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http://www16.plala.or.jp/EBM-PH/
たばこの健康影響と科学への妨害
：科学の歪曲と科学者への脅迫に関する文献的研究
＊ http://tc.bmjjournals.com/cgi/content/full/14/4/227 をもとに作成
本稿は英国医学雑誌社(BMJ)から出版されているTobacco Control という雑誌に掲載された論文1)の内容について、わかりやすく説明してほしいという要望を受けて、関連情報も付して日本語で解説したものです。上記論文はまずたばこの健康影響に関連して行われた疫学研究の結果について、その科学的意味合いを説明し、研究結果が英国のPN Leeが国際たばこ会社シンジケート(TTC*)の意を受け、無断で歪められた解釈と共に発表された経過を説明しています。またわが国の一部の反たばこ集団が同じ研究をめぐって、大学における学問研究の妨害を画策した事実も記載されています。すなわちたばこの健康影響をめぐって、TTCと反たばこ集団が両側から、剽窃と歪曲(TTC)、あるいは脅迫（反たばこ集団）という手段で学問研究に対する妨害を行ったわけです。このことは単にたばこの健康影響ということを超えて、学問研究の真実性を業界団体や狂信集団の攻撃からいかに守るかという、より大きな意味合いを持ちますので、そうした点にも焦点を当て説明しています。
今やたばこが健康に有害であることは、たばこ会社自身がたばこのパッケージに印刷をせざるを得ない状況にまで進んできました。従ってこれからのたばこ対策は生物医学的な知見そのものよりも、科学的な研究結果を社会の中でどう適用していくかという、より社会医学的な視点が重要となります。本稿は文献学的研究をできるだけわかりやすく解説したものですが、同時に可能な限りもとの資料を添付し、近年のたばこをめぐるさまざまな思潮の動きを記録する、学術資料となるよう心がけました。
なお今回の経過は、英語による学術情報をわが国の多くの人に伝える際に、翻訳者が原文の権威を利用しつつ歪曲して自らの主義主張（思いこみ）の宣伝に使うということの再発をどう防ぐか、またインターネット社会における学術的な意見交換のあり方など、いくつかの課題を提起しています。加えて今回残念ながら、専門家と呼ばれる人までもが、実は学術論文の原文を読まず、インターネット上の誤った解説に頼った情報に踊らされ、そうした情報をもとに専門家として発言しているということを経験しました。科学の研究者、専門家を目指す身として、大変学ぶことの多い経験であったと思います。
(*TTC： Transnational Tobacco Companies)
背景と経過
1981年平山雄は、全国10万人の対象を用いた14年間の追跡調査から、喫煙者の妻は肺癌のリスクが２倍になるという研究結果を発表しました（以下Hirayama study2)）。この論文は世界で初めて受動喫煙による発がんの可能性を指摘した研究ですが、非常に短い論文で、ぼうだいな調査を平山がたったひとりで行い、その調査方法や解析方法についての情報が書かれてていませんでした。しかし、その結果は極めて重要な意味を持つため、この研究に対して世界中で大きな議論が巻き起こり、その内容を検証する様々な研究が行われました。そのひとつがわが国で1991年から翌年に掛けて行われたJapanese Spousal Studyです。この研究はBAT社のProctorが提案し、主に日本で実施されたものですが、結果がProctorの当初の仮説と全く逆となったため、その取扱についてProctorと日本人研究者の意見が一致せず、発表されませんでした。しかし1995年、英国のPeter Leeは、結果の一部だけを強調し、結論を逆にした論文をInternational Archives of Occupational and Environmental Health誌に発表していたのです3)。Leeはこの論文の中でHirayama studyの結果は被調査者の誤回答のための可能性があるという主張をしていますが、そこに示されたデータ（表2）をよく見れば、事実は逆にHirayama studyを擁護する内容となっていることが読み取れます。なおこの論文の発表に当たってLeeは、日本人主研究者への通知をせず、同意も得ていませんでした。
2002年末米国のHongとBeroは、Japanese Spousal Studyの計画と結果発表に関するたばこ会社(TTC)の内部文書をインターネットで集め、英国医学雑誌（BMJ）に発表しました4)。これを機械翻訳した東京都福祉保健局切明義孝主査は「Leeらが受け取った、という明細書（文献3ref.23)をみながら、その20万ドルを日本人研究者が報酬として得た」という意図的歪曲説明を付けて、所属大学の住所や学長名と共に発表しました。この切明の説明を見て、研究者所属の大学に抗議文やインターネット上のホームページを利用した公開質問状が多数送られてきました。その多くは大学と研究者の説明で誤解を解き、ホームページ等の削除を行ったのですが、たばこ問題情報センターの渡辺による公開質問状は、直後に回答を得、事実認識の誤りを指摘されているにもかかわらず、2003年9月19日まで、7ヶ月も掲載され続け、グループの書込みや文書による誹謗中傷も撤回はなされませんでした。そこで、以下に順を追って経過と問題点の説明を行います。（文中敬省略）
１.何故Japanese Spousal Study は行われたか
すべての科学研究は検証に値します。例えばRichard Dollが、イギリス医師会員を対象にたばこの発がん性を示す研究5)を行ってから、それを追試する研究が世界中で何百、何千と行われました。こういう研究の積み重ねがあるので、現在私たちはたばこの発がん性について、Dollが始めて指摘したときより強い確信を持って、たばこには発がん性があると考え、また肺がん以外にも、喫煙はさまざまながんや疾患に関係していることを知ることができたのです。受動喫煙の発がん性を指摘したHirayama研究についても、それが重要であればあるほど、さまざまな角度からそれを追試していかなければなりません。特に疫学研究では、研究のもとになった情報の信頼性やバイアスの可能性は、結果の正否を動かす可能性がありますから、厳密な検討と追試が求められます。
２. Japanese Spousal Studyで何が明らかになったか
Japanese Spousal Studyが行われた目的は2点あります。第一は文化の違いで日本の喫煙女性は自らの能動喫煙を否定することが多いのではないか、第二は受動喫煙のある家庭と非喫煙家庭ではたばこだけでなく、食事など生活全般に差（交絡）があるのではないか、ということです。第一は尿中のニコチン代謝物（コチニン）を使って調べた結果、喫煙女性が非喫煙と誤回答する割合は、非喫煙女性が喫煙していると誤回答する率を下まわり、Hirayama研究が誤回答の結果であったという仮説を支持しませんでした。第二の食事などによる差（交絡）も、数十項目について調べたにもかかわらず意味のある差は見出されず、Hirayama研究が受動喫煙以外の原因によるという交絡仮説も証明されませんでした。
３.Peter Leeの論文は何を主張したか
Japanese Spousal Studyにまったく参加していなかった英国のPeter Leeが上の研究結果のうち、喫煙女性が非喫煙と誤回答する割合の部分だけを強調して、日本の喫煙女性は誤回答（検査では喫煙者だが、本人は非喫煙者と主張）が多いと主張する論文を発表しました。しかしその論文中の表２をみると非喫煙女性の誤回答（検査では非喫煙者だが、本人は喫煙者と主張）の方が多いというデータが示されています。すなわち、Leeの主張とは全く逆に、日本の女性が能動喫煙を隠すということを否定する結果になりました。また第二の研究目的の、受動喫煙以外の差が認められなかったことにはほとんど触れられていません。この点は標記論文で丁寧に説明され、さらにPN Lee の反論に答える形で、詳しく追加説明がありますので、是非ご参照下さい。
4. Japanese Spousal Studyの研究資金はどう使われたか
たばこ会社からの出資により約20万ドルの研究資金がJapanese Spousal Study のために使われましたが、BMJの参考文献23の中にその詳しい使用内訳が掲載されています。日本での質問調査やコチニンの分析の他、個人的な謝礼としてLeeへの支払いがありますが、日本の研究者への謝礼は行われておりません。しかし、切明はこの部分に、あたかも日本の研究者が金ほしさにタバコシンジケート(TTC)に報奨金を請求しているかのような意図的な日本語の捏造注釈をつけています。（自分では英語を読めないと公言している）掛園は切明の注釈を読み、研究者の税務申告まで要求しています。ちなみに、公務員切明がこうしたセンセーショナルなHPを作ることで、報酬を得、蓄財を行っていたことが明らかになっています。
5.日本の研究者の関与
環境問題に関する国際学会でのProctorの提案を受け、日本の研究者は疫学調査における誤回答と交絡の可能性を検証するのは意義のあることと考え、実際の調査を担当しました。研究開始に当たり、Proctorはたばこ会社は研究資金の一部を負担するが、研究結果に口を挟まないという確約を行いました。こうして得られた結果は、上記２のようにProctorの研究仮説をことごとく否定し、日本人研究者の主張した内容になりました。Proctorは後にLeeが発表した論文の素案を日本の研究者名で発表するよう要請しましたが、研究者はこれは誤回答というよりコチニン分析の失敗を示していると主張し、原稿は数次にわたる改訂作業の後、かなり日本人研究者が主張する内容まで変更されました。（詳しくは標記論文の参考文献にある数次の改訂稿を参照して下さい）。しかし最終的に変更された内容はTTC（たばこ会社）が受け入れることができなかったようで、彼らは「莫大な資金を使った研究が無駄になるばかりでなく、逆にTTCに不利になる」として、ワシントンの弁護士が一時恫喝まがいの言辞まで吐いて、日本人研究者に圧力を掛けてきました。しかしデータが示すところが、TTCの意図に沿わない事実はどうすることもできません。論文発表と平行して、この研究の発表を中心とした国際シンポジウムが準備されていましたが、突然、ProctorとTTCは日本人研究者に対する一切の連絡を絶ち、別の日本人研究者（東海大学春日教授他）により、東京でシンポジウムを行ったのです。
6.Lee論文に対して日本の研究者はどう対応したか
しかし1994年11月になって、Leeを単独著者とする投稿論文を持って、International Archives of Occupational and Environmental Health誌の編集長の意を受けAdlkoferが日本を訪問しました。これに対し日本の研究者は、Leeにはこの研究を発表する資格がないこと、内容は上記のように仮説が証明されず、尿の分析に問題があった可能性のある研究で、Lee原稿は間違っていることを指摘しました。 Adlkoferから日本人研究者の説明内容の了解と面談感謝のfaxを受け取り、当然論文が受理されなかったと考え、これがそのまま発表されたということは、Hong とBeroの報告を読むまで日本人研究者には伝わりませんでした。そこでLee論文の誤りを指摘しつつ、調査結果とその後の事実経過を説明した標記の論文が発表されたわけです。
7.反たばこ活動集団はどう主張したか
東京都福祉保健局の医師切明義孝・たばこ問題情報センターの渡辺文学代表・元神戸アドベンチスト病院の薗はじめ医師らは、Hirayama研究は世界に誇る日本の研究の金字塔であるので、その追試を行ったこと自身が反社会的行為であると主張しました。また、切明の誘導に乗せられ、日本の研究者が個人的に20万ドルを着服したと主張しました（上４項参照）。彼らはこれらの主張を a.公表前に問い合わせるなどの検証をせず、また b.20万ドルの使途の誤解でも明らかなようにもとの文献をきちんと読むこともせず、 c.研究者本人に対してではなくその雇用主に対して公開質問状の形で提示し、 d.説明回答を受けたあとも、もとの質問だけをそのまま公開し続けました。また、その中で e.専門家が撮影した研究者の写真を著作権者（写真家と大学）と肖像権者（本人）に無断で使用し続けました。さらに、上記の3名に加え、洲本市禁煙支援センター山岡雅顕医師、佐賀けんこう歯科医院掛園浩院長らは、直接研究者から説明を受けながら、密かに大学に対して、研究の自由を奪うよう要求しました。
8.反たばこ活動集団の主張の問題点
切明らの行為は、法律的には著作権法違反だけで3年以下の懲役もしくは300万円以下の罰金に処されるべき刑事犯罪であり、研究者に対する名誉毀損です。しかしそれ以上に大きな問題は、雇用関係を利用して研究者の科学研究活動を検閲・制限するよう要求したことです。戦前、京都大学の滝川教授が政府の意に従わなかったため、同様な圧力の結果大学を追われました。丁寧に資料を読むことをせず、あるいは研究内容が理解できないままに自分の好き嫌いで判断して、研究者を御用学者と決め付けるやり方は、戦前、真摯な学者を「非国民」と呼んで排除していった勢力を思い出させます。そしてこういう動きが先の戦争に繋がって言ったのは、ご存知のとおりです。もし現在このようなことがまかり通れば、はるかに潤沢な資金を持つたばこ会社が大学に圧力を加え、たばこの害を指摘する研究は一切行えなくなります。その意味で切明・渡辺・薗・山岡・掛園らの行為は科学研究全体に対する敵対行為であり、結果的にたばこ会社を利するという矛盾を内包しています。なお彼らはいまにいたるまで、これらの行為の撤回や謝罪を行っていません。（従って、このＨＰも掲載を継続する必要があります。）
9.外国たばこ会社の日本進出に手を貸す反たばこ活動集団
BAT社は世界第二のたばこ会社ですが、日本でのたばこ拡販戦略策定のために各界に協力を要請し、意見聴取の会を開いています。これには、たばこ販売業者やたばこ問題で常に厚生労働省を牽制してきた財務省などが出席しましたが、何とここに切明と渡辺は出席していたのです。彼らはBATのスムーズな日本進出のために、日本の禁煙運動の方針や状況を説明、切明は「真剣に聞いてくれた、双方にとって大変有意義であった」と公衆衛生ネットワークに投稿しています。BAT社は会長自ら「たばこは体に悪いので息子や娘には吸わないように言っている」と公言しつつ、吸いたい人がいるからと販売を拡大してきた、きわめて狡猾な会社で、こういう会を世界各地で開いています。しかし、当然ながらほとんどの国では禁煙団体の激しい抗議やボイコットを受けています。日本のたばこ会社には反対しつつ、外国たばこ会社の日本市場進出には手を貸すというところは、切明らのグループの活動目的への疑念を生じさせます。なおBAT社などの国際たばこ会社シンジケート(TTC)のこうした活動については、２００５年秋の日本公衆衛生学会で初めて報告が行われます。
10.今後のために
すでにJapanese Spousal Studyの研究内容とLeeのデータ盗用および、切明らの行動について、事実経過の説明が標記の論文として発表されていますが、この内容を読んだ、上記BMJ論文の著者であるBero教授は、全面的な支持を送ってきました。またBMJのたばこ問題の専門誌Tobacco ControlのSimon編集委員長が特別記事を掲載すると共に、個人的な賞賛のメッセージをこの論文の著者に寄せています。日本の研究者は国内外を問わず、責任ある質問に対してはさらに詳細な事実説明や資料の提示、公開・非公開の討論を行う用意があると述べています。しかしこれに対し渡辺は、「このような形では広く国民に真実を明らかにすることは困難である。（禁煙ジャーナル148号）」と、意味不明の理由で事実の解明を避けようとしております。切明・薗・掛園らもその「説明を求める」という公開質問の文面と裏腹に、研究者との対話から逃げ続けています。健康増進法が施行され、現在受動喫煙については社会全体が大きく一歩を踏み出そうとしています。しかし禁煙運動はあくまで、科学に基づくべきであり、議論を拒否したり、宗教に基づくものであってはなりません。切明の行動に見られるように、行政がたばこ会社と癒着して大学当局に圧力を掛け、学問研究を妨害することは、これまでのわが国の行政が、公害問題などで犯してきたいくつかの誤りの繰り返しとなります。
11.大学に言論統制を要求
30年間、一貫して喫煙の害を示す研究を行い発表してきた日本人研究者は、そうした研究を妨害し、違法行為を繰り返す切明に対して、BATと一緒になって学問研究の妨害をすることを中止するよう訴え、また一連の行為の謝罪と損害の弁済を求めました。しかしこれに対し切明は更に大学に個人攻撃のメールを送りつけて来るばかりでした。そしてこのＨＰの前身となる学術資料を含む多くのホームページをプロバイダーに圧力を掛け削除させました。切明はその要求の中で、「根拠がない」と繰り返すばかりで具体的な理由を全く挙げることができていません。そもそも、根拠を十分持っている研究者個人に直接ではなく、当事者ではない大学に申し入れるのは、ここに示した根拠に反論できないからであり、上記８項で指摘したのと同様、大学に雇用関係を使ってその所属研究者の学問研究を規制させるしか、自らの違法行為を隠す方法がないからです。しかし本ＨＰは、科学論文の引用と彼ら自身の発言で構成された、厳密なエビデンスに基づく事実報告です。なお切明の不当な要求に対して研究者の所属する大学は、学問の自由の観点から雇用関係を利用した圧力を掛けるような不合理な要求をやめ、意見は直接当事者に述べるよう諭しています。科学研究の結果発表が、このような科学論理とは別の圧力で規制されるようになると、たばこ会社が早速に真似をするのではないかと、懸念されます。
12.著作権侵害が国際問題化
2003年からはじまったBMJ論文をめぐるわが国の状況は、元の英語論文を読めない者たちが、切明の意図的な誤訳と歪曲に振り回された結果で、薗、掛園、山岡、渡辺はその愚かさ故の誤りは攻められても、ある意味で被害者です。しかし意識的にたばこ会社と結びつき、たばこ会社への反対をそらす役割を主導した切明の責任は重大です。彼はこうしたキャンペーンで耳目を集めることにより収入を得ることを期待していました。やがてこうした経過は元のBMJ社も知るところとなり、切明に対して論文の無断転載とその歪曲した解説に対し、直ちに削除が要求されました。一部の発展途上国ならいざ知らず、わが国でこのように一流国際雑誌の無断転載を公然と行い続けていたということはゆゆしきことですが、一方切明が公務員であり、一連の彼の作業が公務執務時間中になされたため、実は日本が行政ぐるみで著作権の侵害や科学の歪曲をしているのかという疑念が国際的に広がりました。事実、切明はBAT社への協力を財務省と共に行ったと述べており、財務省はJTの株主です。たばこに不利な研究への弾圧を画策したのが、単に切明の個人的な利益のためであるのか、より大きな力が背後にあるのかは解明されていませんが、米国たばこ訴訟で明らかにされてきたBATの通常の活動から見ると、各国でこうした愚かまたは極めて巧妙な協力者が常に利用されてきている事実を見逃すことはできません。
参考文献
Yano E. Japanese spousal smoking study revisited: how a tobacco industry funded paper reached erroneous conclusions. Tob Control. 2005 Aug;14(4):227-33; discussion 233-5.
Hirayama T. Non-smoking wives of heavy smokers have a higher risk of lung cancer: a study from Japan. Br Med J (Clin Res Ed). 1981 Jan 17;282(6259):183-5.
Lee PN. "Marriage to a smoker" may not be a valid marker of exposure in studies relating environmental tobacco smoke to risk of lung cancer in Japanese non-smoking women.
Int Arch Occup Environ Health. 1995;67(5):287-94.
Hong MK, Bero LA. How the tobacco industry responded to an influential study of the health effects of secondhand smoke. BMJ. 2002 Dec 14;325(7377):1413-6.
DOLL R, HILL AB. Smoking and carcinoma of the lung; preliminary report. Br Med J. 1950 Sep 30;2(4682):739-48.
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