| Tweet |
株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu156.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
--------------------------------------------------------------------------------
米国はＧＭＯの種子やＢＳＥの汚染の疑いがある牛肉を強引に
供給して、ひそかに日本人に対して人体実験を進めている？
2007年11月２０日 火曜日
NHK特別番組より 米国は遺伝子組み換え作物を売る。
アメリカは食料の安定供給を保証しない。
◆コーン由来のバイオエタノール利用のまやかし １０月１５日 ドイツタロウのＤ通信
http://www.doitsu-tarou.com/ecg/2007/10/vol120_b9d8.html
本日のＩＺＡの記事によるとコーン由来のバイオエタノールの先行きが不透明とのことである。私は最初からこれはうまくいかないと思っていた。どうしてかというとこのプロジェクトの動機がまったく不純だからである。そもそもバイオエタノールの原料となるのは,日本で盛んに開発している木屑や廃棄された有機物を有効に利用して初めてＣＯ２の削減に対して、有効に利用できるのであり、食用や飼料として活用できる貴重な食料資源をこのようなところに利用することはまさしく本末転倒であるからである。どうしてアメリカの政権はこのような簡単な事も分からないのであろうか、また同盟国の日本は反論ひとつせず従順にこの政策に従い、受け入れているのであろうか？
私は以前の会社で農薬をやっていたので、ことの背景はすぐに分かった、即ちアメリカの大手農薬会社にモンサント社という会社があるが、この会社は自社の製品としてラウンドアップという除草剤を持っている、この除草剤は非選択性、即ちどんな草や作物を含めてすべての植物を殺草する機能を有しており、日本でも農耕地で収穫後の後処理などで幅広く使われている大型薬剤である。
しかしながらこの農薬の歴史は古くすでに西暦2000年前にそのすべての特許が切れており、世界的に中国よりの模造品が大量に出回っている。当方が現役であったとき、モンサント社はいろいろと特許論争を中国の製造メーカーに挑み自社製品の独占販売体制を維持しようと努めて来たが、結局そのいずれもがたいした成果を収めることが出来ず、中国品の台頭を許してきた。今日ではホームセンターの,園芸コーナーでグリホセートという農薬名でラウンドアップと並べられて販売しているのがまさしく中国製の模造品である。
ところがその後アメリカの政権がブッシュ政権となり、ロックフェラーなどのユダヤ系の企業との関係が強化されると同社の販売戦略は大きな転機を迎える、その転機とは20世紀後半に開発されたＧＭＯ(遺伝子組み換え)技術を利用して、このラウンドアップに抵抗性がある（散布してもかれることの無い）コーン、大豆や綿花、また米などが開発されたのである。モンサントはこの事実を正面から受け入れ、それらの技術をもつ複数の種苗会社を自社の子会社として買収し、農薬を売るのではなく、ランウンドアップに抵抗性のある種子を大量に販売することで金儲けをたくらんだである。
このことはまさしく、自然に交配され育種されることで人間の体に安全である有用な作物を自社の農薬の販売のために強引に、遺伝子組み替え技術で改造することであり、これは神をも恐れぬ行為であると感じた。しかしながら同社は皆が認める十分な安全性試験をすることなく、簡単な試験により人体に安全として認定させこれを強引に世界の市場に売り込んでいる。
またアメリカの新資本主義者はグローバルスタンダートの美名の下にアメリカの決定はすべてが正しく、他の世界の各国はこれを無条件で受け入れるべきとのことで、政治的、経済的圧力を掛けることで受け入れ圧力をかけている。
ここでもう一度確認しておくが、ＧＭＯ種子の販売は対象作物の増収といった美名の下に、ラウンドアップといった限定された条件下でしか使えない種子を強引にかつ独占的に供給する極めて唯我独尊的な行為であり、そのために農家は奴隷のごとく従属させられまた我々消費者は、実態のつかめないＧＭＯ作物の食べなければならないといった脅威にさらされているのである。
この過程をつぶさに見てみると今でも大きな問題となっているＢＳＥ問題とあい通じるものがある、牛肉の増収を図るために肉牛に共食いとなる肉骨粉を飼料として与え、その上に成長ホルモンを可能な限り大量に使用し、出来る限り短期間に大きくさせ、潜在的なＢＳＥが発症する前に出荷する現在の米国のやり方と同じである。因みに米国は牛の肉骨粉の牛への使用は法律で禁止されているが、他の家畜への利用は認めている。即ち米国内では農家は自由に肉骨粉の購入は可能であり、これが農家の判断で肉牛に使用されていることはありえないことではない。
以上だが、ここで問題となるのは、米国の掲げる政策は常に一部の金持ちをもっと金持ちにさせることを目標としており、それ以外についは同国民も含めて、海外の国の便宜は一切考えないというものであるのである。仮にその問題点に同国民が、疑問をもっても今の政治の仕組みは似通った共和・民主党しか選択の余地はなく、したがい結果としてどちらが勝っても米国の唯我独尊体制は変わらないのである。これは致命的な構造的欠陥である。
日本に至っては、これらの牛肉やＧＭＯ種子についての疑念の一般社会への情報開示を政府がマスコミを指導して抑えることで、極めて限られた情報しか入手できない、ここ欧州に住んでいると米国の牛肉やＧＭＯ食品は一律輸入禁止となっているのにもかかわらず、日本はなぜと率直に疑問に思う。
またマクドナルドが米国牛を使用していない事実をご存知であろうか、賢明な牛丼チェーンの一部も絶対に米国産牛肉を使わないことを宣言していることをご存知であろうか？またアメリカ政府がどのくらいAussieビーフを輸入しているかは発表が無いので定かではないですが、きっとブッシュ大統領やその側近また農務庁の高官などは、きっとAussieビーフ指定で牛肉を食べていると推測している。
米国はかつて原爆の威力を実証するために広島、長崎に投下して日本人を利用して人体実験をした。同じようにＧＭＯの種子やＢＳＥの汚染の疑いがある牛肉を強引に供給して、ひそかに日本人に対して人体実験を進め、いつｺﾛｲﾂﾔｺﾌﾞ病が発生するのかを待っているというのが今の米国のスタンスではないかと思う？
またＯｂｅｎｔｏなどといって、格安の駅弁が出回っているが、これもＧＭＯライスで作られている可能性もある。結果として我々の子供の代や孫の代で得体の知れない奇形が発生する覚悟をしなくてはならないと思う。せっかく苦労した作り上げた我々の幸せをこのようなことで失わないように、しっかりとしなくてはいけないと思う。我々はそろそろこの現実にもたらされている拝金主義の災禍に対して、しかるべき防衛策をとるべきである。
さてここまで書けば賢明な読者の方にはお分かりであろうが、今回のコーン・バイオエタノール普及という米国政府の政策の背景には、一定の土地で増収が期待できるＧＭＯコーン種子の販売を後押しする政策であったことが分かる。またこの会社の重役には前国防長官のラムズフェルド氏であることも、この疑いを増大させている。モンサント社にとって現在の穀物の値上がりはＧＭＯコーン種子を普及するにもっとも都合の良い状況なのである。
アメリカを信頼しすぎると裏切られる。
アメリカの農家は遺伝子組み換え作物に切り替えて売る。
（私のコメント）
ＮＨＫの特別番組で「ファンドマネーが食を操る」をやっていましたが、ガソリン価格の高騰がエタノールの精製のためにとうもろこしが使われるために高騰している。そこにファンドマネーが介入して、とうもろこし価格が投機的に吊り上げられている。アメリカのとうもろこし農家の収入が倍増している。
従来から日本の商社から契約栽培してきた農家も、とうもろこし価格の高騰で近所に出来たエタノール工場に直接売ってしまって、日本の商社は悲鳴を上げている。アメリカ人とビジネスするときは義理人情は通用しないから、少しでも高いところがあればそちらに転売してしまう。
日本はアメリカに食料やエネルギーの安定供給を頼りきっていますが、最近のエタノール騒動を見るとアメリカがいかに信頼できないかが分かります。安全保障の面でも同じでありアメリカの都合が悪くなれば日本との同盟を捨てて中国に味方するかもしれない。大東亜戦争はその実例だ。
親米ポチ保守派のアメリカへの信頼は宗教的信仰に近いものがありますが、どうして日本人はリアリズムに徹した外交が出来ないのだろうか？ ＮＨＫでは大河ドラマで風林火山を放送していますが、戦国時代の日本人は親子兄弟も信頼せずリアリズムに徹した外交をして、諜略を用いて敵を攻略して来た。
しかし現在の日本はアメリカを全面的に信頼して外交も防衛もアメリカに任せきりにしている。戦国時代にそんな事をする国があればすぐに乗っ取られてしまった。堺の町人達ですら自力で防衛していた。そのような歴史的教訓があるにもかかわらず非武装中立的非現実外交を主張する人もいれば、アメリカと組んでいれば大丈夫というおめでたい人もいる。
戦国時代的感覚からいえば、日本に正式な国軍もなく秘密諜報部もないのは独立国の体をなしていないのですが、それだけ日米安保を全面的に信用させられているからだ。しかし北朝鮮や中国から核ミサイルが飛んできた時、アメリカは全面核戦争を覚悟してまで反撃はしてくれないだろう。
食糧安保やエネルギー安保もアメリカに頼りっきりですが、信頼するしないの問題ではなく、自立した外交や自立した国防をとるようにしないとアメリカに裏切られるのは必定だ。戦国的感覚から言えば同盟国を裏切り敵と手を組む事など日常茶飯事の事だった。
今まではアメリカが圧倒的な軍事力と経済力を保有していたからアメリカと組む事は常識であったのですが、アメリカの国力に陰りが出てきた以上は日本も新たなる戦略を練ることは常識だ。しかし日本人の多くは新たな状況に対する認識もなければ新たな戦略を考えることもない。
「ファンドマネーが食を操る」では表面的な出来事しか報道できませんが、アメリカの大手農薬会社のモンサントの恐ろしい陰謀については何も触れてはいない。遺伝子組み換えい作物に関してもエタノール用とうもろこしなどで触れられているのみであり、本当の遺伝子組み換え作物の危険性については触れられていない。
エタノールを作るためにとうもろこしなどの食用作物を使うことは邪道であり馬鹿げた事であり、エタノールは食料ではなく木屑などを使用したセルロース系のエタノールを作るべきなのだ。しかしエタノールは金属を腐食させやすいといった欠点もあり、輸送などに大きなコストがかかる。
◆陰り見えたコーン・エタノール 渡辺浩生 １０月１５日
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/91081/
１０月１日、米大手エタノールメーカー、ヴェラサン・エナジー社がインディアナ州に計画中の年産１億１０００万ガロンの工場の建設停止を発表した。
エタノール価格が５月から３割以上も落ち込み、収益環境が悪化したからだ。
１月、ブッシュ政権は、２０１７年までにエタノールなど代替燃料を年間３５０億ガロン生産する目標を掲げた。政権挙げての旗振りに、工場はトウモロコシ産地の中西部を中心に、現在１１９カ所、８６カ所が建設中だ。生産能力は昨年時点で４８億ガロンだったが、今年は７８億ガロンに拡大する。
しかし、できあがったエタノールを消費量の多い東部、西部の沿岸部に運ぶのが一苦労なのだ。「腐食性が強く、既存の燃料パイプライン網では輸送できない」（米紙ニューヨーク・タイムズ）盲点があるからで、トラック、列車、船など高コストの輸送手段に頼らざるを得ない。石油もたっぷり消費される。流通インフラの未整備で需要が追いつかず、新設投資に急ブレーキがかかっている。
「逆風」はまだある。全米科学アカデミー傘下の米国学術研究会議（ＮＲＣ）は、トウモロコシ・エタノールの生産拡大が一部地域に深刻な水不足を招くという報告書を今月１０日発表した。
肥料の窒素成分が河川へ流出し、酸素欠乏で海洋生物の生態系を破壊する危険も指摘。食料に依存せず、木くずなど食物繊維を原料としたセルロース系エタノールの開発を急ぐよう提言した。ＮＲＣは連邦政府や議会に科学的問題の助言を行う機関であり、政権に、計画見直しを促しているに等しい。
（私のコメント）
このようなエタノールの欠陥はＮＨＫの番組でも触れられていなかった。作られたエタノールを専用タンク貨車で運んでいた理由がそれで分かった。さらに遺伝子組み換え作物で作られるようになると食用へは転用できず、農地は強力な農薬とそれに耐えられるＧＭＯ種子の作物に限られてしまう。つまりモンサントの子会社の提供する種子でしか育たなくなったしまうのだ。
アメリカ政府はエタノール生成の為と言って様々な補助金を出していますが、そのような企業にはラムズフェルドなどの元政府高官が重役に成っている。日本はアメリカの保護国であるがためにグローバルスタンダードと称して様々な規制撤廃を命じてきていますが、狂牛病の恐れのある牛肉や遺伝子組み換え作物などを売りつけて日本人を人体実験の代わりにしているのだ。
以前の株式日記でアメリカでミツバチがいなくなったことを書きましたが、原因としては遺伝子組み換え作物の花の蜜が影響してミツバチが死滅してしまったようだ。人間が遺伝子組み換え作物を食べた場合にもどのような影響が出るのかまだ研究されていない。
気がついたときはＧＭＯ作物によって日本人が死滅する可能性すらあるのだ。中国からは農薬入り野菜を売りつけられ、アメリカからは遺伝子組み換え大豆やコーンが混入したものを日本人は食べている。アメリカの農家は金になりさえすればどんなことでもするだろう。
▲このページのＴＯＰへ HOME > Ψ空耳の丘Ψ51掲示板
フォローアップ:
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。