| Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu144.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
家計および企業の金融資産の合計だけで、一年間で百七十兆円
の増加、日本とは本当は、こんなにすごい国なのである。
2007年5月21日 月曜日
◆『そして、日は昇った！―日本が世界の「富」を牽引する』 増田俊男（著）
http://bookweb.kinokuniya.co.jp/htm/456965911X.html
◆日本国民は国の債権者であって、決して債務者ではない！
それに輪をかけたように、メディアも連日、大いに無知ぶりを発揮している。先日も、某テレビの経済ニュース番組に、かなり名の通ったエコノミストが登場し、「来年の株式市場のテーマはM&A。三角合併が解禁になってM&Aの嵐が起きるので、来年の株価は大変ですよ、皆さんよかったですね」と得意になって話していたばかりである。
また驚くことに、二〇〇六年六月二十四日付けの読売新聞ホームページには、「赤ちゃんも借金648万円、国の借金827兆円に」という見出しが躍った。まったく、日本のメディアは気が確かなのだろうか、と目を疑うばかりである。
実際、同記事における「国の借金」の認識はまったく間違っている（というより正反対である）。同記事は、国債や借入金などを合計した国の借金が、二〇〇六年三月末現在で八百二十七兆四千八百五億円まで膨らんでいることを記したあと、「赤ちゃんまで含めた国民一人当たりの借金は一年前より約三六万円増えて約六四八万円に膨らんだ計算だLと報じている。
この記事は、いま日本で子供が一人生まれたら、その子は誕生の瞬間から六百四十八万円の借金を負うことになるとして、国民に大きなショックを与えるような書き方をしている。だが、「八百二十七兆円の借金」を、赤ちゃんまで含めた国民一人ひとりが負っているとするのは誤りである。「国の借金」の債権者、すなわち貸し手はあくまで国民であって外国からではない。
ではその債権者は誰かといえば、郵便貯金や簡易保険、日本銀行などの公的金融機関がその半分、銀行などの民問金融機関が約三割、個人が約三%、海外投資家が約四%(二〇〇四年末）である。つまり「国の借金」の貸し手は、そのほとんどが国内である。
さすがに個人保有の国債の割合は少ないにしても、郵貯や簡保はもちろんのこと、民間金融機関の預金原資は国民である。だから、各新聞は「赤ちゃんまで含めた国民一人ひとりが六百四十八万円の借金を負っている」ではなく、「赤ちゃんまで含めた国民一人ひとりは、国に六百四十八万円を貸している」と書くべきだ。
国民は紛れもなく「国の借金」の債権者であり、「赤ちゃんまで含めた国民一人ひとり」は国からの借金の返済をしてもらったり、国から利払いを受ける立場であって、「国の借金」を返済する立場には一切ないのである。
「赤ちゃんがオギャーと生まれた瞬間から、その子は国に対して六百四十八万円の債権者になれる」と、新聞やテレビが一大キャンペーンでも打ち出したら、女性たちはもっと子供を産みたくなり、少子化問題も解決するかもしれない。まさに「少子化社会、何するものぞ」である。ところが、メディアが「赤ちゃんも借金648万円」などのまったくデタラメな間違った報道ばかりするから、女性たちは精神的にも、何だか子供を産みたくないような気持ちになってしまうのだ。
にもかかわらず、早速こうした新聞記事を取り上げて、さも鬼の首でも取ったように「こんな国にしたのは誰だ」と声を上げ、政府の責任を追及した気になっている野党も野党なら、下手な言い訳をする与党も与党だ。「無知国家日本」丸出しである。
◆なぜ投資を「赤字」といい張るのか
このように、いま国の財政問題に関しては、まず八百兆円を超えるといわれる「国の借金Lと、プライマリーバランス（財政の基礎的収支）の黒字化が二〇一〇年代初頭に達成できるか、というのがもっぱらの話題だ。
プライマリーバランスとはご存じの通り、国債発行額と税収その他の国の歳入とのバランスのこと。いま政府が進めている国債発行の抑制や歳出削減は現在のマイナスをゼロにしようとしているためである。
話は前後するが、小泉前首相は、国債新規発行額を毎年三十兆円以内に制限すると就任早々公約したが、最後の一度を除いては、守られたことはない。二〇〇六年度一般会計予算案では、七十九兆六千八百六十億円の歳出に対し、新規国債発行予定額（当初予算）は二十九兆九千七百三十億円(二〇〇六年三月、財務省理財局）である。しかし安倍内閣になってからは七兆円を超える歳入増で、新規国債発行は二十五兆円前後にできた。
国債の額について論じる場合は、「国の借金」とは何かをよく理解しておく必要がある。国債には、建設国債と赤字国債（特例国債）の二つがある。ちなみに二〇〇六年度の国債発行計画によれば、同年度の新規国債発行予定額二十九兆九千七百三十億円のうち、建設国債が五兆四千八百四十億円、赤字国債が二十四兆四千八百九十億円となっている。
財務省の解説によれば、このうち建設国債は、「国の資産を形成するものとして、公共事業費、出資金及び貸付金の財源に充てるために発行される国債」である。「建設」と称してはいるが、建設国債は何も橋や道路をつくるための公共事業にだけに使われるのではない。
これはいわば、IT産業から福祉までを含め、社会にとって必要なハード面、ソフト面のインフラ構築のための「投資」と考えられるものである。してみると、一般会社でいうなら、事業として、あるいは事業をやっていくうえで必要なものに対する投資に当たるものはすべて「建設国債」といえることになる。
一方、赤字国債とは、税収及び税外収入と必要な建設国債との差がマイナスになる場合、つまり借金のための借金のようなものである。国債の利払いのための国債などはその典型である。
二〇〇六年度一般会計予算案でいえば、七十九兆六千八百六十億円の歳出に対して不足する分の二十九兆九千七百三十億円のうち、「建設国債を発行してもなお不足する」二十四兆四千八百九十億円を賄うのが赤字国債である。理屈からいえば、借金のための借金が赤字国債だから、一般企業でいえば、手形を落とすために振り出す「融通手形」のようなものである。
じつは、ここが大事なポイントである。本来の意味からいえば、国債が満期を迎えても、その支払いが歳入で支払えない、という理由で発行されるのが赤字国債、ということになる。だが事業資金のための手形は、商取引の裏づけもなく発行される融通手形とはわけが違う。それは実際に事業がうまくいって利潤が生み出されれば、返ってくる資金であるあるいは返ってこなくても、資産の形として残る。
こうした公共事業「投資」やいろいろな資産に投資される国債と、赤字国債を混同してはならない。実際、建設国債と赤字国債の仕組みをよく理解せずに国債発行額ばかりを問題にして、「国債発行額を○○年までに○○兆円以内に収めないと、危機的な状況に陥る」と主張してはばからない大学の先生もいる。まったくもって、無知もはなはだしい。日本の経済の教育程度がいかに低いかを表している。
◆日本は「財務優等生」であり公共事業こそどんどんやるべきだ
ところで、きちんと調べていくと「日本株式会社」は、格付け機関でAが「5つ」並ぶくらいの超優良企業であることがはっきりする。
第一に、「日本林式会社」が稼いでいる売上げ、つまり名目GDP五百二兆二千八百五十億円（二〇〇五年、暦年)に対し、経常利益に当たる経常収支が十八兆二千五百九十一億円(二〇〇五年、暦年）。一方、二〇〇五年末現在における「日本株式会社」の負債総額に当たる「国の借金」は八百二十七兆円である。
ところが、この「国の借金」(＝政府のグロスの債務残高)のなかには、本来なら借金には組み入れられるはずのない、いわば債務引当金にあたる政府保有の金融資産約五百兆円までが含まれている。したがって「国の借金」から、その五百兆円を引いた純債務残高は三百兆円台となり、他の先進国とほとんど遜色のないレベルになる。
にもかかわらず、日本の純債務残高の対GDP比率は八○・九%(二〇〇五年)でしかないのに、グロスの債務残高の対GDP比率が一五八・九%(二〇〇五年)もあると大騒ぎをして、「日本の財政状態は先進国で最悪」などという語がまかり通っているわけである(次頁図参照)。
それ以上にいえることは、「日本株式会社」が年間五百兆円ものＧDPと十八兆円の経常黒字を稼ぎ出していながら、借金が実質三百兆円台にとどまっていること自体が驚きである。逆に、これだけの規模と資産内容を持ち、高い経営効率を発揮していながら「日本株式会社」はなぜ、さらなる成.長の、可能性のためにもっと借金をして事業に投資をしないのか。
そうすれば日本の資産はこれまでのぺースをはるかに超えるピッチで増え、経済規模も一層膨らみ、結果的に歳入も現在より増えていくだろう、という結論がすぐに出てくるはずだ。「日本株式会社」の経営陣がこんな簡単なことに無知であるがために、国の方針を誤っているのだから、まったくお粗末としかいいようがない。
ちなみに、二〇〇五年におけるアメリカのグロスの債務残高の対GDP比率は六三・八%で、純債務残高の対GDP比率は四五・七%と、この数値だけをみれば、アメリカの財政状態は非常に「健全」であるかにみえる。だがそこには、アメリカのGDPはおよそ十二兆ドル(一ドル＝百十七・七五円として一千四百十兆円)の規模を誇っていながら、たとえば二〇〇五年には経常収支の赤字が七千五百五十億ドル(一ドル＝百十七・七五円として八十八兆九千十二億円)に達しているという事実が見落とされている。
会社にたとえれば日本は恒常的超黒字会社、アメリカは超赤字会社で黒字になる可能性のない会社。黒字会社の借金（債務）の年商（GDP）比を、赤字会社の借金の年商比と比較して何を知ろうとするのか。男性は男性同士、女性は女性同士で比較しないと意味がない。
それに「国の借金」の絶対額が莫大であっても、GDPの規模が巨大であれば、GDPと比較した「国の借金」の比率が相対的に低下するのは当たり前の話だ。つまり、GDPと「国の借金」を比較するということ自体あまり意味のないことがわかるはずだ。
また、一般会社でいえばGDPとは売上高のことである。売上高をみただけでは、その会社の経営がいいか悪いかわからないではないか。しかも、本来は会社の借金は売上げではなく利益で払うものである。利益が出なければいつか会社は倒産する。会社が利益を上げればこそ、借金の返済や利払いが可能になるのである。
したがって国の場合も同じように、GDPに対してどれだけの経常利益があるかが重要であり、これを基準に財政の健全度を判断するのが常道である。さらにいうなら、「国の借金」の絶対額にばかり注目し、その担保能力について触れようとしない点も異常である。
そもそも借金をしていいかどうか、借金ができるのかどうか、借り手が担保、つまり手持ちの資産をいくら持っているかが最も重要であるはずだ。そこで、二〇〇六年九月十五日に発表された日本銀行「資金循環（年度計数・ストック)」で、日本の家計金融資産残高と金融業を除く企業の金融資産残高をみてみることにする（左図参照)。
同データによれば、二〇〇五年度の日本の家計金融資産残高は約一千五百二兆一千億円に達している。家計の金融資産が一千五百兆円を超えたのは初めてで、じつに前年度に比べて七十八兆円一五・四六%増一の増加を記録している。
一方、二〇〇五年度の金融業を除く企業の金融資産残高は約八百四十二兆二千億円。前年度の数値が七百五十兆円だったから、日本企業の金融資産残高は一年間でじつに一二・二九%増、金額にして九十二兆円以上も増加していることになる。家計および企業の金融資産の合計だけで、一年間で百七十兆円の増加ー、日本とは本当は、こんなにすごい国なのである。
しかも家計の金融資産と企業の金融資産は、ともに二〇〇二年度から右肩上がりに伸び続けている。仮に、年々資産が減少しているならば、借金を減らしていかなければならないのは当然だ。だが毎年資産が増え続け、担保能力が向上しているのであれば、借入額を増やすことはあっても、それを減らすべき理由はとくに見当たらない。
ついでながら、一般政府(国・地方および社会保障基金等、政府あるいは政府の代行的性格の強いものの総体。独立の運営主体となっている公的企業を除く)の資産はどうなっているかといえば、二〇〇一〜二〇〇五年度に限っても、年々三〜八%台のぺースで増加しており、約五百十七兆五千億円(二〇〇五年度)に達している。
これだけのぺースで民間資産と公的資産が増えているにもかかわらず、国は公共投資などのあらゆる歳出を抑制し続けてきた、したがって、その間国の資産の増加にともない担保が異常に膨らんだわけだから、一般企業でいえば「信用枠」が異常なほど増え続けていたことになる。
それなのに、政府は今後より一層歳出を削ろうとしているのだから、「経営能力なし」と断定せざるを得ない。つまり「日本株式会社」の経営者は落第生である。民間・公的分野の優良な資産内容と増加。そして着実に利益を生み出す日本経済の力強さというべーシックをもとに、さらなる成長のための経済戦略・政策をきちんと立てていけば、日本はもっと優秀な国になることに、彼らはまったく気づいていないか、あるいはある意図が隠されているのかもしれない。
それが意図的かそうでないかは別にしても、政府は目先の赤字のみに注目し、このままでは借金でクビが回らなくなる、と国民を不安に陥れていることは許しがたい。早い話が、日本は世界で一番豊かで幸せで、いま取り立てて何もする必要がないはずなのに、「日本は世界で一番借金を背負っていて、いつ倒産するかわからない」といった「トンデモ話」を、政府マスコミ共々喧伝するとはとんでもないことである。
またこうした馬鹿げた本が書店に並ぶ。そして政府はナントカ諮問会議をつくり、官民共同で「借金を減らすにはどうしたらいいか」と知恵を絞っている。この馬鹿馬鹿しさは、むしろ「共同謀議」に近いものとしか考えられない。（Ｐ６７〜Ｐ７９）
（私のコメント）
土曜日にＮＨＫの特別番組で「地方の衰退」について討論されていましたが、例によって例のごとくの硬直した意見ばかりで直ぐに見るのを止めましたが、小泉財政改革と称する緊縮財政のあやまりをどうして指摘しないのだろうか？ 公共事業は無駄遣いの代名詞にもなりましたが、視点を変えれば、やらなければならない公共事業は山ほどある。
集中豪雨があるたびに河が決壊して大洪水を起こしますが、河川の堤防などの補強工事はなぜ行なわれないのでしょうか？ 山林などは荒れ放題で放置されていますが整備事業はなぜ行なわれないのでしょうか？ 大地震が起きるたびに老朽化した家屋が倒壊して犠牲者が出ますが、国や地方が率先して老朽化した住宅の建替え事業はなぜ行なわれないのだろうか？
財務省の役人達は二言目には予算がない、財源がないと言いますが、一番の原因は財務省役人の知恵が足らないのだ。「株式日記」では財政赤字の解消には景気を回復させて税収を増やすしかないと最初から述べてきました。しかし小泉内閣になってからは財政再建と称して緊縮財政をとって、特に地方への交付税を減らしてしまった。
確かに地方の乱脈財政は酷いものがありますが、地方交付税を増やすなり、財源を地方に移譲するなりして、地方の活性化をすべきだった。確かに夕張市のように観光開発に金を使いすぎて破綻したところもありましたが、国の指導が悪かったからだ。地方も金さえあれば箱ものばかり作って維持費の負担で財政をパンクさせてしまった。
マスコミによって公共事業は悪の代名詞にまでなり、公共事業予算は削られ続けてきた。確かに橋や道路などの無駄な事業が多い事はありますが、公共事業自体は景気対策としては必要な事業なのだ。「株式日記」ではリチャード・クー氏の意見などに賛成してきましたが、橋や道路や箱物に投資するよりも人材の育成に投資すべきだと思う。
高校や大学などの学資は年々負担が大きくなって、少子化の原因にもなっていますが、学資補助を公共事業としてやるべきだ。特に地方などは医師や看護士の過疎化や弁護士の過疎化など地方の人材の過疎化が進んでいる。これを国や地方の人材育成事業として取り組むべきだ。
小泉構造改革のおかげで格差社会が進んでワーキングプアの階層がアメリカ並みに進んでしまった。何の技能も持たない若者が低賃金単純労働を強いられてしまっている。現在では何らかの技能資格を持って仕事をしないと高収入は得られない。しかし技能を身に付けるには専門学校などで数年間勉強する必要がありますが、本人も親もそれだけの余裕がなくなってしまった。
９１年からのバブルの崩壊による日本経済の長期にわたる大不況は円高に対する政府日銀の政策が間違っていたからだ。円が高いということは世界の円の信任が高い事であり、政府は思い切った財政支出の拡大で需要の拡大に努めるべきであった。アメリカではイラク戦争という公共事業で毎月１兆円もの金を使っている。
ならば日本でも人材育成事業という公共事業で高校大学の学費を公的に補助したらどうだろう。最近では大学の数ばかり増えてきて、大学教授が役人の天下り先になっている。このように役人達は財政ばかり切り詰めながら自分達の天下り先の大学ばかり増やした。むしろ大学生などへの学資補助などで大学の学費は無料にするとかするべきであった。
財源については日銀引き受けで無制限に国債を発行してインフレになるまで続けるべきだ。何しろ円高なのだから通貨の発行量を増やして国や地方が使いまくれば円高もそんなに進まなかっただろう。日銀は逆に不胎化すると言う事で円を回収してデフレを招いた。
今から考えると政府日銀のエリート官僚たちは円高の持つ意味が分からなかったのだろう。「株式日記」ではバカな財務官僚や日銀官僚にも分かるように「通貨とは何か」について書いてきました。日本はゼロ金利政策で世界に通貨を供給してきましたが福井総裁にその自覚があるのだろうか？ 通貨供給とは逆に緊縮財政を取ればデフレを招き円高を助長してきた。
増田俊男氏の「そして日は昇った」という本は政府の財政政策の間違いを指摘していますが、今からでも遅くないから財務官僚や日銀官僚はこの本と「株式日記」を読んで勉強して欲しいものだ。
◆ゼロ金利解除が意味するもの ２００６年現在、円は世界の基軸通貨になった 3月９日 株式日記
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20070309
◆日本が知らぬ間に世界一の金融超大国になっていた。去年日本は世界にゼロ金利円資金を7兆ドル分を貸した。 3月2日 株式日記
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20070302
- TORAさん、代わりに投稿して下さってありがとう！！ 偽の友をあばけ 2007/5/22 18:07:13
(0)
- Re: 上げ相場の時には大騒ぎしてはしゃいで、下げ相場になると突然沈黙するおっちゃんやで、 薬痴寺 2007/5/22 17:17:34
(1)
- 薬痴寺先輩、肝腎のこと書き忘れてしまいすんません 偽の友をあばけ 2007/5/22 18:17:43
(0)
- 薬痴寺先輩、肝腎のこと書き忘れてしまいすんません 偽の友をあばけ 2007/5/22 18:17:43
(0)
- Reなんと言う屁理屈、 日本国とは日本国民のものであり日本国の借金はイコール国民の借金 Mグループ 2007/5/22 16:16:59
(0)
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。