原爆投下
対ソ交渉に明確に反対した澤田節蔵はバチカンに頼むがよいと提言する。当時の状況を考えれば間違いなくバチカンがベストな選択だった。むしろバチカンしかなかったのではないだろうか。しかし、鈴木内閣の誰もがバチカンのことを考えていなかった。澤田の主張は左近司から鈴木総理に伝えられたが受け入れられなかった。
澤田の同じ観点からバチカンを見ていた人物が二人いた。その一人が中央情報局（ＣＩＡ）の前身組織である戦略事務局（ＯＳＳ）長官であったウィリアム・Ｊ・ドノヴァンである。
「頃合を見計らって、東京に和平案を持ち込む糸口をつかめ。日本の降伏について協議するのだ。結局、そのような工作が可能な場所は、バチカンなどごく限られた場所しかない」（『バチカン発・和平工作電』マーティン・Ｓ・ギグリー、朝日新聞社）
これはドノヴァン長官がＯＳＳの工作員であるギグリーに与えた密命内容である。ドノヴァンもギグリーも米国では極めて少数派のカトリック教徒であった。おそらくドノヴァンであればマンハッタン計画の情報もある程度をつかんでいただろう。ドノヴァンの密命には原爆投下阻止の願いも込められていたのかもしれない。こうしてバチカンを舞台に「ベッセル工作」（船工作）と呼ばれた和平斡旋工作が始まる。
ギグリーが直接接触したのはローマ法王庁国務省外務局のモンシニョール・エジッジョ・ヴァニョッツィ司教だけで、ヴァニョッツィ司教→バチカン駐在日本使節教務顧問のベネディクト富沢（富沢孝彦）神父→原田健公使（プロテスタント、妻はカトリック）・金山政英書記官（カトリック）の流れで伝えられた。
ギグリーが提示した和平案は「米軍による日本占領。米国への永久的な領土の割譲はない。日本国民の決定による場合以外には、天皇の地位に変更はない。」とするものである。（原田と金山は「日本を占領しない。天皇制は維持する。千島、樺太、台湾、朝鮮を放棄し、日本軍はインドネシアから撤退する」と受け取っていた。）
この和平案の内容は「絶対極秘暗号電」の扱いで１９４５（昭和２０）年６月３日と６月１２日の二度にわたって東郷茂徳外務大臣宛に送られている。しかし、これもスイスで行われていた「ダレス工作」同様に完全黙殺される。当時日本の方針はあくまでも徹底抗戦であり、ソ連だけを正式の仲介者と思い込んでいた。このソ連を仲介者とする終戦工作を主導したのは木戸幸一であり、これが最大の誤算につながるのである。
澤田の同じ観点からバチカンを見ていたもう一人の人物こそが欧州外遊の際にバチカンを訪れていた昭和天皇である。
もし、澤田の提言や「ベッセル工作」の内容が昭和天皇に直接届いていれば、事態は大きく変わっただろう。ローマ法王庁への原田公使含めた初めての使節派遣を決めたのは、昭和天皇自身であり、４２（昭和１７）年２月１４日には東条に対して派遣使節の資格や宗教にまで踏み込み、その人選にまでこだわっていた。
昭和天皇は、戦の終結時期において好都合であること、世界の情報収集の上で便宜であること、全世界に及ぼす精神的支配力の強大であることからローマ法王庁への公使派遣を要望した（『昭和天皇独白録』）。昭和天皇も開戦直後の時点ですでに和平仲介にはローマ法王庁に頼るしかないと考えていたのである。
敗戦から７年後、不思議な縁で導かれた金山書記官とヴァニョッツィ司教はフィリピンで出会う。この時ヴァニョッツィ司教は金山にこう語っている。
「あのとき、日本政府がアメリカの和平案に反応を示していたら、広島と長崎に原爆が投下されるという悲惨な事態は避けることが出来たのではないでしょうか？」（『誰も書かなかったバチカン』金山政英・サンケイ出版）
米国は戦後を睨んで原爆投下を前提に動いていた。いずれにせよ惨禍は避けられなかった。しかし、ヴァニョッツィ司教を介してバチカンとカトリック教徒であるドノヴァンとが直接つながっていたとすれば、悲惨な事態は避けることができたのかもしれない。
なぜならヴァニョッツィ司教の発言は一般の日本人が考える以上に極めて重いからだ。バチカンが長い年月をかけて培ったカトリックの聖地とも言える長崎浦上上空で原爆が炸裂し、２人の神父と信徒２０数人が浦上教会と運命を共にし、浦上地区に住んでいた１４０００人の信者のうち８５００人が死亡している事実を無視してはならない。
すでに始まっている神なき中共との冷戦、次いで起こり得るプロテスタント教国・米国との軋轢を考えればバチカンほど重要な存在はない。「バチカンに頼むがよい」とする澤田の提言は今また蘇らせる時期に来ている。
■薩長の運命の日
最後に薩長の運命の日を振り返ろう。開戦当時の年齢を見ると、昭和天皇は４０歳、木戸幸一は５２歳、近衛文麿は５０歳である。これに対して牧野伸顕は８０歳、樺山愛輔は７６歳である。革新勢力の期待を一身に担った木戸や近衛に年齢も近い昭和天皇が接近していくのも無理はない。
１９４５（昭和２０）年２月１４日、木戸を裏切った近衛はその木戸の目前で上奏文を読み上げた。そして昭和天皇は静かに近衛に問いかける。
「我国体について、近衛の考えと異なり、軍部では米国は日本の国体変革までも考えていると観測しているようである。その点はどう思うか。」
昭和天皇はこの時もまだ軍部からの情報に頼っていたことがわかる。昭和天皇には薩摩系宮中グループの情報が届いていなかった。「宮中の壁」となっていたのは木戸である。
これに対して近衛はこう答えている。
「軍部は国民の戦意を昂揚させるために、強く表現しているもので、グルー次官らの本心は左に非ずと信じます。グルー氏が駐日大使として離任の際、秩父宮の御使に対する大使夫妻の態度、言葉よりみても、我皇室に対しては十分な敬意と認識とをもっていると信じます。ただし米国は世論の国ゆえ、今後の戦局の発展如何によっては、将来変化がないとは断言できませぬ。この点が、戦争終結の策を至急に講ずる要ありと考うる重要な点であります。」
秩父宮妃勢津子から贈られたメッセージと宝石箱にグルー夫妻が涙したことが触れられている。グルーはもはや「昭和天皇無罪工作」によって薩摩系宮中グループの一員となっていた。近衛の脳裏にグルーの姿だけがあった。
グルーは確かに４３（昭和１８）年１２月２９日のシカゴ演説で米国人に語りかけていた。
「わが国には神道を日本の諸悪の根源と信じている人がいるが、私はそれに同意できない。（略）神道には天皇崇拝も含まれている。日本が軍部によって支配されず、平和を求める為政者の保護のもとに置かれれば、『神道のこの面』は再建された国民の負債であるどころか資産となりうるのだ。」（『象徴天皇制への道』中村政則・岩波新書）
中村によれば、グルーは演説前日まで『天皇制』となっていたものを政治的な配慮から『神道のこの面』に差し替えた。グルー発言に貞明皇后の御歌が重なり合う。注目すべきは資産という言葉日本の円滑な民主化（＝米国化）に向けて女王蜂（＝昭和天皇）と穏健派の薩摩系宮中グループを利用するという狙いが見出せる。グルーはリアリストとして「昭和天皇免罪工作」に乗っかっていたに過ぎない。
このグルー演説は米国務省内の日本派を大いに勇気づけた。特に事前に演説草稿を読んでいたヒュー・ボートンは、自分が起案した政策文書がそこに反映されていることを知り、「前途への希望がわいてきた」と回想している。このボートン文書は『日本?戦後の政治的諸問題（Ｔ?３８１）』（国務省領土小委員会第３８１号文書）と呼ばれる。この文書が戦後日本を形作ることになる。
それでもグルーは袋叩き。メディアは一斉に「グルーは天皇を擁護し、利用しようとしている」と書きたてる。米国世論は「天皇憎し」が圧倒的だった。この影響からグルーはハル国務長官から演説活動中止を宣告される。それでもグルーはあきらめない。省内で味方を増やしつつ、国務省極東問題局長を経て、４４（昭和１９）年１２月には国務次官に抜擢される。
時計を２月１４日に戻そう。昭和天皇は最後に語る。
「もう一度、戦果を挙げてからでないとなかなか話は難しいと思う。」
食い下がる近衛はこう言い残した。
「そういう戦果が挙がれば、誠に結構と思われますが、そういう時期がございましょうか。それも近い将来でなくてはならず、半年、一年先では役に立たぬでございましょう。」
もしもこの時に昭和天皇と木戸が近衛の上奏文を受け入れていれば・・・。この先を語ることは敢えて控える。いずれにせよ惨禍は避けられなかったことにしておこう。
この２月１４日のやりとりは藤田尚徳の『侍従長の回想』（講談社）に記されている。この日の朝、木戸は侍従長室に姿を見せ、藤田に侍立を遠慮しろと言う。よって木戸が侍立し、木戸が書き残したメモから再現されている。このメモには「侍従長、病気のため、内大臣侍立す」との嘘が書き添えられていた。
９７年に国立国会図書館で一般公開された「政治談話録音」の中で、木戸は日本全土が壊滅的な状態になる前に降伏できたのは一面で原爆やソ連参戦のためだとの考えを示しながら、「原子爆弾も大変お役に立っているんですよ。ソ連の参戦もお役に立っているんだ」と語っている。もし、広島、長崎ではなく、山口に投下されていても同じことが言えたのだろうか。
薩長因縁の昭和平成史（６）
2006年10月12日（木）
萬晩報通信員 園田 義明
■太平洋問題調査会（ＩＰＲ）をめぐる因縁
戦前の日本人クリスチャンが多数参加した太平洋問題調査会（ＩＰＲ）という国際的な組織があった。ＩＰＲはハワイのＹＭＣＡ（キリスト教青年会）の汎太平洋ＹＭＣＡ会議の発展組織として１９２５（大正１４）年に設立され、この年ホノルルで行われた第一回会議に始まり、５８（昭和３３）年の第１３回ラホール（パキスタン）会議を最後に消滅している。
加盟各国に独立した支部が設けられ、日本ＩＰＲは３６（昭和１１）年の第６回ヨセミテ（米国）会議を最後に解散、戦後再結成された日本ＩＰＲの復帰は５０年の第１１回ラクノウ（インド）会議まで待たなければならなかった。
初期日本ＩＰＲを背負ったのは日本近代資本主義の父・渋沢栄一（評議委員会会長）、井上準之介（初代理事長）、そして新渡戸稲造（二代目理事長）である。その発祥にＹＭＣＡの存在があったこともあり、活動の中心は新渡戸の一高時代に影響を受けた新渡戸人脈の高木八尺（一時クエーカー）、前田多門（聖公会からクエーカー）、鶴見祐輔（晩年クエーカー）、高柳賢三、那須皓らに委ねられることになる。
樺山愛輔も第３回京都会議に参加しており、樺山の弟子とも言える松本重治や牛場友彦、樺山の女婿の白州次郎がＩＰＲに送りこまれた。ＩＰＲは新渡戸、渋沢、樺山の弟子達の集会場所のような存在となっていた。
樺山も満州事変直後に険悪となった日米関係の修正を図るべく渡米、訪問先には米国エスタブリッシュメントが一同に集まるボヘミアン・クラブも含まれていた。また、グルーを通じて米国金融史に輝かしい実績を残したモルガン家とつながる。グルー自身がモルガン家と姻戚関係があり、グルーの妻アリスの大叔父は黒船を率いて来航したペリー提督にあたる。しかも、井上準之助亡き後、モルガン家が築いたＪ・Ｐ・モルガンの社史に残る名会長として知られるトマス・ラモントとの親交を引き継いだのも樺山であり、戦後樺山の長男である丑二はモルガン銀行東京支店顧問に就任している。
樺山の人脈はロックフェラー家にも及ぶ。樺山は薩摩の松方正義の孫にあたる松本が携わった国際文化会館事業を通じてジョン・Ｄ・ロックフェラー三世と親密な関係になる。松本とロックフェラー三世はＩＰＲで出会う。そもそもＩＰＲはロックフェラー財団がスポンサーとして名を連ねており、その意味ではロックフェラー家が今なお深く関与するトライラテラル・コミッションやウィリアムズバーグ会議の前身とも言える。このロックフェラー三世人脈は後に吉田茂へも引き継がれることになる。
この日本ＩＰＲのメンバーは近衛文麿のブレーンにもなっていたが、近衛自身も新渡戸の講演を聞いて非常に感激し、一高入学を決心したという裏話も残されている。そして近衛の最期に立ち会ったのも彼らだった。
白州から「近衛自殺近し」の連絡を受けて松本と牛場は近衛邸に到着、近衛が自殺したその夜に二人は隣室で寝ていた。自殺を止めようと説得するために泊まり込んでいたと松本は書いている。「天皇さまには木戸幸一がいるから大丈夫」と語る近衛に対して、松本は木戸一人では危ないと答える。そして松本に「最後のわたしのわがままを聞いてくれ」と言い残した。
近衛の自殺を松本は『昭和史への一証言』（毎日新聞社）の中で「戦犯として（近衛が）巣鴨に行き、法廷に立つことになれば、天皇さまと自分が近いことがわかり、戦争責任の累が天皇さまに及ぶ危険がある。それを防ぐために自殺したのではないか」と書いている。
このＩＰＲにはコミンテルン工作員や共産党員も暗喩し、米国ＩＰＲの容共・ラディカル・グループが対日非難を繰り広げていた。このグループの存在がマッカーシー旋風に巻き込まれる原因となり、ＩＰＲは解散へと追い込まれることになる。
マッカーシズムのターゲットになったのがＩＰＲ機関誌「パシフィック・アフェアーズ」の編集長を務めたオーウェン・ラティモアであり、その余波が近衛を貶めたとされるＥ・ハーバート・ノーマンを直撃する。５７（昭和３２）年３月２６、７両日に「赤狩り委員会」と呼ばれた米上院国内治安小委員会でノーマンをよく知る都留重人の喚問が行われ、その一週間後の４月４日にノーマンは４７歳の若さで飛び降り自殺する。選ばれし者がいれば選ばれざる者もいる。まさにそういう時代だった。
■クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（１）
１９３３（昭和８）年８月に行われた太平洋問題調査会（ＩＰＲ）第５回バンフ（カナダ）会議に日本代表として参加することになっていた新渡戸稲造は出発前に昭和天皇から内々に招かれた。
昭和天皇は新渡戸に「軍部の力が強くなってきたが、アメリカと戦争になっては困る。あなたはアメリカと親しいから、『何とか話し合いで戦争を食い止めることができるよう、ひとつ骨折ってもらいたい』、ただ内密に」と話したとされる（『新渡戸稲造研究』第１２号』）。
新渡戸に託した昭和天皇の願いは新渡戸の命と共に消えていった。新渡戸はバンフ会議が終わった後の静養中に病に倒れ、日本に戻ることなくカナダの地で没した。
ＩＰＲのような民間主導の自由主義者グループの源流を遡れば、ここでもまた新渡戸の姿が確認できる。そして現在のグローバリストの原点も見出せる。この自由主義的民間団体の戦前の流れを簡単に整理するとこのようになる。
大日本平和協会→在日アメリカ平和協会→日米関係調査委員会→日米関係委員会→太平洋問題調査会（ＩＰＲ）
順番に見ていこう。０１（明治３４）年２月に来日したギルバート・ボールズは、麻布中学設立者にして社会運動にも尽力した江原素六衆議院議員に働きかけて、０６（明治３９）年４月に大日本平和協会を設立する。ここに江原の他、大隈重信、阪谷芳郎、渋沢栄一、島田三郎、尾崎行雄、それに新渡戸が名を連ね、政財界と言論界の有力者が集う日本初の自由主義派民間団体が生まれ落ちた。次いでボールズは在留米国人実業家や教育者や宣教師を集めた在日アメリカ平和協会を１０年（明治４３）年に設立する。
移民問題をめぐって日米間の緊張が高まる中、ボールズは一貫して排日運動反対の姿勢を貫き、日米の相互理解を目的に大日本平和協会と在日アメリカ平和協会の代表者を集めた日米関係調査委員会を設置、日本側委員会には渋沢、新渡戸、阪谷、添田寿一が選ばれた。この日米関係調査委員会の人脈をベースに、１５（大正４）年に渋沢によって日米関係委員会が組織される。この委員会には日米関係調査委員会メンバーに加え、井上準之介、堀越善重郎、大倉喜八郎、金子堅太郎、串田万蔵、姉崎正治ら２３名が就任する。この日米関係委員会人脈が日本ＩＰＲを支えていくのである。
ではギルバート・ボールズはどういう人物だったのか。
クエーカーの日本伝道はフィラデルフィア・フレンド婦人外国伝道教会によって１８８５（明治１８）年に始まる。初代宣教師となったジョセフ・コサンド夫妻は芝普連土教会や普連土女学校の設立に尽力する。「普連土」は、津田塾大学の創立者である津田梅子の父・津田仙によって「普（あまねく）世界の土地に連なる」ように、即ち「この地上の普遍、有用の事物を学ぶ学校」であるようにとの思いを込めて命名されている。
普連土教会内部の信仰上の混乱と対立もあって、コサンドの後を継いで主任宣教師となったのがボールズである。保守派クエーカーのボールズは伝道に固執することなく、普連土女学校の校長、理事長としての職務を優先にしながら、平和運動に人生を捧げ、新渡戸同様「太平洋の橋」を目指した。
そもそもフィラデルフィア・フレンド婦人外国伝道教会の日本伝道には米国留学時代の新渡戸や内村鑑三の意見が取り入れられて開始されている。従って、新渡戸と内村が日本とクエーカーを接木したのである。新渡戸はクエーカーの「内なる光」に導かれた誠実さ、質素倹約の姿勢、一貫した平和主義に日本の古神道や武士道や禅との共通性を見出し、日本と溶け合うと信じたのだ。
■クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（２）
ギルバート・ボールズは日米開戦直前に日本での４０年に及ぶ宣教師生活を終え、帰米することを決意する。ボールズはこの時、普連土女学校理事長の後任を要請すべく手紙を書き送った。
「昨夜珍しく夢を見ました。私の住居（女学校のすぐそばにあった）の近所に大洪水があり、学校も住居も押流され、私もあっぷあっぷしていたところ、流れの向う側に澤田さんが現れ、助けにゆくからあわてるなといわれ、大喜びして目がさめました。」
この手紙を受け取った歴史に埋もれし澤田節蔵はボールズの後任として理事長に就任する。ボールズの夢に出てきた大洪水は終戦年５月２５日の東京大空襲となって女学校を襲いかかった。学校は煙突と運動場隅の掘立小屋を残して全焼する。一時閉鎖の危機に瀕したが、澤田の意志もあって学校継続の方針が決められた。戦後、澤田はミス・ローズことエスター・Ｂ・ローズ、エリザベス・バイニング、そしてボールズの次男であるゴードン・ボールスと共に学校を再建して行く。
彼女達は戦後あっぷあっぷしている日本に救援品を届けるために故国へ窮状を訴え続けた。米国から届けられた食料品、衣料などを日本全国に配給したララ（ＬＡＲＡ、アジア救援公認団体）代表の一人がミス・ローズである。そしてララ委員会日本側委員に澤田節蔵もいた。
ララの活動に対して日本側も官・民一体となって誠心誠意こたえた。盗難や横流しや不正配分などの不祥事はまったくといっていいほどなかった。ミス・ローズは日本側の厳格適正な姿勢に敬意と感謝を示し、この日本で活動できたことに誇りを持っていた。ミス・ローズは戦争中もアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）職員としてカリフォルニア州パサデナ地方の邦人抑留キャンプで待遇改善や学歴子女の東部大学への斡旋に奔走している。
「武士道」の言葉が持つ表面的な響きだけで新渡戸を論じる軽々しき日本人が左派にも右派にも増殖する今にあって、ミス・ ローズの生涯に新渡戸が思い描いた真なる武士道が重なり合う。
■クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（３）
そして、彼らは大洪水の中から「象徴」によって昭和天皇を救い出した。これこそ最大の功績である。日本国憲法における象徴天皇制への新渡戸の影響はもはや疑いようがない。確かに諸説あるが、すでに研究者の間では「象徴」が新渡戸の英文著作『武士道』もしくは『日本』に依拠していたとする説が有力になっている。
岩波文庫版『武士道』の３３ページと３４ページを開いてみよう。ここにはっきり「象徴」と書かれている。
「我々にとりて天皇は、法律国家の警察の長ではなく、文化国家の保護者（パトロン）でもなく、地上において肉身をもちたもう天の代表者であり、天の力と仁愛とを御一身に兼備したもうのである。ブートミー氏がイギリスの王室について「それは権威の像（イメージ）たるのみでなく、国民的統一の創始者であり象徴（シンボル＝原文もsymbol）である」と言いしことが真にあるとすれば、（しかして私はその真なることを信ずるものであるが）、この事は日本の皇室については二倍にも三倍にも強調せらるべき事柄である。」
『武士道』は１９００（明治３３）年１月にフィラデルフィアの出版社から英文で発刊され、セオドア・ルーズベルトにエジソンから最近では映画『ラスト・サムライ』のトム・クルーズにまで読み継がれてきた。日本の憲法に関わるのであればクエーカーでなくとも当然読んでいたに違いない一冊である。
このクエーカーに対する感謝の気持ちを誰よりも示したのは皇室である。二代にわたってクエーカーが皇太子殿下の英語教師に就いた。初代はエリザベス・バイニング、その後任がミス・ローズである。
バイニングは５０（昭和２５）年に勲三等宝冠章、ミス・ローズもララの功績に対し５２（昭和２７）年には勲四等瑞宝章、６０（昭和３５）年には勲三等瑞宝章をそれぞれ受章している。また、ゴードン・ボールスには５８（昭和３３）年に国際文化の交流と研究に対して勲三等旭日章が贈られた。
そして、クエーカーが主催するアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）はロンドンのフレンド奉仕団評議会（ＦＳＣ）とともに４７（昭和２２）年にノーベル平和賞を受賞している。
それにしても因縁とは恐ろしい。国際連盟の設立時の初代事務次長に就任したのがクエーカーの新渡戸稲造、国際連盟最後の事務局長となったのもクエーカーの澤田節蔵である。さらに、戦後、初代国連大使になったのが澤田廉三である。
澤田廉三の『随感随筆』（牧野出版）には「明治４３年７月第一高等学校卒業生」写真が掲載されている。その写真の最後列左から２人目に澤田廉三が、そして、一列目の中央に新渡戸稲造校長が写っている。
薩長因縁の昭和平成史（７）
2006年10月18日（水）
萬晩報通信員 園田 義明
■ビックリ憲法をめぐる因縁（１）
日本の国体護持と昭和天皇の戦争責任追及回避に向けた「昭和天皇免罪工作」が完璧に実行された。実行したのは薩摩系宮中グループと新渡戸稲造やギルバート・ボールズが築いた日米クエーカー人脈である。彼らは昭和天皇を御護りするために完全に合体した。そして、確かに昭和天皇を救い出したのである。この結果、生まれ落ちたのが日本国憲法の象徴天皇制であり、憲法第九条である。
憲法九条の制定過程について様々な議論が交わされてきた。その発案者については、これまで幣原発案説やらマッカーサー発案説、それに幣原・マッカーサー意気投合説、あるいはケーディス・ホイットニー共同発案説、天皇発案説などが取り上げられてきた。
しかし、憲法九条をどこからどう読んでもクエーカーの信条そのものであって、まずここからスタートしないことに無理がある。頭を柔らかくして「真昼の決闘」や「友情ある説得」などの映画を見ればいい。その登場人物に現在の日本に重なる姿を見出せる。
これを説く鍵は良心的兵役拒否者にある。コンシェンシャス・オブジェクターは日本では良心的兵役拒否者と訳されることが多いが、これを良心的参戦拒否者と訳せばより身近に感じられるだろう。
日本国憲法に関わった人物の中で明らかに良心的兵役拒否者であったのはヒュー・ボートンである。ジョセフ・グルーのシカゴ演説が米国務省日本派の重要人物であるヒュー・ボートンを大いに勇気づけたことはすでに書いた。このボートンも敬虔なクエーカー教徒であり、アメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）の一員として１９２８（昭和３）年に来日し、ギルバート・ボールズの補佐役を務めた。後に太平洋問題調査会（ＩＰＲ）での日本研究が認められ、国務省で対日政策立案の中心を担う。
クエーカーは古くから平等、平和、戦争放棄、奴隷制廃止、女性参政権、精神障害者保護、刑務所改善などを主張してきた。ボートンの祖父は南北戦争に異議を唱え、以後ボートン一家は公然と戦争反対を訴え続けてきた。ボートンもクエーカー教徒であるという理由で徴兵名簿に良心的兵役拒否者として登録していたのである。
この宗教的、思想的信条から徴兵を拒否するコンシェンシャス・オブジェクションの制度がアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）の尽力もあって米国で最初に法制化されたのは南北戦争の時である。良心的兵役拒否者は代替業務として病院勤務もしくは解放奴隷保護、または代人をたてるか代償金３００ドル（南部では５００ドル）の支払いを求められた。この内、代人と代償金制度は貧富の差があるとの反発から第一次世界大戦の際に廃止されている。
代償金を湾岸戦争時の多国籍軍に対する総額１３０億ドルの拠出に、代替業務をイラク戦争時の人道復興支援活動及び安全確保支援活動に置き換えれば、良心的かどうかは議論の余地があるにせよ、日本が良心的兵役拒否者のような存在であることがわかる。
日本と同じく敗戦国となったドイツでは６８年に復活した徴兵制以前からドイツ連邦共和国基本法（４９年制定）においてコンシェンシャス・オブジェクションを基本権として明記している。
日本とドイツ両国に共通するのは敗戦国としての宿命を背負ってしまったことだ。無力な敗戦国に戦勝国の出兵要求を拒否できるわけがない。戦力放棄をもって世界初のビックリ憲法と称しながらも「憲法九条は救国のトリックだった」とする堤堯の『昭和の三傑』（集英社インターナショナル）が面白い。堤が豊富な取材経験と膨大な資料によって打ち出した仮説はアイデア満載である。堤はあの三島由紀夫とのインタビューでこう話している。
「三島さんは不愉快に思うかもしれませんけど、憲法九条って実に巧みな条文だと思います。これあるために日本人は戦争に駆り出されずに済んで来た。古来、Ａ国に負けたＢ国の戦力が、Ｃ国への侵略・制圧に使役される例は枚挙にいとまがないですよね。日本は朝鮮戦争にもベトナム戦争にも行かずに済んだ。（略）憲法九条を楯にとって。いわば憲法九条は『救国のトリック』だったと思います。」
これを以前から紹介してきた国際戦略用語としてのバック・パッシング（責任転嫁）理論に置き換えてみよう。バック・パッシングとは大国が新たな脅威に対して、他国に対峙させ、場合によっては打ち負かす仕事をやらせる戦略を言う。責任を押し付ける側はバック・パッサー、押し付けられる側はバック・キャッチャーと呼ばれる。
つまり、大国Ａはバック・パッサー、Ｂ国はバック・キャッチャーとなる。堤が語るようにこれが勝者と敗者の関係であればなおさら黄色い日本はもはや米国の手下として責任を押し付けられたのだろうか。少なくとも日本はソ連などの共産主義への防衛拠点にされていたのであろうか。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（２）
当時の状況を見ると堤が指摘するほど単純ではなかったようだ。日本国憲法の立案に主導的な役割を果たし、後に国家安全保障会議（ＮＳＣ）に吸収されることになる国務・陸軍・海軍三省調整委員会（ＳＷＮＣＣ）の海軍省委員であったロレンツォ・Ｓ・サビン海軍大佐は、防衛拠点としての利点よりも日本の再軍備自体の危険の方がはるかに上回ると指摘しながら、再軍備禁止を絶対的なものとして主張していた。
サビンは４５（昭和２０）年１１月１５日付の意見書で「少なくとも無期限に、日本は陸軍も海軍も持つべきではない」と明言した。そして、この意見書が憲法改正指令及び制定方針を記した「日本の政治機構の改革（ＳＷＮＣＣ２２８）」第４段第ｂ項第２号の「国務大臣文民制」に反映される。原秀成はこのサビン意見書が憲法九条の戦争放棄と戦力不保持の重要な起源となっていると主張している（『日本国憲法制定の系譜２』日本評論社）。
しかし、将来を見込んで日本をバック・キャッチャーに仕立て上げる戦略も実行に移されていた。バック・キャッチャーには新たな脅威に対抗できるだけのパワーが必要であり、それを支える経済力や技術力も必要となる。米国はあくまでも共産主義に対抗するために日本の経済再建を押し進める。
やがて武装解除と民主化という名の米国化を目的とした占領政策が軌道に乗り始め、朝鮮戦争が目前に迫ると、米国は日本に再軍備を要求する。この時点ですでに米国はサビン意見書との矛盾を曝け出した。
吉田狸は米国の矛盾をあざ笑うかのように軍事的には頼りにならない経済大国へと邁進していく。米国にとってもはや現在の日本は戦力外通告国のような存在となっていることだろう。しかし、日本も経済力を武器に共産主義に対する防波堤の役割を十分に果たしてきたとも言える。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（３）
それでは憲法９条の発案者から見ていこう。『戦後日本の設計者』（ヒュー・ボートン・朝日新聞社）の訳者である五味俊樹は、そのあとがきで「自己の宗教信条であるクエーカーの平和主義が（ボートン）博士の生きざまに色濃く反映していた」としながら、「政策立案の過程においても、博士の信念が貫かれていく」とした上で、『具体的には、「戦後」の日本から軍事的要素を一掃しようとするアイデアであり、正式文書としては「降伏後におけるアメリカの初期対日政策」（ＳＷＮＣＣ１５０／４／Ａ）であった。しかも、それは日本国憲法第九条によって結実したと解釈できないことはない」と書いている。
続けて「日本の非武装化は、クエーカー派の平和主義のみならず当時のアメリカの現実的利益にも適っていたのであり、個人の宗教的理念と国家の戦略とが偶然かつ見事に合体したケースである」と解説している。そして「いずれにせよ、ボートン博士が、日本国憲法における平和主義、国民主義、基本的人権という三つの基本原則のうち、とりわけ、平和主義の思想的原液を注入するうえでその一端を担っていたことは確実である」と結んでいる。
このＳＷＮＣＣ１５０／４／Ａとは国務省極東局日本部所属のボートンも加わった国務・陸軍・海軍三省調整委員会（ＳＷＮＣＣ）がまとめた初期対日政策の最終案であり、「完全武装解除と非武装化」が明記され、マッカーサーの確認を経て１９４５（昭和２０）年９月２１日に出されている。
翌４６年（昭和２１）年１月７日には憲法改正指令及び制定方針を記した「日本の政治機構の改革（ＳＷＮＣＣ２２８）」が最終決定され、マッカーサー宛に送付、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）内で最も重要な参考資料とされている。
第１４７回国会・参議院憲法調査会（２０００年５月２日）にリチャード・Ａ・プールが参考人として出席した。プールはＧＨＱ民政局で天皇を「象徴」とする案を起草した人物である。プールはＳＷＮＣＣ２２８がガイドラインであったとしながら、「（ＳＷＮＣＣ２２８は）当時、極東問題担当部署、今は東アジア問題担当部署と言われているところのヒューボートン博士がその草案に大きくかかわったと言われております。彼の補佐をしたのはマーシャル・グリーンでありまして、グルー大使の個人的なアシスタントでありました。」と証言している。そして、「マッカーサーは、実は余り国務省と相談したがりませんでした」との証言も飛び出している。
このＳＷＮＣＣ２２８に明記された「国務大臣文民制」は、「完全武装解除と非武装化」（ＳＷＮＣＣ１５０／４／Ａ）と「少なくとも無期限に、日本は陸軍も海軍も持つべきではない」（ロレンツォ・Ｓ・サビン意見書）とが反映されているとされる。
ここまで見てくるとビックリ憲法は国務・陸軍・海軍三省調整委員会のサビンが発案者のように見えてくるが、実はボートンの起案文書にその原点らしき記載がある。その文書こそが、ジョセフ・グルーがシカゴ演説で参考にした「日本・戦後の政治的諸問題（Ｔ３８１）」（国務省領土小委員会第３８１号文書）である。
ボートンが戦争真っ只中の４３（昭和１８）年１０月６日に起案したＴ３８１でグルー演説と内容的に通じる箇所は次の部分である。
「天皇制は戦後日本をより安定させる要因の一つとなるように思われる。天皇制は安定した穏健な戦後の政府の樹立にとって、価値のある要因になるであろう。」（『日本国憲法制定の系譜１』原秀成・日本評論社参考）
このＴ３８１の冒頭にはこう書かれている。
「日本の将来についての連合国の全般的な目的は、日本が再び攻撃を繰り返すことができないようにするべきであり、同時に、経済的であれ、社会的であれ、あるいは政治的要因であれ、この侵略精神がはびこるようなさまざまな要因を除去することである。」（『日本国憲法制定の系譜１』参考）
重要な点はＴ３８１を起案した時点ですでにボートンが戦後の日本に憲法改正を必要不可欠と考えていたことであり、しかもこの時すでにボートンは象徴天皇制と憲法九条をセットにして論じていたのである。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（４）
当初マッカーサーは憲法九条を自分が発案したように見せかけていた。野心のためにハーバート・フーヴァー第３１代大統領にアピールする必要があったのだろう。しかし、後に困った問題が起こったために幣原発案説に切り替えたのである。
米国側もビックリ憲法などさっさと改正するだろうと読んでいた。そうなれば速やかに再軍備させて前線兵力として活用できる。誰がどうみても日本の戦争放棄と戦力放棄は米国にとってデメリットの方が多い。ところが、米国にとって予想外の展開が起こる。朝鮮戦争が目前に迫っても吉田狸はひょうひょうと憲法九条に閉じこもりながら経済再建に力を注ぐ。そうなると憲法九条の言い出しっぺがマッカーサー本人では具合が悪い。マッカーサーは突如幣原発案説を言い出す。
これを裏付けるようにニューディーラーがわんさかいた民政局のフランク・リゾーは西修に興味深い話をしている。民政局局長のコートニー・ホイットニーが憲法九条の発案者に関して、当初「アウア・オールドマン」（マッカーサーを指す）と言っていたが、朝鮮戦争勃発以降「ユア・オールドマン」（幣原を指す）と言い出したとのことである。
これを受け西は「朝鮮戦争勃発の時点あたりから、幣原発案説が総司令部内で作り上げられ、いろいろな手段を利用して、流布、定着を図ったとの見方も成り立つ」と指摘している（『日本国憲法はこうして生まれた』西修・中公文庫）。
吉田狸も『回想十年』（中公文庫）の中で日本の再軍備の話が初めて真剣に出たのは朝鮮戦争が起こる直前だったとしている。そして、５０（昭和２５）年６月２５日に朝鮮戦争が勃発、同年７月７日に国連軍最高司令官に任命されたマッカーサーは、翌８日、吉田に警察予備隊創設と海上保安庁増員を指令する。７万５千人の警察予備隊の創設と海上保安庁の８千人増員を指示し、後の陸上自衛隊と海上自衛隊の母体となった。この時の吉田とマッカーサーの曖昧な対応が「自衛隊は軍隊か否か」という不毛の論議を半世紀以上にわたって繰り広げる素地を作ったのである。
保守的な共和党員であったマッカーサーは大統領就任への野心を抱いていた。４８（昭和２３）年の大統領選に出馬することを考えたマッカーサーはＧＨＱ内のニューディーラーを利用する。民主党支持票の取り込みを狙ってリベラル派が好みそうな「下からの改革」を日本で推進したのである。その象徴として財閥解体があった。マッカーサーはこの時の予備選で大敗しても野心を捨ててはいなかった。そのために軌道修正が行われ、中途半端な再軍備準備や幣原発案説へとつながる。いわば自衛隊も幣原発案説も朝鮮戦争の落とし子であった。
朝鮮戦争はマッカーサーにとって最後のチャンスに見えた。５２（昭和２７）年の大統領選に向けてなんとしてもこの戦争にも勝利し、凱旋パレードの中、出馬表明を行いたかったのだろう。しかし、この夢は叶わなかった。５１（昭和２６）年４月１１日にトルーマン米大統領（民主党）はマッカーサーを突如解任する。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（５）
堤は象徴天皇制と戦力放棄を鈴木貫太郎、幣原喜重郎、吉田茂の三人による連携プレーであり、昭和天皇もプレーヤーの一人に違いないと書いている。鈴木はヨハンセン・グループの一員、幣原も息子をフレンド・スクールに通わせ、縁戚に三菱本家と澤田家がいる。
プレーヤーはまだまだ存在した。ビックリ憲法もまた元祖「コンシェンシャス・オブジェクター」の日米クエーカー人脈と元祖「反ソ・反共」の薩摩系宮中グループが仕組んだ見事な戦略によって生み落とされた。薩摩系宮中グループはクエーカーを利用し、クエーカーもよろこんで利用されたに過ぎない。
日米クエーカー人脈と薩摩系宮中グループが完全に合体したのは牧野伸顕の存在がある。新渡戸と薩摩系宮中グループの関係は牧野の文部大臣時代にまで遡ることができる。新渡戸を名門一高の校長に推したのが牧野であった。また国際連盟の初代事務次長就任にも牧野と珍田捨巳、それに後藤新平が関わっている。新渡戸の人生の転機に必ず牧野の姿が確認できる。
牧野のキリスト教への理解は三菱本家の岩崎久弥（ペンシルベニア）と同じくフィラデルフィア留学時代のキリスト教徒との出会いがあった。牧野は『回顧録』に「フィラデルフィアはクエーカー宗徒の平和主義的な気分が強く、そこにいたのでアメリカは非常に平和的なピューリタン主義な国だという印象を受けた。」と書き残している。
おそらく牧野や岩崎、松平恒雄、それに幣原喜重郎も米国滞在中にクエーカーの平和主義を象徴するコンシェンシャス・オブジェクターを見聞きしていたに違いない。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（６）
それでは受け手である当時の日本を見てみよう。日米クエーカー人脈が戦後続々と憲法制定機関に舞い降りてくる。米国からはヒュー・ボートンの他に国務省東洋課長代理時代に第一次教育使節団の一員として再来日するゴードン・ボールス、それに戦略事務局（ＯＳＳ）心理作戦計画本部からはマッカーサーの軍事秘書として来日するボナー・Ｆ・フェラーズの３名が登場する。ボールズもボートンと同じく国務・陸軍・海軍三省調整委員会（ＳＷＮＣＣ）の極東小委員会（ＳＦＥ）特別委員会に関与していた。しかも二人は兄弟同様の付き合いで占領政策について完全に思いを一つにしていた。
そして、彼らを米国の地から操っていたのはフーヴァー元大統領である。フーヴァーはフェラーズと極めて親しい関係にあり、マッカーサーにとっても野心を実現する上で最も頼りになる盟友であった。フーヴァーはアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）への協力を惜しまなかった。なぜなら、このフーヴァーこそが歴代に二人しかいないクエーカー大統領だったからだ。そして、フェラーズはフーヴァーがマッカーサーに送りこんだお目付役のような存在であった。
日本からは関屋貞三郎が枢密顧問官として復帰して昭和天皇の無罪証言集めに奔走し、御用掛の寺崎英成やフェラーズと共に弁明書としての「昭和天皇独白録」を作成する。そして、薩摩系宮中グループからは吉田茂首相、白州次郎終戦連絡中央事務局（ＣＬＯ）次長が登場、米国からはジョセフ・グルーが見守っていた。
関屋が就任した枢密顧問官とは明治憲法５６条に「枢密顧問ハ枢密院官制ノ定ムル所ニ依リ天皇ノ諮詢ニ応ヘ重要ノ国務ヲ審議ス」と定められている。枢密院は「憲法の番人」とも称される天皇の最高諮問機関である。それにもかかわらず現行憲法制定過程での枢密院の役割はこれまでほとんど無視されてきた。
この枢密院で１９４６（昭和２１）年４月に「帝国憲法改正草案枢密院審査委員会」が設置されているが、この委員には関屋の他に幣原の兄・幣原担がいた。新憲法案を採決した同年６月８日の枢密院本会議では、三笠宮が「マッカーサー元帥の憲法という印象を受ける」と批判的な意見も述べながらも非武装中立と戦争放棄を支持する意見を表明したことはよく知られている。三笠宮は採決時棄権したが、結局この本会議で可決され衆議院へ送付された。
この本会議にクエーカー人脈と薩摩系宮中グループから少なくとも吉田、関屋、鈴木の３名が出席していた。その後衆議院本会議、貴族院本会議、衆議院本会議可決を経て、最後に再度枢密院本会議で１０月２９日に可決され、１１月３日に公布された。
驚くことに１０月２９日の枢密院本会議にはクエーカーをよく知る樺山と松平恒雄が枢密顧問官として出席していた可能性が極めて高い。樺山も松平も６月１０日より枢密顧問官に就いていた。この事実とこの意味を研究者のほとんどがこれまで見逃してきた。
堤は昭和天皇もプレーヤーの一人に違いないと書いた。実はこの枢密院人事に昭和天皇の関与を示唆する文献も存在する。『昭和天皇二つの「独白録」』（ＮＨＫ出版）に収載されている元侍従長・稲田周一備忘録の４６年６月２日付日記にはこう書かれている。
「宮城に於ては、ひる、牧野伯をお召。枢密院議長就任に付、御話があったと承る。」
昭和天皇は牧野に枢密院議長就任を要請した。しかし、牧野は実際には就任していない。牧野の代わりに親英米派の樺山と松平が６月１０日に枢密顧問官に就いたのだろう。この人事の背景に現行憲法の制定を誰よりも押し進めたかった昭和天皇の意志が読みとれる。
当時の枢密院にはクエーカーをよく知る幣原、樺山、松平の重鎮３名がいた。しかも、貴族院で憲法改正審議を行った小委員会には新渡戸の弟子である高木八尺と高柳賢三がしっかり名を連ねていた。大平駒槌枢密顧問官が残した当時のノートには「戦争を放棄するなんて、幣原の理想主義だ」と書かれている。ボートンの人脈から考えれば、日本側の調整窓口になっていたのは高木であろう。その意味ではボートンから高木を仲介にした幣原間接発案説もあったのかもしれない。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（７）
外務省で吉田の後輩にあたる武者小路公共は、吉田の歴史観について「英米を世界史の中での本流」とする見方に立っていたことを紹介している。厳密に言えば、英国とのビジネスを手掛けていた養父・吉田健三の影響もあって、吉田は英国こそがまさに本流と見ていたことは間違いない。日本古来の武士道とは異なる英国式の考え方から、よき敗者としての「負けっぷり」にこだわり、トレベリアンの『英国史』を再読して「戦争に負けて外交で勝った歴史はある」を信条とした。この英国本流の見方は相棒の白州“プリンシプル”次郎にも共通する。
吉田は「昭和天皇免罪工作」が象徴天皇性として結実したことをほくそ笑み、それでもネチネチうるさいソ連やオーストラリアを黙らせるために憲法九条を利用した。吉田もまたフーヴァー元大統領が喜びそうな憲法九条によって日本が良心的参戦拒否国となったことを世界にアピールして見せたのである。吉田は５月２９日に行われた憲法改正草案枢密院審査委員会ではっきりこう述べている。
「マ（マッカーサー）司令部との交渉の経過を述べれば第一条によつて陛下のpersonが守られる。又畏れ多いことではあるが戦争責任からも陛下をお救ひすることができると云ふ考へである。」
続いて吉田はユーモアたっぷりにこう語る。
「日本としてはなるべく早く主権を回復して進駐軍に引上げてもらいたい。費用の点も問題であるがそれは別としてもアメリカ軍の軍人やその家族より見てもその声は強い。GHQはGo Home quicklyの略語だとする者もある。そのためには先方の望の様に日本再軍備のおそれはなく又民主化は徹底した、と云ふことを世界に早く証明し、占領の目的完成になるべく早く近づきたい。そのためには憲法改正が一刻も早く実現することが必要である。私はひそかにそう考へてゐる。」
吉田は昭和天皇の無罪が確定し、日本周辺の脅威が無くなればさっさと改正することも考えていた。同時に戦前からの元祖「反ソ・反共」の吉田は共産主義の脅威を見抜いていた。米ソが対立し、その対立が長期化することも予測していた。なんせ日本はロシア相手に勝ったことがあるのだ。日本が軍隊を持っていれば、米国によって存分に利用されることになる。同じ日の委員会で吉田はこう話している。
「九条は日本の再軍備の疑念から生じた。これを修正することは困難である。（略）軍備をもたざる以上、例へばソ聯に対しては、英米の力を借りるより他ないと思ふ。」
被占領国が占領国の力を借りちゃうのである。ここにドイツも羨む吉田のトリックがあった。これが後に米国が批判的に用いる「安保ただ乗り論」になっていく。吉田狸は憲法九条が楯としてバック・パッシングの道具になることに気付いていた。本来なら敗戦によってバック・キャッチャーの運命を背負ったはずの日本が、憲法九条のおかげでバック・パッサーの立場に置かれたのである。
日本に対して「自由世界への貢献」をも口にして再軍備を執拗に迫ったのがジョン・フォスター・ダレス大統領特使（国務省顧問、後に国務長官）であった。勝者は手のひらを返したように敗者に剣をとって立つよう求めた。ダレスの再三の要求を吉田がのらりくらりとかわすことができた背景には、ソ連に対する「封じ込め政策」で知られるジョージ・Ｆ・ケナンの存在もあげられる。
■ビックリ憲法をめぐる因縁（８）
ジョージ・Ｆ・ケナンは１９４８（昭和２３）年に国務省政策企画室室長として来日する。ケナンは占領軍が引き揚げた後、日本が独力で共産主義の脅威に立ち向かうためには経済再建を優先させることが第一だと考えていた。吉田同様にソ連が軍事的な侵攻で領土を拡大する野望を持っているとは思っていなかった。だからこそ、日本が共産主義に対抗できる安定した経済力と共産主義者の内乱を抑えられる程度の警察力を持っていれば、敢えて軍事的な対抗は必要ないと考えていた。ここで吉田の考えと一致したのである。ところが、来日したケナンに待ち受けていたのはマッカーサーの推進する財閥解体である。ケナンにはこの財閥解体が将来の共産化につながる兆候に見えた。そして、マッカーサーへの不信感につながる。
この吉田やケナンの経済重視の考え方は外交問題評議会の（ＣＦＲ）の設立時からの重鎮であり、戦中には国務省領土委員会議長や国務省戦後諮問委員会副議長などを歴任したイザヤ・ボウマンの影響が見られる。地政学の大家にして米国の国益に経済圏の概念を持ち込んだボウマン理論が吉田のトリックを後押し、ケナンの報告を受けたトルーマン大統領によってマッカーサーは不利な状況に追い込まれた。地球規模の「封じ込め政策」が二人の明暗を分けたのだ。
この封じ込め政策の概念もケナンが本来主張したソフトな封じ込めから、核戦力と通常戦力の飛躍的な強化による軍事的対決へと変質していく。この背景には米国の軍産複合体による思惑もあった。当然ここに日本の金を組み入れようとする動きも活発になる。
こうした再軍備要求に応える素振りを見せながら登場してくるのが岸信介である。しかし、結果として見れば、岸も素振りだけで自主憲法制定はおろか憲法改正までも見送った。誰かさんと違って、少なくとも岸は礼儀をわきまえていた。真意を知ろうと吉田の元に何度も足を運んだ。結局、狐と狸の騙し合いによって現在まで憲法九条を楯にする戦略が受け継がれてきたのである。
日本はたとえ発案者が誰であろうが米国押し付け論を連呼し続けることは戦略的に見れば極めて正しい。中国の脅威が消えるまで「言い出しっぺは米国じゃないか」とチクチク言えばいい。そうすれば米国も沈黙するしかない。
「言い出しっぺは米国じゃないか」論の根拠もリチャード・ニクソン発言を利用させていただこう。５３（昭和２８）年１１月に来日したニクソン（当時副大統領）が「１９４６年に日本を非武装化したのは米国であり、米国が誤りを犯したことを認める」と演説した。このニクソンこそが後に歴代に二人しかいないもう一人のクエーカー大統領となる。歴代大統領でクエーカーだったフーヴァーもニクソンもガチガチの共和党員である。日本人が軽々しく連想しそうなクエーカー＝平和主義＝民主党＝左翼の単純な図式などあてはまらない。
それでも日本人特有の無邪気さは見直した方がいい。憲法九条の幣原発案説を長男・道太郎が『外交五十年』の巻末で強く否定しているが、これを堤が「ビックリ条項が生んだビックリ解説」と評した。道太郎は幣原や吉田のトリックが理解できなかった。この路線に乗って米国押し付け論を根拠に憲法改正を声高に叫ぶ人がいる。これこそまさに「親の心子知らず」と言う。
「私は再軍備などを考えること自体が愚の骨頂であり、世界の情勢を知らざる痴人の夢であると言いたい」
吉田が『回想十年』で力強く語ったこの言葉を引き継ぐ本物の保守がいないことが残念でならない。中国や北朝鮮の脅威が存在する中で、トリックが仕掛けられないような改正は時期尚早と確信する。
良心的な兵役拒否は米国保守派によって推進され法制化されている。その時が来るまで、日本は役に立つかどうかわからない最新兵器を適当に買わせていただきながら、敢えて「良心的」を強調し、良心的参戦拒否国を名乗っていればいいのだ。
薩長因縁の昭和平成史（完）
2006年09月19日（月）
萬晩報通信員 園田 義明
■満州をめぐる因縁
マッカーサー解任を見てみよう。マッカーサーが中国の海上封鎖、満州への原爆投下も辞さない爆撃、国民党軍の中国南部侵攻を提案したことがトルーマンとの対立を生んだと言われている。日本に続いてマッカーサーもまた満州という虎の尾を踏んだのである。この点について松本重治が非常に興味深い裏話を披露しているので紹介しておきたい。
松本は『上海時代』（中公文庫）や『われらの生涯のなかの中国』（みすず書房）で、原爆をも視野に入れた満州爆撃を止めさせたのは１９世紀にアヘン貿易で巨大な富を築いた香港の英国系大財閥ジャーディン・マセソンのオーナー一族の一人、ジョン・ケズウィックだと書いている。ジョン・ケズウィックが満州爆撃の中止を求めて当時のクレメント・アトリー英首相（労働党）をワシントンに飛ばせた。そして、この事実はジョン・ケズウィック自身も認めていたと書いている。
ジョン・ケズウィックはその理由として「中国人民がこれ以上の戦禍に巻き込まれることは堪えられなかった」としているが、明らかにビジネス上の計算があったはずだ。従って、マッカーサーを間接的に解任に追い込んだのはジョン・ケズウィックだったということになる。
ケズウィック・ファミリーと日本との繋がりも深い。長州ファイブを支援したのもジョンの祖父・ウィリアム・ケズウィックだった。松本は共同通信の前身である同盟通信上海支局長時代にまたデービッド、トーニー、それにジョンのケズウィック３兄弟と出会い、このジャーディン・マセソン人脈を頼りに英国紳士が集う「上海クラブ」に入会する。松本の招きでこの上海クラブのゲストとして優遇されたのが樺山愛輔であった。松本はケズウィック３兄弟の親友となり戦後もその親密な関係は続いた。
このジョン・ケズウィックはビジネスマン以外にもう一つの顔を持っていた。英国が中国に送りこんだ工作員だったのである。すでに紹介した英国特殊作戦執行部（ＳＯＥ）の中国での活動指揮にあたっていたのがジョン・ケズウィックだった。そして、ジョンはコミンテルンや中国共産党、それに満鉄調査部の工作員も出入りしていた国際問題研究所（ＩＩＳ）とその下部部門の資源調査研究所（ＲＩＩ）を活用して、巨大なスパイ網を掌握した。さらに４２（昭和１７）年に独立した連絡事務局を設置し、自由フランス代表団や内務人民委員部（ＮＫＶＤ、ＫＧＢの前身）、米戦略事務局（ＯＳＳ、ＣＩＡの前身）、インド方面軍司令部から送りこまれた英国各機関との関係を密にしている（『日・米・英「諜報機関」の太平洋戦争』リチャード・オルドリッチ・光文社）。このスパイ活動の目的は日本と戦う中国をどうやって援助できるかであった。
松本がジョンの裏の顔を知っていたのかどうかは不明であるが、二人の間で極めて深刻な情報のやりとりが行われていた可能性が高い。このジャーディン・マセソン人脈の中に吉田茂もいた。むしろ、吉田こそがその元祖と言える。吉田の養父である吉田健三はジャーディン・マセソンの横浜支店支配人であった。ただし、ケズウィック３兄弟を吉田に結び付けたのは松本である。吉田が戦後初めて訪英した際、松本がケズウィック兄弟を通じてお膳立てしていたのである。
現在の北朝鮮問題に通じることだが、吉田は朝鮮有事が米国有事であっても日本有事につながるとは考えていなかった。背後にいるソ連は断じて軍事的な侵攻で日本を脅かすことがないと確信していた。吉田が米国のみの情報に頼っていれば、米国の思惑通りの再軍備に走っていたであろう。
吉田の確信が単なる勘に頼っていたとは思えない。おそらく松本やジャーディン・マセソン人脈などを通じて広範囲に情報を入手していたものと思われる。今吉田が生きていれば、米国のためだけに舞い踊ることだけが国益ではないと断言したであろう。
なお中西輝政などが中心に右派系言論誌などではコミンテルンの策略によって日本が戦争に追い込まれたかのような論説が飛び交っている。しかし、英国というスパイ王国の関与に言及したものは皆無に等しい。一方でこうした歴史を今なお無視し続ける左派などはもはや問題外と云える。
大敵の存在はイデオロギーなども飛び越えて周辺を結びつける。重ねて書くが、いざ戦争となれば、策略、謀略などは当たり前。むしろ嵌められる方が悪いのである。嵌められやすい日本の体質改善が今なお手つかずのままになっていることの方がより重大な問題であろう。
■靖国神社をめぐる因縁（１）
結局戦争を回避できなかったのは戦前期の（太平洋問題調査会（ＩＰＲ）などに集う日本の自由主義者グループが非力だったのである。『日米関係史３』（東京大学出版会）に収められている『国際主義団体の役割』と題する論文には「自由主義的民間団体の敗北は、組織的に行動し得なかった自由主義者の政治行動の敗北でもあった。」と結んでいる。この論文の筆者は国連難民高等弁務官として世界的に名を馳せた緒方貞子（現国際協力機構理事長）である。
緒方貞子はＩＰＲのロックフェラー人脈を受け継ぐトライラテラル・コミッション（ＴＣ）のアジア太平洋委員会委員を務め、その夫・緒方四十郎がアジア太平洋委員会副委員長を務める。グローバリストが集うＴＣには富田メモを掲載した日本経済新聞社の専務取締役や論説主幹を務めた小島明も委員として名を連ねている。従って、富田メモの公開が、日米間、日中間の摩擦回避に向けたグローバリスト達の組織的な政治行動であったとする見方も成り立つ。
今や緒方貞子は麻生太郎やＴＣの小林陽太郎・アジア太平洋委員会委員長とともに日本のカトリック人脈の代表格である。靖国神社とカトリックとの関係は、特に『諸君！』を中心に右派系言論誌で今や大流行で、長州系宮中グループの血を引く安倍晋三も『美しい国へ』で軽々しく取り上げている。
当時マッカーサーは軍の意向や米国プロテスタント側の考えから靖国神社を廃止する計画だった。マッカーサーは意見を聞くためにカトリックのブルーノ・ビッター（ビッテル）神父（当時駐日ローマ法王庁代表、バチカン公使代理）とメリノール会のパトリック・バーン神父を招いた。
不思議なことに靖国原理主義者達はビッター神父だけを取り上げることが多い。開戦後、メリノール会宣教師は日米交換船によって全員本国送還となったが、唯一の例外として京都に留まったのがバーン神父である。日米和平交渉の糸口として、日本政府官憲による身柄の保証を条件に、河原町教会から高野教会に移される。バーン神父の食糧不足を見るに見かねて、人目をしのんで、食糧を援助していたのが「モルガンお雪」だった。米国のモルガン財閥一族と結婚し、夫と死別後、京都に住んでいた。
ビッター神父とバーン神父の二人はマッカーサーに対してこう意見する。
「わたしたちは、それ（靖国廃止）に反対です。（略）靖国神社の存廃はその本質にかかっていることで、こんどの戦争の正不正とは関係がありません。いかなる国民も、祖国のために身命を賭した人びとに対して、尊敬を表わし、感謝を献げることは、大切な義務であり、また権利でもあります。（略）いま靖国神社は神道の単なる霊廟ではなく、国民的尊敬のモヌメントであることを申し上げねばなりません。なぜなら、そこには、神、仏、基いずれの宗教を問わず、戦没者の英霊が平等に祀られているからです。したがって、このようなものを廃止するのは、国民の大切な義務と権利を否定することになりはしないでしょうか？ そればかりでなく、もしこれを廃止したら、どういう結果が起こるか考えるべきです。それは天皇を廃止すると同様に、国民の感情を強く傷つけ、占領政策を危うくすることになりはしないでしょうか？ 以上の理由で、国民を現下の精神的混乱から救うためにも、わたしたちは、靖国神社の存続を希望するものです。」（『教会秘話』志村辰弥・聖母文庫より、一般的に『マッカーサーの涙』・朝日ソノラマ刊が引用されることが多いが、『マッカーサーの涙』が入手できないため『教会秘話』を用いた。）
数日後、司令部は二人の意見を取り入れた指令を発表、ここで靖国神社の存続が認められた。『教会秘話』によれば、その指令には次の文言が入っていた。
「ただし、今後は国がこれを管理し、いずれの宗教においても、そこで固有の宗教儀式を行うことができ、それらの費用はすべて国が支弁すべきである」と。つまり、この時点で靖国神社の存続は再国有化が前提となっていた。
後日談も残されている。『教会秘話』を書いた志村辰弥神父は当時ビッター神父と行動を共にしていた。後に高橋紘とのインタビューに応じた志村神父は次のように語ったことが『天皇の密使たち』（文春文庫）に記されている。
「あの当時はたしかにああした気持ちでした。しかし、今こういう（右傾化の）時代になりますとね、私たちの判断が正しかったかどうか」
右派のご都合主義はこうした志村発言を完全無視する姿勢にも表れている。
■靖国神社をめぐる因縁（２）
南部藩士の父を持つ東条英機と板垣征四郎親子は、賊軍にしてＡ級戦犯の汚名を着せられることになる。そして、陸軍悪者論が歴史に刻み込まれた。
今一度富田メモを振り返ろう。このメモで東条や板垣らＡ級戦犯の合祀に踏み切った人物として靖国神社宮司、松平永芳の名前があった。
毎日新聞（８月６日朝刊）によれば、富田メモ報道の８日後に最高意思決定機関である崇敬者総代会が緊急招集され、山口建史権宮司が「厚生省から６６年に祭神名票が送られ、７０年の総代会で『速やかに合祀すべきだ』と青木一男氏から提案があり、了承されました。７８年１０月６日の総代会で松平永芳宮司から提案があり、再度了承しております」と説明し、小田村四郎・前拓殖大総長が「松平宮司が独断でやったのでないことを（世間に）言うべきだ」と語ったとされる。
また、半世紀にわたり昭和天皇に仕えた徳川義寛元侍従長も「戦時中に大東亜大臣をしていた青木一男さん（当時参院議員）が強く推進した」と証言している。
この青木の近くに長州系宮中グループの生き残りである岸信介がいた事実がある。
総代会の最強硬派として知られた青木は大蔵省を経て、企画院次長から大東亜大臣となり、戦後Ａ級戦犯として巣鴨拘置所に収容された。青木と共に最後まで拘禁されていたのが岸である。巣鴨を出た二人は、揃って工作機械の名門・津上製作所（現ツガミ）の社外重役を務めた。（岸は津上製作所以外にも日東化学の監査役、東洋バルブの会長を務めていた。）
日経産業新聞（１９９３年１月４日付）は、後に明らかになった米国の資料から、日本のあらゆる軍需生産の基礎となる津上製作所のゲージブロック工場を壊滅させるために、新潟県長岡市が米軍の原爆投下目標となっていたと書いている。この米国資料が不明のため、真相はわからない。ただし、広島、長崎への原爆投下直前に、米軍が予行演習として「原爆模擬爆弾」が全国で計４９発投下され、その中に長岡市左近町も含まれていた事実はある。
原爆や空襲の犠牲者、そして薩長に逆らった賊軍も祀られていると思われる鎮霊社が、靖国神社の本殿脇にひっそりとたたずんでいる。靖国側によれば「靖国神社本殿に祀られていない方々の御霊と、世界各国すべての戦死者や戦争で亡くなられた方々の霊が祀られています」とされている。
実はＡ級戦犯は一時鎮霊社に祀られてから本殿に合祀されたようだ。そうなるとＡ級戦犯が鎮霊社から分詞されたことが過去すでにあったということになる。分詞を拒む靖国の矛盾がここにある。
現在の靖国神社宮司は南部利昭、姓が示すとおり南部藩第４５代当主である。かつて家臣の無念は今なお本殿と鎮霊社に切り裂かれている。南部藩はまたもや長州によって担がれているのであろうか。
実は日本における新渡戸稲造を生んだ新渡戸家も南部藩の功臣であった。新渡戸の願いである「われ太平洋の橋とならん」は南部藩当主にして靖国神社宮司である南部利昭に今重くのしかかる。
実家と事務所を放火された加藤紘一は、石原莞爾と同じく庄内藩士の血を引いている。しかも、加藤家と石原家は縁戚関係にある。外務省出身が影響していると思われるが、中国や韓国を持ち出しての靖国神社参拝批判は現状の日本では逆効果でしかない。靖国問題とは国内問題であり、庄内藩士の血を引く日本人として正々堂々と議論をすればよい。
この点で麻生太郎を見習うべきだ。保守本流を担う麻生は自身のホームページの「靖国に弥栄（いやさか）あれ」で、靖国神社を可能な限り政治から遠ざけ、静謐な、祈りの場所として、未来永劫保っていくために、靖国の非宗教化、即ち再国営化を提言している。
薄っぺらい歴史観を持つえせ日本人などは麻生の主張を戦時回帰と見なすだろう。しかし、麻生の主張は靖国の発祥である東京招魂社に戻すという原点回帰であり、批判には当たらない。麻生はさらにこう続ける。靖国は神社本庁に属したことがなく、戦前は陸海軍省が共同で管理する施設であり、靖国の宮司もいわゆる神官ではないこと。さらに、「靖国神社は、古事記や日本書紀に出てくる伝承の神々を祀る本来の神社ではありません。」と言い切った。
薩摩系宮中グループの血を引く麻生は祖父である吉田茂夫妻の影響からカトリックとなった。都合のいい時だけ靖国神社の救世主のようにカトリックを取り上げる右派系言論誌や安倍晋三は麻生の意見に対して沈黙を続けている。
■自民党をめぐる因縁
「近衛上奏文」によって反戦信任状を手にした薩摩系宮中グループは、「反ソ・反共」が追い風となって米国との強い絆を生みだした。首相の座についた吉田茂は、サンフランシスコ講和条約と日米安全保障条約を締結、米国と二人三脚で「経済優先、日米安保重視、軽武装、改憲先延ばし」を軸にした吉田ドクトリンを掲げて、保守本流として揺るぎない地位を築いて行く。しかし、この吉田ドクトリンは、皮肉にも自らも関与した「昭和天皇＝平和主義者工作」を通じて生み落とされた憲法九条によって、その限界も明らかになる。
この吉田の限界を見抜いた岸信介も不死鳥の如く復活する。Ａ級戦犯容疑を解かれた岸は、満州人脈や巣鴨人脈を再結集させ、仕返しとばかりに吉田一派を「ポツダム体制派」とするレッテル貼りを行い、鳩山一郎と共に反吉田旋風を巻き起こす。「政治優先、対米自立、再軍備、自主憲法制定」を柱とする岸ドクトリンを掲げた。
岸は防共協定の日独を打倒した米国に対する不信感を抱きつつも、吉田の元祖「反ソ・反共」に対抗するために、後に反共から勝共へと発展させていく。米ソ冷戦を利用することで、日本の真の独立を勝ち取ろうとしたのである。
しかし、岸政権も日米安保条約改定は成し遂げたものの、結果として見れば、素振りだけで自主憲法制定はおろか憲法改正までも見送った。狸と狐の騙し合いによって憲法九条を楯にする戦略が今まで受け継がれてきたのである。
岸も国内経済の再建を重視せざるを得ず、軍事費と軍備水準を飛躍させようとはしなかった。満州に端を発する社会主義的な官僚統制経済システムによって日本株式会社を完成させたかに見えるが、吉田の経済復興路線の継承の上で成立し得たものである。現実に直面した岸ドクトリンはやがて吉田ドクトリン化していく。その評価は長く保守傍流に追いやられた。
この岸が一年生代議士時代に反吉田勢力の同志４０名を虎の門「晩翠軒」に集めたことがある。これが後の岸派の母体になった。保守合同前に鳩山一郎と岸が中心となって結成された日本民主党には晩翠軒メンバーも参加している。その一人が小泉純也、つまり小泉純一郎の父である。薩摩出身でありながら岸に合流した小泉純也の異端ぶりは、その息子にも引き継がれた。
保守本流を自負した宏池会は、池田、大平、鈴木、宮沢と４人の首相を輩出してきたが、加藤の乱を経て現在は丹羽・古賀派、谷垣派（谷垣禎一）、河野派（麻生太郎）に分裂し、往時の勢いを失う。元祖「反ソ・反共」の吉田がまいた種から飛び出てきたのは意外にもハトだった。弱ったハトによってバランスを欠いた中で登場したのが小泉である。
この小泉が掲げた改革路線も実は原点回帰に過ぎない。宮崎正義が描き、岸が満州国総務庁次長として満州国という実験場で実行に移した「満州産業開発５か年計画」も「小さな政府」を目指した行政機構の抜本的な改革であった。内閣の規模を三分の一に縮小しつつ、中央集権体制の中心機構として総務庁が新設される。その下で経済各部門の国家管理を提唱した。
「官から民へ」も行政機構の大改革となった中央省庁再編で旧自治省、旧郵政省、旧総務庁が一緒になった総務省などの巨大官庁が誕生、その下で中央集権体制を維持したまま小泉改革が実行される。郵政も含めてそもそも完全な民営化などできるはずがない。
この小泉は８月に山口県に入り、長州藩の思想家・吉田松陰と幕末の志士・高杉晋作ゆかりの地を訪れる。このイベントによって「改革ロマン」は長州８人目の本家に委ねられた。
結局「改革ロマン」も岸ドクトリンへの回帰に過ぎない。「政治優先、対米自立、再軍備、自主憲法制定」を柱とする岸ドクトリンに向けたたすき掛けリレーが小泉純一郎によって再スタートし、第一走者の小泉純一郎から第二走者の安倍晋三へと受け継がれたのである。
首相就任後の安倍晋三を見ていると岸から受け継がれたＤＮＡがはっきり見える。それは妖怪でもカミソリでもなく、「両岸」である。
安倍晋三の父方の祖父は安倍寛。翼賛選挙といわれた１９４２（昭和１７）年の総選挙で軍部を批判、政府側の推薦を受けずに再選を果たした。その反骨心から「昭和の松陰」あるいは「今松陰」と慕われた。
父・安倍晋太郎は安倍寛の血にこだわった。しかし、安倍晋三は隠し続けてきた。小泉がエルヴィス・プレスリーなら、安倍晋三が成蹊大学時代に聴いていたのがキャロル・キングだったと言う。当時アルバム「タペストリー（つづれおり）」が流行っていたという理由だけかもしれないが、何かここに安倍寛につながる安倍晋三の感性の根っ子があるような気がしてならない。
安倍晋三にとって頼みの米国人脈はリチャード・アーミテージ前国務副長官やマイケル・グリーン前国家安全保障会議アジア上級部長とされるが、すでに二人とも政権を去った。ブッシュ政権とて決して安泰と言える状況ではない。時にはジョン・ケリーの応援歌にもなったキャロル・キングの「ユーヴ・ガット・ア・フレンド」でも口ずさめば新たな友達に出会えるかもしれない。
平成の時代にあってリアリストの立場を堅持しながら、「右翼と云ふも可、左翼と云ふも可なる存在」として、そつなく両岸を操れば、岸を越える存在になるのだろう。
安倍晋三の背後にはさらに強力な第三の男・中川秀直がいる。中川の岳父である中川俊思も鳩山・岸の日本民主党の同志だった。中川は新たな保守本流の地位と岸ドクトリンの完遂を目指して、米共和党タカ派中枢のカール・ローブ大統領上級顧問や水曜会のグローバー・ノーキスト全米税制改革協議会（ＡＴＲ）会長にまで人脈を拡げながら着々と準備を進めている。
はたして小泉から始まったたすき掛けリレーは新たな保守本流の座を手にすることができるのだろうか。吉田茂を超えることができるのだろうか。悲しくもこれまた米国の意志で決まるのかもしれない。
□あとがき
「ビッグ・リンカー達の宴２」から「薩長因縁の昭和平成史」に至る一連のシリーズの皆様からたくさんの応援メールを頂き本当にありがとうございました。新渡戸基金、キリスト友会、国会図書館の皆様方、関屋貞三郎氏の貴重な資料を提供いただいた平福様と藤尾様、いつもながら貴重なアドバイスを頂戴した坂本龍一様、伴様、大塚様、寶田様、津田様には深く感謝申し上げます。なお、バック・パッシング理論についてさらに深く知りたい方には、今年１２月末頃に発売が予定されている奥山真司君が手掛けたジョン・ミアシャイマーの翻訳本をお勧めいたします。
園田さんにメール mailto:yoshigarden@mx4.ttcn.ne.jp
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フォローアップ:- クエーカー教の浸透 カルト板のほうが適切？ 鉄人 2006/12/31 12:06:44
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