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(回答先: 集団ストーカーを行うことが出来る力を有する組織 投稿者 折伏(集団ストーカー)被害者K 日時 2007 年 11 月 28 日 05:36:24)
スレタイに該当する組織やネットワークが備えるべき条件は
■全国展開している広域性
■社会のあらゆる職域階層に浸透している組織構成員
■資本力
■政治権力
■集団ストーカーノウハウ
となります。
これら全てをカバーしている代表的な組織に創価学会が浮上してきます。
@特に集団ストーカー犯罪に見られる警察組織や消防組織の利用などは、単なる広域性や各階層の組織構成員だけでは説明できない。
このようなことは政治権力が背景にあって初めて成しえることです。
A医療機関における医師やナースの利用に関しても、これが全ての医療機関にわたる場合ならば、単なる広域性や各階層の組織構成員だけでは説明できない。
医療機関関係者を従わせ加担させる『権力』というものを想定しないと説明できません。
B巧妙なハラスメント工作などは単なる広域性や各階層の組織構成員や、権力だけでは説明できない。組織内で自然発生したものとも思えない。
このようなノウハウとテクニックを持つプロの存在を考えないと説明できません。
C巧妙なハラスメント工作は創価学会の専売特許ではなく、同様な事は企業のリストラ工作で行われてきた。
Dリストラ工作を請け負う探偵社が存在していた。現在では擬態する業態を変えている可能性が高い。
ここで、集団ストーカーに見られるハラスメントテクニックに焦点を当ててみると、
Eハラスメントテクニックの代表的な『ガスライティング』は1930年代に既に存在していた。
Fソ連における精神病の悪用と集団ストーカーによる精神病の利用
G米軍心理戦マニュアルにおける『噂の流布の方法』と集団ストーカーの風評工作
H諜報機関の盗聴盗撮薬物工作と集団ストーカーの盗聴盗撮薬物工作
@〜Hの要素を考慮していくと以下のような図式が浮上してきます。
最初に創価や統一を考えるのではなく『ハラスメントのノウハウとテクニックを持つプロの営利集団』の存在を考えて見ます。
この『ハラスメントのノウハウとテクニックを持つプロの営利集団』は、外国において元諜報機関関係者らによって最初に設立され、その後その営利集団から枝分かれしたか、同様な元諜報機関関係者らによって類似する営利集団などが、いくつか設立されていった。
この外国営利集団に目をつけた日本国内に存在する個人あるいは組織が、今から30年以上前にそのノウハウとテクニックを取り入れるため、
●これら外国営利集団のひとつを日本国内に招き入れインストラクターとして、日本人組織にそのノウハウとテクニックを仕込ませ
●日本人組織を外国営利集団に送り込んでそのノウハウとテクニックを習得させた。
上記のいずれかの方法によって日本国内に持ち込まれ『日本版営利集団』が設立された。その後、外国の場合と同様に、この営利集団から枝分かれして幾つかの類似する営利集団がいくつか設立されていった。
この営利集団は長いこと探偵社を擬態するか、それを媒介としてクライアントの依頼を請け負っていた。
このクライアントが企業でありカルト宗教でありその他団体組織、そして時に政治権力側や財力のある個人でもあった。
つまるところは、クライアントがこの集団ストーカーノウハウを持つ営利集団を利用することによって特定人物を始末してきたと考えることができる。
また、この営利集団とクライアントはその依頼内容によっては、それを遂行しやすくするため、
●クライアント側の人員・機材・ネットワークなどの利用。特に公的人脈(例えば警察人脈や医療機関人脈)のフル活用の承諾または協力体制の容認
●ハラスメント工作の簡単なノウハウをクライアント側の構成員への手ほどきの承諾または協力容認。
こうした仮説を立てることによって集団ストーカー犯罪から浮上してくる数々の疑わしい要素をほぼ網羅させていくことが可能となってくることに気がつきます。