(回答先: 原發利權とフリーメーソン 投稿者 石工の都仙臺市 日時 2007 年 7 月 28 日 23:00:47)
オルタナティブ通信
2007年04月04日
核兵器産業の闇・・日本獨立のための第18章
此處に創價學會とは何者か。
此の邪教組織がなにゆゑ巨額の金を所持してゐるのか、
と云ふ疑問を解く鍵が書かれてゐる。
2007年04月04日
核兵器産業の闇・・日本獨立のための第18章
第二次世界大戰後、日本に進駐して來た米軍ＧＨＱには、
冶金(やきん）課と云ふ部署が設けられた。
金塊を生産する國ではない日本に、金塊、貴金屬を扱ふ
專門部署が設けられた事は、極めて奇妙であつた。
日本軍は第二次大戰中、支那大陸や朝鮮半島で支那、
朝鮮の人々を多數殺害し、其の財産を掠奪し、また支那に
おいてアヘンを密賣し、其の莫大な利益を蓄積してゐた。
戰爭終結間際、日本軍は其の莫大な利益を金塊、プラチナ、
ダイヤモンドに代へて飛行機で日本本國に持ち歸つてゐた。
其の莫大な貴金屬は日本各地に隱され、
また日銀の地下金庫に保管されてゐた。
其の隱された財産を摘發、沒收するため、ＧＨＱには
貴金屬擔當の專門部署が設けられてゐた。
[續きは此處から]
戰後ＧＨＱは、日本軍の隱した貴金屬を次々と發見して
いくが、發見されたものは米國政府の命令で米國本土に送り、
米國の財産としなければならなかつた。
然し日本軍部が自己所有として記録に殘した貴金屬と、
實際に米國本土に送還された貴金屬の量には壓倒的な
「差」があつた。
日本軍の隱した貴金屬摘發を擔當したのは、ＧＨＱの
マッカート少將であつたが、實際に實務を仕切つたのは
冶金課長のジョージ・パーディであつた。
日本から奪はれ米國政府にも渡されなかつた厖大な
貴金屬は、パーディの手によつて東京メソニック協會
と云ふ得體の知れない財團法人に移され隱された。
此の東京メソニック協會は、フリーメーソン日本支部代表
（グランドロッジ）であつた。
パーディはフリーメーソン日本支部の支部長であつた。
パーディによつて盜み出された貴金屬の一部で、現在の
東京タワーに隣接する第３８メソニック森ビルが建設され、
其のビルと背中合はせに第３９メソニック森ビルが建設され、
其處に貴金屬は隱された。
メソニックとは「フリーメーソンの」と云ふ意味である。
此のビルの建設には、イスラエルから黒御影石が運ばれ
使用された。
イスラエルが日本に支部を作り、日本で活動するための
厖大な資産を手に入れた記念、日本の中心地、東京タワーに
隣接する場所にイスラエル日本支部の本據地を構へた記念に、
イスラエル本國から御影石が運ばれて來たのだつた。
そして事實上米國を欺いてイスラエルに奪はれた貴金屬は、
此の２つの「森ビル」を據點に次々と現金に姿を變へ、
東京港區を中心とした日本の優良不動産の買收に使はれ、
不動産に姿を變へて行つた。
其の土地買收と買收した土地への高層ビル建設を擔つた
イスラエルのフロント企業が森ビルである。
日本を代表するビル會社、森ビルの正體はフリーメーソン
日本支部であり、イスラエルのフロント企業であり、
其の資金源は日本軍部とＧＨＱから掠奪した貴金屬であつた。
第二次大戰で、日本軍が支那、朝鮮の人々を殺害して奪つた
掠奪資金とアヘン密賣資金が、イスラエル日本支部の
活動資金と成つた。
そして森ビルがイスラエルの代理人として建設する厖大な
數のビルの内裝は、「ザ・デザイン・スタジオ」と云ふ
日本の内裝業界では有名な企業が全て擔ふ。
此の企業はフリーメーソン上海支部（上海ロツジ）の
企業である。
第二次大戰中、イスラエル人が集結してゐた上海の、
更に極東の日本支部が東京タワーに隣接して
作られた事に成る。
メーソン（石工）とは元々土木建設業者の事を意味してゐる。
此れは「フリーメーソンの陰謀」などと云つた問題ではなく、
イスラエルが日本國内で取得した港區を中心とした優良
不動産を、宗教法人、財團法人の所有とする事により
「無税」とするためのビジネス戰略であつた。
フリーメーソンは其のビジネスのための「カモフラージュ」
であつた。かうしてイスラエル＝森ビルは港區全體の大地主
と云はれるやうに成る。
更にパーディは、掠奪した貴金屬でドレッサー・ジャパン
と云ふ企業を作る。盜み出した工業用ダイヤモンドで石油、
金塊、ウラン、ダイヤモンド等鑛物資源の採掘に使用する
ダイヤモンド・ドリルを製造する世界ＮＯ.１の企業である。
ドレッサー社の米國本社は、現大統領ブッシュがイェール
大學卒業後に最初に就職した企業であり、ブッシュ一族の
經營企業である。
元々ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要な
ダイヤモンドは、南アフリカのオッペンハイマー一族が
提供してゐた。
オッペンハイマーがドレッサーの親會社であり、ＧＨＱから
盜み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金屬は、世界最大
の貴金屬商オッペンハイマーによつて現金化され、港區の
不動産に「化けた」。
ドレッサー社がダイヤモンド・ドリルの供給を停止すれば、
世界中で石油生産が止まり、世界中の鑛山で鐵礦石、ウラン、
プラチナなどの資源開發が止まる。
此のドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の
鑛物資源を支配下に置いてゐる。
なほパーディがＧＨＱから貴金屬を奪ふに當たつては、
オッペンハイマー一族のポール・ブルームＣＩＡ日本支局長
が當然大いに協力した。
５３年、米國は日本に對し輕水爐型原子力發電所を
大々的に賣り込みにかかる。
原子力發電所は、縱横に走る複雜な配管パイプの
集合體である。
ドレッサー社は鑛山開發に於て、ダイヤモンド・ドリルに
より掘鑿された土砂をパイプで吸引し、廢棄する專門技術を
持つ配管パイプ施工の專門企業でもある。
配管パイプの集合體である原子力發電所を日本で建設する際、
其の工事の全てを仕切つた企業が、ブッシュ＝パーディの
企業ドレッサーであり、ドレッサーの技術指導の指揮の下で
ウェスティングハウス、ＧＥ、三菱重工、日立製作所、
東洋エンジニアリングは原發建設の「下請け、孫請け」
と成つた。
現在、日本の原發は年中事故を起こし、放射能汚染された
排水のパイプ漏れを起こしてゐるが、其のパイプ配管は
全てドレッサーが行ひ、其の責任者はイスラエル日本支部長、
元ＧＨＱ冶金課長ジョージ・パーディである。
ドレッサーの子會社には
ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社
（メーソンとはフリーメーソンの事である）、
新潟ウォシントン社、新潟鐵工所、新潟機器メンテナンス社
など、原發の配管工事企業、機器メーカーが竝んでゐる。
５３年、米國が日本に原子力發電所を賣り込んだ際、
ブッシュ一族＝パーディ＝ドレッサーの代理人として
原發建設を強力に推進し、また原發開發のための
原子力研究所を創立したのが中曾根康弘元總理大臣である。
また中曾根は總理大臣時代、高層ビルの高さ規制撤廢を行ひ、
森ビルの事業を大々的にバツクアツプした。
そして中曾根は國鐵分割民營化等で出てきた國鐵の土地、
政府所有の國有地を破格でイスラエル＝森ビルに
投げ賣りした。
イスラエルは日本政府とＧＨＱから掠奪した資金で、
中曾根が投げ賣りする東京都内、日本全國の優良不動産を
買收して行つた。
原發建設、森ビルのための高層ビルの高さ規制撤廢等、
中曾根の政策は常にイスラエルのために行はれて來た。
かうして中曾根の政策により、日本の國土の最重要地を
入手したイスラエルは、宗教法人創價學會の名義で
不動産を登記する事で、脱税を大々的に行ふ。
（宗教法人に課税はされない）。
中曾根の子分で、大藏省の官僚時代から夫婦で東京タワーに
隣接するイスラエルのメソニツク森ビルに「無料」で
住んで來た、國會議員濱田卓二郎は、公明黨創價學會の
強力なバツクアツプで國會議員を續け乍ら、イスラエルの
取得した優良不動産を創價學會名義で登記するパイプ役
と成つて來た。
濱田と中曾根の盡力で無税の恩恵を受けたイスラエルは、
見返りとして其の不動産を擔保に、新生銀行（日債銀、
興銀、長銀等の舊・政府系金融機關が、かうした不正融資の
ブラック・ボックスに成つて來たが、現在其の機能を
引き繼いだのが新生銀行である。）から資金の融資を受け、
濱田と公明黨創價學會の選舉資金とし、中曾根自民黨の
選舉資金として獻金して來た。
新生銀行は、ブッシュ（＝シティバンク）の
經營する銀行である。
此れが自民黨＝公明黨聯立政權の選舉資金捻出、
裏工作の「仕組み」である。
濱田の妻マキ子も國會議員であり、マキ子は實業家である
父の事業基盤である東京都文京區の一部上場企業Ｔ、
其の社長Ｋに、同樣の創價學會の名義を使つた不動産資産の
脱税を支援し、見返りに其の不動産を擔保に、みずほ銀行
から選舉資金の融資を引き出し、公明黨創價學會、
自民黨聯立政權の選舉資金としてゐる。
Ｋの妻は、中曾根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの
中に自民黨の選舉資金が流し込まれてゐる。
Ｋの企業Ｔの取締役の大部分は創價學會の幹部である。
Ｔの幹部から足立區の公明黨區議に成つた者も居り、
Ｔから公明黨への選舉資金の集金マシーンに成つてゐる。
元々、戰後自民黨が結成される際に、其の結黨資金を提供
したのはイスラエル、パーディのメソニツク協會であつた。
なほ中曾根は、科學技術廳長官時代に宇宙開發事業團を
創立するが、宇宙ロケット技術は其のままミサイル技術
として使用出來る。
中曾根は、同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の
原子力研究所を創立してをり、防衞廳長官であつた
中曾根の念頭には、核兵器開發と核彈頭搭載の核ミサイル
開發があつた。
中曾根の番頭であつた宇野宗助元首相は、原子力研究所と
宇宙開發事業團の併設の目的が「核ミサイル開發に無い
とは云はない」と發言してゐる。
常にイスラエルの利權に貢獻して來た中曾根が、
パキスタンの核兵器開發、北朝鮮の核兵器開發に
寄與してきたイスラエルの核兵器開發利權に「貢獻」
する事は、ある意味で當然である。
なほイスラエル日本支局長のパーディは、米國商工會議所
ＡＣＣＪの副會長として「對日規制緩和要望書」を起草し、
日本の金融自由化、農産物輸入自由化、 企業乘つ取り＝
Ｍ＆Ａ自由化を強く要望し、此の文書を下敷きにし、毎年
米國政府は對日「年次改革要望書」を作成する。
此の文書の「命令」通りに日本は郵政民營化を行ひ、
金融自由化を行ひ、やがてコメ輸入自由化を行ふ事に成る。
またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介
情報誌を米國で發行し、またベルギー・ルクセンブルグ
商工會議所を通じて、ＥＵ各國の銀行、大企業に情報誌を
賣り込み、日本企業、不動産の「乘つ取り、買收、斡旋業」
を行つてゐる。
２００７年４月から實施される、「改正」商法による日本企業
乘つ取り自由化が、「誰の手によつて」準備されて來たかは
明白である。
此れがイスラエルの日本「侵掠」の一端である。
オルタナティブ通信
2007年04月04日
核兵器産業の闇・・日本獨立のための第18章
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