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(回答先: 思考盗聴システム 投稿者 cotton 日時 2007 年 3 月 09 日 19:46:10)
石橋輝勝 元八街市議会議員が主催するテクノロジー犯罪被害者ネットワークや集団ストーカーの関連団体にに加入すると,「破壊活動防止法」(昭和27年7月21日・法律第240号)に基づいて,公安調査庁に尾行され,反米テロリストや過激派,共産主義者,革マル派,オウム真理教,アレフ信者と同様の扱いを受けます。
民主党の元市議会議員であるため,一般人に対して安心させていますが,
警察庁,公安調査庁や弁護士会は,テクノロジー犯罪被害者ネットワーク
を破壊活動団体とみなしています。
ようするに,石橋輝勝が主催するテクノロジー犯罪被害者ネットワークは
新種の組織暴力団やオウム真理教なのです。そのため,会員になると,
暴力団組員の扱いを受けます。現に私は,そのような扱いを受けて,損害を
被り,一生を無駄にしました。
インターネットで,電磁波や思考盗聴の話を書くだけで,過激派やオウム信者のパソコン通信と同じ扱いを受けることを覚悟してください。
公衆で,電磁波や思考盗聴の話をするのも同様です。警察庁の警備局,警視庁の公安部や都道府県警察の警備課,公安調査庁の公安調査官,自衛隊の情報保全隊といった,いわゆる「警備公安警察」が貴方を尾行して,危険人物のブラックリストに書き加えます。
そうなると,「警備公安警察」は,近所や職場,親戚にいたるまで,聞き込みを行って,貴方について聞いて回ります。親戚や近所の関係も終わりになってしまいます。
就職する際も,「警備公安警察」が,会社に伝えて,貴方の就職を妨害して,病院に早く入院させるように行政指導に来ます。就職も佐川急便の倉庫作業のような,前科者や暴力団組員がやっている仕事しか出来なくなります。
だから,絶対に,こういう事は,インターネットで書き込まないでください。
更に,弁護士との委任契約も妨げられて,民事裁判権や財産権も消滅します。
そうすると,弁護士さんがいなくなりますから,本人訴訟として,自分で訴状や準備書面を作成して,出席しなくてはいけません。
アメリカ軍がグアンタナモ基地に,テロリスト容疑者を隔離していますが,そういう人達は,電磁波や思考盗聴の主張をいつも行っている人達が大半を占めます。
北朝鮮やイラン,キューバのカストロ政権,アフガニスタンのタリバン政権やテロリストグループであるアルカイダのメンバーも,電磁波や思考盗聴の主張を行って,アメリカ合衆国を批判している人々なのです。
ですから,思考盗聴や電磁波盗聴の話をインターネットや公衆でしていると,外国に行っても,テロリスト扱いされて,入国拒否や長期ビザの発行拒否が行われます。
これが,思考盗聴や電磁波盗聴の話をインターネットで出回らせている狙いなのです。
すなわち,思考盗聴の話は,誰も耳を貸さなくなった反米テロリストや過激派,共産主義者,革マル派,オウム真理教,アレフ信者を作り出すために行われているのであって,そうならないで,普通の人間のように生き抜くことが,貴方にとって,最も利益になることです。
高所得の仕事には,数に限りがあります。その仕事を自分や自分の息子・娘に与えるための資源獲得競争なのです。貴方が,このような罠にはまることで,貴方の仕事を放棄して,誰かに所得をプレゼントする必要はありません。
集団ストーカーの話も同様です。警察が一般人を尾行し,その尾行を気にさせて,日常生活を破壊するために行われる警備公安活動です。
後遺症が生じない程度に最小限度に,薬を服用して,精神病に基づく,精神障害であると考えたほうが,経済的には成功します。
薬にはアレルギーが強い人もいますが,電磁波被害や思考盗聴を受ける者にとって,頭痛やひどい吐き気,腹痛は厄介な問題です。
こうした問題を解決するには,市販の頭痛薬や正露丸は必至なはずです。
症状が強いときは,病院の薬や点滴を受けるしか,解決の術はありません。