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サブプライム株安:5年続いた世界的好況の終焉(上)
5年間続いた世界経済の過剰な流動性(キーワード参照)が終焉を迎えるのか。米国のサブプライム(キーワード参照)ショックが全世界に広まり、低金利と過剰流動性に依存していた世界経済の5年の長期にわたる好況が根本から揺らいでいる。
今回のショックで信用買いや負債・借入に依存していたグローバル経済のぜい弱さが一気に噴出し、流動性の萎縮や金利上昇圧力など、これまでとはまったく正反対の様相が展開されているからだ。
2000年代の世界経済は、米国が推進した世界的な低金利の恩恵を受けてきた。低金利により豊富になった資金により、世界中の不動産価格が上昇し株価も上がり続けた。これは消費や投資の増加へとつながり2003年以降の世界経済の成長率は毎年4%から5%台を記録するなど、過去に前例のないほどの長期的な好況が続いた。
しかし資産価値の行き過ぎた上昇はインフレ圧力を招き、米国など先進国が金利を引き上げて資金の引き締めを開始した。その結果行き過ぎた借入を続けてきた米国の住宅ローン利用者がローンを返済できなくなり、それが世界的な信用不安へとつながったのだ。
専門家は今回の事態について、世界経済の流れが膨張から縮小のサイクルへと転換するプロセスに現れる、不可避の現象としての性格が強いと診断している。
◆豊富な資金に支えられた好況
これまで世界的に行き過ぎた流動性を主導してきたのは米国のグリーンスパン前連邦準備制度理事会(FRB)議長だった。彼は2000年の末にITバブルの崩壊で経済成長率が1%台に止まると、景気回復の手法として低金利政策を選択。2001年1月からわずか2年半で米国の公定歩合を年6.50%から1.00%へと引き下げた。他国も一斉に米国に追随して金利政策を転換し、一斉に低金利政策を採用し始めた。
金利が下がると企業や家計は先を争って借金をし、不動産や株に投資し始めた。その結果として現れた過剰な流動性は全世界の不動産価格や株価を引上げた。米国の不動産価格は2001年から毎年5%から9%上がり続け、英国・フランスでも不動産価格がほぼ2倍から3倍も跳ね上がった。株価も急激に上昇し、米国の株価は2001年から50%以上跳ね上がった。
李志勲(イ・ジフン)記者
金洪秀(キム・ホンス)記者
朝鮮日報/朝鮮日報JNS
http://www.chosunonline.com/article/20070817000020