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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu147.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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5月高、10月安というバブル時の特徴が今回のバブルに現れるなら、
9月中旬から大暴落が始まる。10月に向けて大きく下げていくのだろうか。
2007年7月1２日 木曜日
◆サブプライム問題、システミックリスクにつながらず＝米ＦＲＢ理事 ７月１２日 ロイター
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070712-00000428-reu-bus_all
［ワシントン １１日 ロイター］ ウォーシュ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）理事は１１日、サブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手への住宅融資）市場問題はシステミックリスクにつながらないとの見方を示した。
理事は下院金融委員会での質疑で「金融市場は現在の状況の下、住宅市場のリスクおよびより広範にリスクを確実に再評価している」と指摘。「われわれが監督している機関については、差し迫ったシステミックリスクの問題はみられない」と話した。
ただ、今後、サブプライムモーゲージ市場の問題に起因する一段の損失が出てくる可能性があるとの見方を示し「損失があることは確実で、この事態は底打ちしていない可能性があるというのがＦＲＢ全体の見解だと思う」と話した。
ウォーシュ理事はまた、同委員会での証言で、市場参加者がリスク管理を強化しなければ、ヘッジファンドの急速な成長は金融安定に対するリスクとなる可能性があると述べた。
金融政策や経済見通しには言及しなかった。
◆動き始めたぞ・・・ ７月１１日 ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
http://blog.goo.ne.jp/kitanotakeshi55/e/5c56965ca14bf9622f8d6376ac8342cf
最初は大丈夫だよ、といってサブプライムを買い下がったベアスターンズのHFが実はしこたま損を抱えていたことが判明、結局ナンピンしただけだったのだ。サブプライムのナンピンなんて聞いた事ないけどコラテラルマネージャーとしては自分の首を考えれればありうる判断でしょうね。
このブログでは１ヶ月以上前からサブプライムがGDPの数パーセントだから問題ない、などというCDOを作ったことも売ったこともないエコノミストのことを聞いちゃだめよ、と警笛を鳴らしてきたがようやく昨日ムーディーズもS&PもこれらCDO債券のシニア部分を格下げすると発表。
しっかしね〜、S&Pにいたっては１２０億ドル！！ １兆５千億円分の債券、しかも当然A以上の投資適格にいしているものを一気に格下げというのだから、世の中の基準的には詐欺、と言われても仕方ないです。
サブプライムが急落した時点でそれらが株式に組み込まれたCDOのエクイティーは吹っ飛んのはみんな知っていた訳で、クッションのないシニア債券が格下げするのはわかっていた筈。明らかな確信犯で相場が戻ってくれるまで待っていよう、という態度は歴然。信じてはいけない訳ですね。
たくさん頂く御質問の中に「私の持っているファンドは大丈夫ですか」、というのがありますが、残念ながらその一つ一つにはお答えできないです（笑）。買った証券会社に問い合わせ、ひとつでも良くわからない債券が入っていたら調べること。こういうときにどういう証券会社と付き合うべきか、しっかり判断しなければなりませんが、私の知る限り彼らは全くあてにならない。
今回のサブプライム事件がおきたときも、モルスタ、ゴールドマンはもちろん、野村、大和各社とも「たいしたことはない」とまず書きます。本当に無知でそう書いているのかもしれない。でも考えてください。彼らはその間、つまりみなさんが待っている間に売り逃げる訳ですよ、基本的には。大丈夫といいながら自分だけ逃げるというのが証券会社の本質です。ですから私は基本的に証券会社の進めるものは基本的に買わないように申し上げております。
自分自身で判断するしかないのですよ。
ということでアメリカは今頃サブプライムのマグニチュードに気が付いて株を売り始めました。テマセック化した中央銀行は逃げ足が速いですからドルもしばらく売られるでしょう。困ったことに、G7には既にメジャープレーヤー（トップ１０）は日本しかいませんから今回のドル安はG7でも止められないでしょう。
◆まさかの事件 ７月１０日 松藤民輔の部屋
http://blog.ushinomiya.co.jp/economics/2007/07/post_30.html
まさかの事件はいつ起こるのか？上海市場の天井、米国株式市場の天井をとらえた僕の目には市場参加者の心理を考える余裕が出てきた。
上海株は3600ポイントを割り込めば本格的な長期のベアになる。ピーク時の出来高の半分になったこの市場が再びバブルになる事はない。
米国10年国債のトレンドが金利上昇に転換した。3ヶ月物の短期金利は、FRBにその政策金利の下げを促すかのように下がっている。政策金利は、市場追認型により決定される事を体験！？できるに違いない。次のFOMCでは短期金利を下げなければならない事件？金融機関かファンドの崩壊が問題になるはずである。
日経新聞のどこを捜しても行き過ぎた株式市場に対する警告はない。大手証券会社のエリート達の市場分析にもそれは見当たらない。「まさか！？」は市場のエリート達が油断した時に起こるものなのだ。
北米の銀行株の全てがいつ暴落してもおかしくない状況に直面している。そして、円は各通貨に対し最も弱い通貨になってしまった。この現実に起きている市場の変化をとらえ、過去の実例に照らし、未来を読む努力が実るタイミングにさしかかっている。
5月高、10月安というバブル時の特徴が今回のバブルに現れるなら、9月中旬から大暴落が始まる。これから1ヶ月程、大きな上下ではなく、適当な上下を繰り返し、10月に向けて大きく下げていくのだろうか。
このブログは、米国資本市場のバブル崩壊を冷静に、日本から眺め続ける、バブルの観測ノートのようなものだ。
様々な視点からこのバブルの崩壊を眺めて来た。しかし、バブルの華の上海が大きな頂点を形成した事、米国長期金利の上昇への転換等でその終わりの始まりがスタートしたと確認できる。
米国銀行株に暴落の予兆あり、今週かな。
（私のコメント）
「株式日記」でも前々からサブプライムローンが危険信号を発している事を指摘してきましたが、いよいよその兆候が現れ始めました。ぐっちーさんが言うごとく、業界筋は問題ないととぼけていますが、彼らはいち早くポジションを整理しています。気がついたときは取り残された一般投資家が大暴落の被害を受けることになるのでしょう。
昨日の１１日に証券会社の前を通ったら青三角が並んでいたのでなんでだろうとニュースを見てみたらサブプライムローンでＳ＆Ｐが債券の格付けの見直しを行なうそうです。バーナンキＦＲＢ議長にしてみれば金利の引き下げで株を支えたいところでしょうが、金利を下げればドル売りが止まらなくなり、株はもっと下げるでしょう。
これとは別に、サブプライムがパンクすれば債券の金利が急上昇して株は暴落する。つまりバーナンキＦＲＢ議長は打つ手がないのです。金利を無理に下げればドルが暴落してユーロに資金が逃げて行くことでしょう。日本にドルを買い支えろと指令が来るかもしれませんが、日本も円安傾向なのでむしろドル売り円買い介入したいくらいだ。
アメリカの信用不安が金利を上昇させて、株とドルを暴落させる。投資先を失ったマネーはアメリカから逃げ出すからだ。当面のドルの受け皿はユーロになるからユーロはますます高くなる。なぜ円に流れてこないのだろうか？ 金利が安いからだ。
２０００年のアメリカのＩＴバブルの崩壊で、エンロンやワールドコムといったバブル企業が倒産して、ＬＴＣＭなどのファンドも破綻した。それに対してアメリカ政府はイラク戦争という公共投資と、低金利政策による住宅政策で消費を拡大させた。その資金を提供したのが日本からのマネーだ。日本政府は日本のバブル崩壊はほったらかしにして、アメリカのバブル崩壊を防ぐ事には積極的だ。
そのアメリカもイラク戦争は泥沼化して、住宅ローンの消費振興も限界に来たようだ。あとどんな手段があるだろうか？ 金利を下げて株と消費を刺激するしかないが、サブプライムリーンなどの信用不安が債券金利を押し上げている。そしてそれが臨界点に来れば株と債券の大暴落がやってくるだろう。松藤氏によれば１０月にやって来るという。
８月に日銀は金利の引き上げを検討しているようですが、それはアメリカの９月から１０月の株の大暴落の引き金を引く事になりはしないだろうか？ 日銀がわずか０，２５％金利を引き上げただけで世界同時株安を招いたくらいだから、タイミングが悪いと日本がアメリカ滅亡の引き金を引く事になりかねません。
アメリカがクラッシュしたら日本の株を買っていたファンドは一斉に手放すから日本の株も大暴落するだろう。日本企業にとってはそれが外資ファンドから株を買い戻す一つのチャンスである。ブルドックとスティールパートナーズとの買収合戦のような事は、アメリカ本体がクラッシュする事でハゲタカファンドが日本企業を買い捲る事は出来なくなるかもしれない。
いずれにしても今は資金を温存しておくべき時であり、円やユーロで分散して持っているだけでもユーロの値上がりで大儲けができた。アメリカのドルと株の大暴落で高くなったユーロによるアメリカの買い占めが始まるのかもしれない。そうなる事をアメリカの要人たちもよく知っている。少し怪しげなブログによればＥＵが世界政府の中心になるそうです。
◆やはり秘密結社の世界政府の中心はＥＵになるのか？ ６月２５日 ベンジャミン・フルフォード
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/06/post-4.html#comments
ロシアの政府の幹部Ｖｌａｄｉｍｉｒ Ｂｕｋｏｖｓｋｙによると1980年代に中曽根康弘とフランスの大統領Giscard D'estaingとデイビットロックフェラーとヘンリーキシンジャーが、Michael Gorbachoffにソ連崩壊の協力をしてくれれば将来的にＥＵを中心とした新しい世界支配共産帝国を作る約束をしました。
彼はソ連時代の秘密文章の中からこの情報を得た。現にＥＵの権力構成をみると旧ソ連にとても似ている。私も日本のフリーメイソンの幹部にこれからアメリカを潰して、ＥＵを中心とした世界政府を作ろうとしているといわれた時、半信半疑でしたがこのロシア人の彼の説明には説得力があります。
このシナリオですと将来日本人もＥＵ議会に議員を派遣することになります。しかし議会はあくまでも形であり、本当の権力は極少数の人数が影で握ることになる。
（私のコメント）
今から思えば、ソ連の崩壊はＥＵの誕生に大きく貢献している。ベルリンの壁の崩壊がなければドイツの統一はなかったし、ＥＵの中心はドイツとフランスだ。ロシアのプーチンはＥＵと手を組む事でアメリカのドル基軸通貨体制を壊そうとしている。このような状況でアメリカのドルを支えているのは日本ぐらいなのですが、日本がアメリカを見捨てればアメリカはおしまいだ。
サブプライムローンの破綻がアメリカのお終いにまで繋がるかどうか分かりませんが、日本が生き延びていく為には、アメリカなしでも生きていけるように戦略を組まなければなりません。ところが日本人にはそこまで考えている人がほとんどいないから、ベンジャミン・フルフォード氏の言っていることが電波発言にしか思えない。
アメリカのイラク戦争の失敗と国内の経済政策の失敗が、ソ連崩壊のような事が起こるかもしれない。ソ連も経済が破綻してアフガニスタンでも敗北した。それが政治の不安定化で一気にソ連は崩壊した。それにはゴルバチョフが大きく貢献している。アメリカにもゴルバチョフのような人物が大統領に選出されて、アメリカの分解につながるだろう。
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