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今年(2007年)7月26日、ニューヨークの株式市場が大幅に下落した。それに引きずられて、翌日には日本やアジア、欧州などの市場でも株価が下がった。世界同時株安の発生である。前日までの東京では株価は1万8000円前後を推移しており、まずまず好調だったのだが、翌27日は−418円という今年4番目の下げ幅で1万7283円に落ち、その後は1万7000円前後をうろついている。
下の図を見れば分かるとおり、各国とも軒並株価がストンと落ちている。唯一中国だけが上昇しているのが目に付くが、わたしはかつてのブラックマンデーの際、韓国市場だけが上昇していたことを連想してしまう。あのときは図らずも韓国市場が国際的には連結していないことを露呈したが、その後、程なくして韓国市場も暴落した。今回の中国市場に関しては、今までのそれ行けドンドンで国内勢を主力として押し上げているので、この市場で鞘を取って本国などでのロスをカバーしなくてはいけないと考える人々がいまだ少ないからだろうと推察している。しかし、上海などはこの1年間で3倍にもなっているので、いくら中国の投資家でもそろそろ危機感を持って利益確定に走り始めるだろう。
わたしが以前から主張しているように、市場最高値を更新しているときは注意が必要なのだ。なぜなら多くの場合、最高値になる理由がないからだ。理由もないのに株価が上がる。それは過剰流動性によって引き起こされているからにほかならない。経済の規模に比べてお金が多すぎる、つまり余ったお金のために実態経済よりも株価が高くなってしまうのだ。こういうときは、ちょっとしたショックで株価がストンと落ちるものである。
今年になってからの世界同時株安は3度目である。最初は2月の中国上海からの株安、3月の米国の株安に続くものとなる。過去2回の株安に比べて、今回の世界同時株安の理由は分かりやすい。その理由は米国のサブプライム問題だ。
全文はこちらで
破綻目前、サブプライムの猶予は3カ月 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/93/
大前 研一氏:「産業突然死」の時代の人生論 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/