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http://www.zakzak.co.jp/top/2007_10/t2007100932_all.html
単なる“都市伝説”ともいえない。１日未明には神奈川・箱根を震度５強の地震が襲った。「恐怖の連鎖」は、我々に何かを伝えようとしている。 地震の原因とされるのは固着した岩盤（プレート）同士の急激なズレ。岩盤にかかる圧力が強ければ強いほど、反動の力は強烈になる。
「近年続く異常な気温上昇が、岩盤の動きに影響を与えていることは否定できない」と、衝撃的な証言をするのは木村政昭・琉球大名誉教授（海洋地質学）。木村氏は「気温上昇は岩盤に大きな影響を与える」という。
木村教授が深刻だと指摘するのは、マグマの活動への影響という。
「気温上昇に伴う水面の上昇により火山帯にたまる『マグマ溜まり』を押し上げる。火山活動はより活発となる」
これにより、平衡を保とうとするプレート同士の圧力が強くなり、大規模な地殻変動を招く要因となるという。
さらに過去の猛暑の夏と大地震との奇妙な“符号”が不気味さを増す。１９２３年の関東大震災（Ｍ７．９）の際は東京で当時の平均気温をはるかに上回る３５．１度を計測。さらに９５年の阪神大震災（Ｍ７．３）では神戸市で前年に３８．８度にまで上昇していた。
大気中のイオン観測による地殻変動を研究する弘原海（わだつみ）清・大阪市立大名誉教授（環境地震学）も「気温上昇と地震の関係性についてはあくまでも研究中だが、関連性がないとは言い切れない」と警告する。弘原海教授は「広域にわたって岩盤に亀裂が生じると、ラドンなどの放射性物質が大気に放出される。その際に電磁波を発生する」と指摘。放出される電磁波は熱を放射し、大気の温度上昇の一因ともなっていることを示唆する。
「０４年の紀伊半島地震（Ｍ７．４）発生の２５日前に通常の数十倍から１００倍近いイオン濃度を計測。７月の中越沖地震（Ｍ６．８）でも発生の３−４日前に大量のイオンの放出を計測した」
地震の活動期に入ったとされる日本。次に“鳴動”するのはどこか。
１９７８年以来、「３０年以内の発生」を危惧（きぐ）され続けている東海地震。国は対策として静岡や山梨など被害が予想される東海地方を地震防災対策強化地域に認定し、防災対策予算を大量に投入するが、木村教授は「本当に危険な地域が見過ごされている」と指摘する。
「今後数年以内に大地震が発生する危険性があるのは、首都圏周辺で２カ所。（１）筑波の西方２０キロメートル付近（２）銚子から成田にかけての一帯−だ。この一帯は８７年の千葉県東方沖地震（Ｍ６．７）以降、地震活動が活性化。特に後者は、大地震を発生させる圧力を内在した固着域（岩盤同士がひっついた部分）の内外で地震活動が頻発する、ドーナツ化現象が顕著だ。大型の内陸性直下型地震が発生する可能性が高い。さらにひずみを起こした岩盤はほかの岩盤へも影響する。そうすると地震の連鎖反応が起こる」
気象庁は１日から、緊急地震速報の一般配信を始めた。画期的技術として期待されているが、「ただ、これは地震で発生する２つの揺れの時差を利用した事後計測で予知とは言えず、直下型地震にはほとんど無力です」（気象庁）。いつ来るとも知れぬ連鎖型地震の恐怖。見えない敵の到来をただ待つしか術はないのか…。
ZAKZAK 2007/10/09
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