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■TIA
2002年にアメリカ国防総省が提示したデータベース計画の一種。
その内容はアメリカ国民の全情報収集を目指したプログラムとされ、住所・氏名・電話番号はおろか、学歴・病歴・職歴・犯罪歴から、個人の書く文章・声・指紋・掌型・静脈・網膜・虹彩などといったバイオメトリクス情報に至るまで、個人に関するあらゆる情報をかき集めてデータベース化するというもの。
これらの個人情報収集は半端なものではなく、行きつけの店舗(デパート・スーパー)などでの決済手段、そこに至る交通機関の利用情報・店舗に行くまでの時間や商品選択や購入にいたる時間・主としてどの売場で、主としてどのような商品を購入し、どのくらいのサイクルで買い替えするか、手に取る商品の色彩の嗜好傾向などなど、個人の購買から生活パターンまで、ありとあらゆる情報が主集され巨大なデータベースへと蓄積される。
さらにこの巨大なデータベースから特定個人を割り出すデータマイニングがなされる。
ざっとこんな計画らしいが、アメリカ国内から猛烈な反対にあって計画は頓挫したとされている。
しかしその後もTIAの一種のライフログ計画が生き延び、TIAの旅客版としてCAPPSU(乗客事前識別コンピューターシステムU)として再登場したらしいがこれも猛烈な反対にあって頓挫したとされている。
その後セキュアフライトとして登場し、政府による乱用・誤用の保護対策を講じることにより2010年に運用開始されるという。
■国家ストーカー計画
ここでTIAの個人情報、住所氏名はおろか、個人の購買傾向から買い替えサイクル、趣味嗜好といったことまでが情報収集されるという点は、集団ストーカー活動と実に良く似ていると思う。
集団ストーカー活動のひとつに、ターゲットが何を買うかを陳列棚付近で監視したり、レジの並びの真後ろに並びこんでは購入した商品を監視し、その上でターゲットがよく購入する商品を隠したり、品切れ、取引停止にして買わせないようにしたりする妨害工作や、異物薬物混入工作があるが、
これらはTIAをヒントにしたものなのか、それともTIAが集団ストーカー(ギャングストーカー)の手口をヒントにしたのか、いずれが先で後かは不明だが、このような個人の趣味志向に至るまで情報収集するという計画は、『国家ストーカー計画』と考えたほうが実態を適切に表現できるのではないだろうか。
また、アメリカがこのような計画を考えるならば、当然我が国日本にも似たような計画を作成していたとしても不思議はないだろう。
理由はアメリカと日本は同盟関係にあり、共に『テロとの闘い』を行なっている点だろう。
集団ストーカー活動の被害において、政治的なカルト宗教絡みやリストラ絡みの被害とは異なり、なぜ自分がこのような目に合わされるのかが判らない、まったく心当たりがないというケースの場合、被害者はテロリストと想定されてTIA的な活動の実験材料にされたのでないかとも思えるが、果たしてこれは考えすぎだろうか・・・。
【CRYPTO-GRAM日本語版】TIAデータベースが復活
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20061201/255584/
テロ撲滅のためには個人情報が漏れても、あなたは大丈夫?
http://members.aol.com/hiroem/Nikki/Nikki268.htm
ペンタゴンの眼 <情報の全面掌握>
http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/thierry_meyssan.html
国家が市民のプライバシーを脅かす?
http://www.ciojp.com/contents/?id=00001340;t=51
米国防総省、テロ対策として「市民を監視する」システムを擁護
http://wiredvision.jp/archives/200305/2003052302.html
第11回 監視社会、巨大データベース
http://www.unisys.co.jp/club/forecast/no11.html
大量監視社会
http://www.tsukiji-shokan.co.jp/mokuroku/ISBN978-4-8067-1361-6.html