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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu150.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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中国の成長率が１０−１１％とは「真っ赤な嘘だ」とレスター・ソロー博士
電力消費と購買力平価からみても、「せいぜい４％の成長であろう」
2007年8月21日 火曜日
◆中国の成長率が１０−１１％とは「真っ赤な嘘だ」 ８月２１日 「宮崎正弘の国際ニュース
http://www.melma.com/backnumber_45206/
その好き嫌いは別にして、レスター・ソローと言えば、世界的に著名な経済学者。マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）教授の傍ら、世界的ベストセラーを何冊か書いた。殆どは日本訳されている。
ソローはこう言った。
「アメリカ経済を今世紀末に中国が越える？ あり得ない。第一にアメリカ人の平均所得は４３０００ドル、中国は１０００ドルだ。この基礎データをベースにして計算予測しても、しかも、いくら迅速な高度成長を遂げるにしても、中国が、もし、アメリカ経済を越えるという事態は２２世紀末でしか起こり得まい」（インターナショナル・ヘラルド・トリビューン、８月２１日付け）。
日本が高度成長を遂げていた１９７０年代、電力消費は年率６０％伸びた。中国はどうか？ 日本と同じスピードであると仮定しても、経済成長は６％という計算にしかならず、とても公式発表の１０％以上にはならない。
ソロー博士は、経済学者として統計学上の仕組みから、中国の成長の嘘をしっかりと暴く。
「都市部の急速な発達が、中国の経済成長のほぼ７割を支えているとしても、１０％成長をするには都市部が３３％成長していなければ計算に合わない。
それなのに、たとえば、広東の成長が１０％と記録された年（２００１）、その命脈を握る（金融と流通と株式で）、香港経済は景気後退に襲われていた」。
前から言われているように中国の統計は作為的、恣意的、かつ出鱈目であり、いかなる統計も信用できないのである。
「過去十年間の中国の成長率が本物であるとすれば、電力消費の伸びが、それとは異なる記録を示している」。
かくしてソロー博士の結論はこうである。
「中国の過去十年の成長率はせいぜいが４・５％。たぶん４％と見て良いだろう。いや、その４％成長さえ、楽天的かもしれない」。
嘗て中国経済専門で、世界的に著名なロウスキー教授が、じつはソローと同じことを言った。よほど真実が暴かれたのがくやしかったのか、中国はロウスキー教授を「ごろつき学者」とこき下ろした。
だから、次の中国の台詞は判っている。
「ソローのように中国に悪意を抱いた、悪質なごろつき学者は。。。」云々。
◆中国の軍拡を助けるブッシュ 伊藤貫 ジェームス・マン 対談 ボイス７月号
http://www.php.co.jp/magazine/mokuji_text.php?code=12355
◆中国人はプロパガンダの天才
伊藤
マンさんは以前、「中国政府のアメリカ政治に関する理解力は、アメリカ人以上定」とお書きになったことがあります。アメリカの政治家と官僚をおだてたり、洗脳したり、故意に対立させたりして、彼らを中国政府にとって都合の良い方向へ操っていく中国人のテクニックは、素晴らしいものです。なぜ中国人は、これほどまでに他国の内政を操るのがうまいのでしょうか?
マン
中国政府はワシントンの政治家を理解するだけでなく、国務省やCIAの内部対立、そして連邦議会内の派閥争いまでを明瞭に理解し、これらの内紛を利用して自分たちの目的を巧みに達成していきます。アメリカのビジネスマンを操って政治家や官僚に圧力をかけることもうまいのです。中国人の政治理解力は、非常に洗練されたものです。しかも彼らは、他国の内政が理解できないフリをすることもうまい。ほんとうは細かいところまですべて理解しているくせに、そのときの都合によって「中国政府は鈍感だから、諸外国の内政事情がまるで理解できない」という漬技をしたりするのです(笑)。中国人というのはとても頭が良くて、政治的にとても洗練されています。
伊藤
そうですね。中国人は優秀だ。私自身も、中国の学者や官僚のほうが日本の学者や官僚よりも頭が良くて勉強家だ、という印象を受けています。他国の政治操作やブロバガンダにかけて、中国人はほとんど天才的ですね。
マン
一九三〇年代のアメリカの政治家たちは中国の国民党の指導者層から、まったく事実とは異なった「中国理解」を植え付けられました。最近のアメリカのリーダーたちも中国政府によって、中国にとって都合の良い「中国理解」を植え付けられているのです。皮肉ですね。歴史はまた繰り返すのでしょうか。なぜかアメリカ人は中国に対して、ロマンティックな幻想をもちたがるようです。たんに政治家や官僚だけでなく、ピジネスマンや学者や知識人までが、中国に関して好意的で楽観的な期待を抱きたがるのです。アメリカ人の多くは、「現実の中国で実際に何が起きているか」ということに関して無知なのです。
伊藤
親中的なアメリカ人、たとえばキッシンジャーやブッシュ(父)やペリー元国防長官は、「米中両国の協力によって日本を抑えつける」という戦略思考を好んでいます。このような思考も一九三〇年代の繰り返しのように見えますが。
マン
キッシンジャーやブッシュ(父)にそのような傾向があるのは事実です。しかし最近のワシントンの親中派の言い分は、「日本は、弱弱しくてわれわれが相手にするに値しない国だ。日本外交は頼りにならない。だからアメリカは中国をバートナーとしてアジア外交を運営すぺきだ」というものです。これらの親中派にとっては、日本外交が弱々しいことが「米中の戦略的バートナーシップ」をブロモートする口実となっています。
◆イラク戦争の最大の勝利者とは
伊藤
過去十七年問のアメリカ政府の一貫したグランド・ストラテジー(基礎的な国家戦略)は、「アメリカを中心とする一極覇権構造を長続きさせる」というものです。しかし中国、ロシア、フランス、インドなどは、一極覇権構造に反対です。これら諸国の指導者たちは公式の場で、「国際構造は多極化すべきである」と主張しています。さて、アメリカが中国に対して「心地良いシナリオ」に基づいた経済関係を続けるならぱ、中国の経済力と軍事力は今後ますます強大化していきます。アメリカ政府は一方では一極覇権構造の長期化を望みながら、他方では中国の覇権国化を支援する政策を実施しています。ブッシュとチェイニーは、この矛盾に気がついていないように見えますが。
マン
そのとおりです。現ブッシュ政権は一極構造の長期化を意図しながら、実際には国際構造を多極化の方向に向かわせている。とくにイラク戦争の失敗は、一極構造にとって大きなダメージとなりました。アメリカ政府はこの変化にどう対応すべきなのか、まだその戦略を決めちれない状態です。このまま多極化の現実を認めて、その多極化した世界でリーダーシッブを確保しようとするのか、それとも「国際政治のゴタゴタはもうたくさんだ」という態度で、孤立主義的な方向へ向かうのか。アメリカ国民のあいだには「海外の紛争に巻き込まれたくない」というムードが強くなっています。いずれにせよアメリカ政府は「中東問題を何とか解決する必要があります。ネオコンたちの「アメリカのイラク制圧によって、PＬOやシリアを恫喝する」というプランは失敗したのです。パレスチナ問題は未解決のままです。
伊藤
ご存じのように中国政府は、ベルリンの壁が崩壊した一九八九年から「われわれは一極覇権に反対する。われわれは多極化した国際構造を求める」と明言してきました。今回のネオコン族による中東政策の大失敗は、中国政府の多極化戦略にとって大きなブラスとなりました。ロシア政府ももちろん、ネオコン外交の失敗に大喜びしています。アメリカ政府が中東地域で失敗すればするほど、中国とロシアにとって自分たちの勢力圏を構築することが容易になるからです。ネオコン族はそもそも「われわれは中国に対してタフな態度をとる」と広言してきた連中なのに、彼らの覇権主義外交の失敗は中国の勢力圏構築を容易にすることに貢献しています。ほんとうに皮肉ですね。
マン
そうです。ブッシュ政権によるイラク戦争の最大の勝利者は、中国なのです。中国外交が、今回の戦争から最大の利益を得ている。ワシントンには「ブッシュはいずれイランを攻撃するだろう」と主張する人もいますが、アメリカ政府はこれ以上、中東地域の紛争を拡大させるべきではありません。アメリカ外交には、もうそんな余力はないからです。
伊藤
中国の今年の軍事予算は公式には四五〇億ドルということになっています。しかしCIAとペンタゴンは、中国軍は実際にはその三倍くらい使っていると計算しています。ロンドンのIISS(国際戦略研究所)は、中国の実際の軍事支出を約一四〇〇億ドルと推定しています。日本の軍事予算は四〇〇億ドルですから、中国の軍事費はすでに日本の三倍以上の規模です。マンさんはご著書”チャイナファンタジー”において「いまから二十五年後も、中国の軍事力が米軍に追いつくことはありえない」と書いておられます。米中両国は核武装国ですから、米中の軍隊が正面衝突することはありえない。しかし中国の急速な軍拡は、アジア諸国にとって深刻な脅威となっています。
マン
私はアメリカ人だから、中国からの軍事的脅威を恐れないのです。しかし私が日本人だったらもちろん、中国の軍拡を恐れるでしょう。アジア諸国にとって中国の軍事力増強は大問題です。中国は、アジア地域を自已の勢力圏にしてしまう可能性があります。台湾の併合も、武力に訴えて行なう必要はなくなるのではないでしょうか。アジアにおける中国の経済力と軍事力が圧倒的に優越したものになれば、台湾を戦争せずに吸収できるでしょう。最近の中国政府の指導部は、「台湾併合を武力によって行なう必要はない」と考えているようです。私は、この新しい台湾戦略はいまのところ成功していると見ています。
伊藤
う-ん、中国の指導者層は頭が良いですねえ。彼らはいつも二十年先のことまで明確に企画し、着々と中華勢力圏を築いている。中国人はガッツもあるし、大したものです。彼らは北朝鮮の核兵器問題も、中国の外交利益を強化するために巧みに利用してきましたね。
マン
六カ国協議に拍いて中国政府は、アメリカを助けるフリをしながら実際には中国外交の利益どなるようにこの問題を利用しています。中国が本気で北朝鮮の核武装を阻止するつもりだったら、いつでも食料とエネルギーの供給をストップして北朝鮮を締め付けることができたはずです。中国政府は本音レベルでは、北朝鮮の核武装を既成事実として受け容れるつもりなのでしょう。
伊藤
過去六年間のブッシュ政権は、ほんとうに頼りになる中国政策や北朝鮮政策をもっていたのでしょうか。ネオコン族に「調教」されたブッシュは無謀な中東戦争に没頭するばかりで、中国と北朝鮮に対しては、その場その場の彌縫策を出してきただけですね。
マン
ブッシュ政権は内部分裂のため、明確な政策を決めることができないのです。
伊藤
外交政策の決定においてブッシュが最も頼りにしてきたのは、コンドリーザ・ライスです。彼女が政権内の意見対立を解決するポジションにいたはずですが。
マン
ライスという女性はとても政治的な人物です。彼女はいつも政治的な打算によって動く。自分にとって不利になるようなことはけっしてやりたがらない。彼女はつねに「ブッシュが自分をどう思うか」ということを最も気にしている。ライスが「主義」や「原則」や「外交哲学」めいたことを口にしても、それらはすぺて政治的な計算に基づいた言動にすぎません。だから日本人が、ライス国務長官の外交政策を理解し難いと感じるのも当然のことですね。彼女には、長期的な外交戦略を考案するという能力はありません。彼女が気に掛けているのは、短期的な戦術的利益だけです。
◆”ヒラリー大統領”のアジア政策
伊藤
ライスのような人物を国務長官という重職につけておくブッシュは、外交政策の判断力に欠けていますね。さて最後になりますが、来年の大統領選に関してお尋ねします。咋年と今年の世論調査によりますと、「来年の大統領選では民主党が有利」ということになっています。しかも民主党の大統領候補で人気ナンバーワンなのは、ヒラリー・クリントンです。これは日本にとって困ったことです。ご存じのようにクリントン夫妻は一九八○年代から九六年まで、中国共産党と人民解放軍のスバイ組織から繰り返し収賄(違法な資金受領)していました。そしてクリントン夫妻の外交政策は、露骨なまでに親中嫌日的でした。とくにヒラリーは、FBIの捜査官が「人民解放軍スパイ機関の工ージェントであった」と正式に認定したジョン・ホアンやジョニー・チャンから、数十回も収賄している。中国は、日本をターゲットとする中距離弾道核ミサイルと巡航核ミサイルを毎年増産している国です。中国のスパイ組織から収賄してきた女性が米国大統領になるというのは、対米依存主義の外交を行なってきた日本にとって大変に危険な状況です。
マン
そのような過去の違法資金問題は、ヒラリーの外交政策に影響を与えないと思います。あれはもう、十年も前の事件です。クリントン夫妻は、以前の同僚を裏切ったり、部下や友人たちを平気で見捨てたりする連中です。十年前に彼らが中国といかなる関係にあったとしても、それによってヒラリーのアジア政策が影響を受けるとは思えません。
伊藤
う-ん、そうでしょうか。人民解放軍のスバイ機関は「クリントン夫妻がいつ、どこで、どのような方法によって中国のエージェントからカネを受け取ったか」という証拠を保存しているはずです。〃ヒラリー大統領〃はつねに、「私は中国政府に証拠を握られている」ということを意識せざるをえないでしょう。自主防衛能力を欠く日本にとって、これはたいへん危険なことです。（Ｐ７５〜Ｐ７９）
（私のコメント）
中国政府が発表する二桁の経済成長ははたして本当なのだろうか？ 以前にもこの問題を書いた事がありますが、北京や上海などの都市部を見れば超高層ビルや高速道路の建設ラッシュで大変な成長ぶりだ。しかし電力消費量などの伸び率などを逆算すると二桁成長に疑問がでてくる。
日本の高度成長時代は電力消費量が年率６０％以上もの増加しましたが、より電化が進んでいる現代においては電力の消費量はそれ以上の増大になっていなければならないはずだ。このような状況を計算してみると６％成長がいいところであり、経済の二桁成長は政治宣伝に過ぎないのではないかと思う。
沿岸地域の大都市を見れば毎年の二桁成長も本当に思えますが、中国の原油輸入量や発電量などの統計から見ると経済成長の数字とは矛盾する動きを見せている。
◆中国の1月と2月の発電量、前年同期より16%増 ２００７年３月２５日 ＣＲＩ
http://japanese.cri.cn/151/2007/03/25/1@89723.htm
中国の電力企業連合会がこのほど発表した統計によりますと、今年の1月と2月の発電量は、前の年の同じ時期に比べて16.6%増え、4479億キロワットアワーあまりとなっています。
今年中国では、9000万キロワットアワーの発電設備を増設することにしており、そのうちの大部分は火力発電設備です。
2002年に入ってから、中国では電力供給不足の問題を抱えるようになり、この問題を解決するため、発電設備への整備に力を入れてきました。ここ数年、発電量は毎年二桁の伸び率を保っており、今後は、電力構造に対する更なる調整を行い、クリーンな電力の推進を急いでいく方針です。
（私のコメント）
このニュースをプロの情報分析官が分析すれば、中国経済の二桁成長が嘘である事がすぐに分かるはずだ。前年同期比１６％の発電量の増加でどうして二桁の経済成長が可能なのだろうか？ 日本の高度経済成長期には電力消費量は毎年６０％もの伸びでしたが、中国の伸びは１６％しかないのだ。逆算すれば３％か４％の成長であり、普通の発展途上国とたいして変わりがない。
伊藤貫氏が言うように中国人はプロパガンダの天才であり、お人好しなアメリカ人を騙すくらいは朝飯前だ。マン教授もアメリカ人は中国で実際に何が起きているかについては無知であると言っている。１９３０年代のアメリカ人も中国によって騙されたのですが、アメリカ人は何度でも騙すくらいは中国人にとっては朝飯前だ。
従軍慰安婦問題も中国系のＮＧＯのプロパガンダがアメリカの下院議員を動かしましたが、アメリカの議員は宣伝を信じて自分で調べようともしない。日本と戦争をしてまで中国を助けたのに、結局は中国には共産党政権が出来てしまった。アメリカ人は専門家でも漢字が読める人は少なく、必然的に英語が出来る中国人から情報を仕入れる。だから騙されるのだ。
昨日もマン教授の三つのシナリオについて紹介しましたが、「心地よいシナリオ」と「動乱のシナリオ」は実現性が薄く、「軍事独裁国シナリオ」が一番現実性が高い。中国政府は「心地よいシナリオ」と「動乱のシナリオ」を使い分けながらアメリカを騙し、油断させながらアジアの地域覇権を取るつもりだ。軍事独裁国家ならどんなに国民が反乱を起こしても力で抑え込める。
それに対してアメリカはイラクにのめり込んで動きが取れなくなり、マン教授が指摘するようにイラク戦争の最大の勝利者は中国であり、アメリカはもはやイランを攻撃するだけの国力は無い。そのような時にヒラリークリントンがアメリカの大統領になったら日本はどうなるのだろう。クリントン夫妻は中国共産党や人民解放軍とはズブズブの関係であり、日本と台湾は戦わずして中国の手に落ちるかもしれない。
昨日の中国が太平洋の西半分を要求したというニュースは冗談ではないのだろう。日本政府はアメリカ政府を全面的に信頼しているが、ヒラリークリントンがアメリカ大統領になれば中国とどんな密約を結ぶかわからない。キッシンジャーやペリー元国防長官のように米中の協力で日本を押さえつけるというシナリオは現実性がある。両国とも日本から技術と金を搾り取って行く事に共通の利益がある。
このような国際情勢を分析すれば、親中左翼も間違っているし親米ポチ保守も間違いである事がわかるだろう。日本としても中国やアメリカの親日派と手を組んで反日勢力を押さえ込む必要がありますが、日本にはそのようなことが出来る情報機関がない。外務省はチャイナスクールの巣窟だし、防衛省は各省の出先機関でしかない。
ＮＨＫでもようやく中国の環境汚染問題や有害な輸出品に対して報道するようになりましたが、中国の経済発展は経済的混乱と貧富の格差の問題と環境汚染の問題が一気に表面化して独裁主義の強権で押さえ込んで、外に対しては恫喝と脅迫を繰り返して勢力圏を広げていくだろう。それに対して日本は首相が靖国神社を参拝も出来ない状況に戻ってしまった。安倍総理は中国のプロパガンダに負けたのだ。
◆我に太平洋の権益を半分よこすアル
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／ 中＼ ＿☆☆☆＿
. （ ｀八） （⊂_｀# ） ざけんな、コラ！
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（＿,）＿） （＿,（＿_）
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∧∧ | | あ？
／ 中＼ ＿☆☆☆＿
. （ ｀八） （# ´_⊃） ∧＿∧ それはナイスなアイデアﾆﾀﾞ
（ ） （ ∞ ） （⊂_｀ ）= >
｜ ｜ | ｜ ｜ | ⊂ ⊂ )
（＿,）＿） （＿,（＿_） （＿（＿つ
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