| Tweet |
日本
--------------------------------------------------------------------------------
戦後日本は驚異的な復活をし、バブル経済時には世界を買い占めるのではないかというほどの経済力を持っていましたが、今やその面影はどこにもありません。
株式市場の時価総額も一時は世界の株式市場の３０％を占めるという驚異的な額に達していましたが、今やその比率は１０％にまで急減してきており、日本はもはや主要市場ではなくなってきており、世界の金融市場から見ますとローカル（地方）市場という位置づけにあるといっても過言ではありません。
ところが、いまだに日本は大国であるという意識から抜け切れていない人たちが日本には多くいます。政治家・官僚です。
敗戦後、日本は米国の傘下に入り日米安保条約で守られたために軍事費も事実上殆どない状態で経済の発展にまい進できたのは事実です。
また、同じ敗戦国であるドイツに課せられた膨大な戦後賠償（ベルサイユ条約）も日本は事実上なしとなり、ほぼ身軽な形で戦後の復興に歩むことが出来たのです。
もし、日本に莫大な戦後賠償が課せられていたのなら、今のような発展はなかったかもしれませんが、当時どのような経緯で日本の賠償が軽くなったのか色々な説がありいまだはっきり分かりませんが、とにかく日本は米国の傘に入り、今まで経済発展が出来てきたのは疑う余地のない事実です。
この米国の軍事・経済の傘（保護）があったからこそ、日本は戦後驚異的な発展ができたわけですが、ところがここにきまして米国側からしますと信じられない発言が日本側から発せられてきており、『米国にたてつくとは日本は一体どういう積もりなのか？』『日本は米国が与えてきた今までの恩義を忘れたのか？』という疑念が日本に向けられてきているのです。
そして、『もはや日本は同盟国ではないのではないか？』『日本は米国が守るべき国ではないのではないか？』との声も米国内で高まってきているのです。
まさに、今、日米関係は戦後最悪の段階に来ているとも言えるのですが、その危機を当の日本政府（国民）が全くと言って良いほど分かっていません。
『いつまでも米国は日本を守ってくれる』、『米国は日本なしではやっていけない』、『日本は自由に米国内で商売が出来る』と思い込んでいますが、米軍の動きを見ればこれは幻想ということが分かります。
沖縄の海兵隊が事実上日本から消滅し、日本には米軍の【前線基地】があるという状態になりつつあるのを日本政府は理解しようとしていません。
今までは米軍の基地には実戦戦闘要員が配置され、日本を攻撃してきたら、即、反撃をするという体制になっていましたので、これでは日本を攻撃するということは即米軍を敵に回すということであり、うかつには日本には手が出せなかったのです。
ところが、今や、日本を【前線基地】とするという体制になっているために、日本が攻撃を受けたなら実戦部隊を米国本土、ハワイ、グアムから差し向けるという形になってきているために米軍の本体が日本にくるまでにタイムラグがあるために、日本を占領することは無理でも徹底的に破壊することは可能になっているのです。
※先日、F22ステルス戦闘機が沖縄に飛来しましたが、米軍はこのF22の恒久的駐留を沖縄にするのではなく日本には”飛来”形式をとっており、日本有事の際には米本土・ハワイ・グアムから派遣しますよとなっているのです。
更にはこのF22を日本へ供与することを拒否しています。
これは米軍が誇る最新鋭戦闘機であり、日本などには与えられないとなっているのです。もはやフリーハンドの同盟国として米軍は日本を見ていないのです。
この変化を最も敏感に嗅ぎ取っているのが、北朝鮮であり中国です。
彼らにとり、米軍の実戦部隊がいない日本など怖くも何ともありません。
今、しきりに北朝鮮は日本海に新型ミサイルを撃ち込んでいますが（日本のマスコミはほぼ無視を決め込んでいます）、そのうちに新潟沖合いか北海道沖合いに射程の長い新型ミサイルを打ち込んでくるでしょう。
彼らは、『ここまでなら大丈夫かな？』という間合いを計っているのです。
この強気の背景には今いくらミサイルを撃ち込みましても米国は北朝鮮との国交正常化を急ぎたいために全く何も言ってこないのを知っているからです。
※ここでなぜ米国が北朝鮮と国交正常化交渉を急いでいるかをご説明したいと思います。
一年ほど前の非公開情報で米国は北朝鮮に関心を無くしたとお知らせしたことがありましたが、今や全くというほど米国は日本を含む極東アジアに関心を示さなくなってしまったのです。『アジア人は勝手に遊んでいろ。我々は忙しいのだ』と。
また、２年以上も前に米国は急速に保守化に向かっており世界中から軍隊を引き上げるということをお話したことがありますが、今やそれが完結されようとしており、日本もヨーロッパも自分の国は自分で守れとなっているのです。
そしてどうしても米軍に守って欲しいのなら米軍をレンタルしますよと。
米国は、米国本土だけを防衛するシステムに移行しており、海外の国を守る必要はないと判断しているからなのです。
世界の警察という役割を放棄したとも言えるのです。
この違いを目で見る機会はアメリカに行かれたことがある方はパスポートをご覧になってください。今、米国入国のスタンプには＜米国国土安全保障省＞というスタンプが押されているはずです。
米国の国土を守る役人が入国管理を行っているのです。見た目には以前と何ら変わりませんが、入国管理を行っている組織が軍隊並みの力を持つ＜国土安全保障省＞が担なうようになっているという事実がここにあります。
海外から米国に入ろうとする者は移民局で扱うのではなく、軍隊並の組織を持つ＜国土安全保障省＞が審査しますよ、となっているのです。
内（保守化）に向かっている米国にとり、例外的に解決しなくてはいけない外交事項の最重要事項は、＜イラク・トルコ問題＞であり、＜パレスティナ問題＞があり、＜アフガニスタン問題＞であり、更には＜アフリカ：スーダン問題＞があります。
これらはひとつ間違えば世界を大混乱に陥れる事項であり、ホワイトハウス、国務省、国防省としましては全力で取り組むべき事項になっており、アジアの小国の問題である北朝鮮問題は重要な外交事項ではなくなっており、担当している特使に『いつまでお金をかけているんだ、早く何でもいいから解決してこい』となっているのです。
そして、北朝鮮がミサイルを撃ち込む相手が日本なら特に問題はないではないか？ともなっているのです。数年後に仮に北朝鮮が米国ワシントンを射程に収めた核弾頭を装備したミサイルを開発した場合には米軍は動くでしょうが、今はその能力も北朝鮮にはなく（実際には北朝鮮の核技術・ミサイル技術は相当のレベルに達しており今米国を騙して時間を稼ぎ、数年後世界を恐怖のどん底に落とし入れるかもしれませんが）、とにかく日本は日本で勝手に遊んでいろ、となっているのです。
ところで、ここで重大な歴史認識を改めてしておきたいと思います。
冒頭での＜戦後賠償＞ですが中国・北朝鮮は日本は戦後賠償をしなかったということをしきりに述べていますがこれは事実ではありません。サンフランシスコ講和条約で以下のような取り決めがされ、実際中国・朝鮮半島には膨大な資産が渡されているからです。
＜第一次賠償＞ ※昭和１４年当時の価格 中国
８９,３５０,０００円
フィリピン
３１,３８０,０００円
オランダ
１８,９９０,０００円
＊対象国は東インド
イギリス
２５,４３０,０００円
＊対象国はビルマ・マライ
＜第二次賠償＞ 朝鮮半島
７０２億５,６００万円
台湾
４２５億４,２００万円
中国
２,３８６億８,７００万円
樺太等
２８０億１,４００万円
合計
３,７９４億９,９００万円
この総額３７９４億円という金額は、１９４５年８月５日の敗戦当時、日本（国及び個人・企業）が海外に所有していた在外資産のすべてでありこれを当該国が接収したのです。
上記の円換算は１６円で換算されていますが１ドル１５円で換算するべきという議論もあり、仮に１ドル１５円で換算すれば当時の在外資産の合計金額は２３６億８,１００万ドルになります。
ではこの２３６億８,１００万ドルがどれほど膨大な金額になるか計算してみたいと思います。
１９４５年終戦当時の米一俵（生産者米価）あたりの価格は６０円でした。
現在は凡そ１５,０００円になっており、米価は２５０倍になっていることになります。
仮に１９４５年から２００７年の間に貨幣価値が２５０倍になっているとすれば、日本が接収された当時の２３６億ドルは現在の価値に換算すれば５兆９,０００億ドル相当、今の為替で換算すれば７３０兆円余りに相当する驚異的な数字になるのです。
※仮にこの１０分の１の物価上昇としましても７３兆円余りという、今の日本の国家予算に匹敵するほどの膨大な金額になるのです。
敗戦当時、如何に日本（人・企業）が海外に資産を保有していたかこれでよく分かりますし、これだけの資産を一挙に失った日本人（企業）がいたという事実もあるのです。
すなわち、これだけの資産が中国、台湾、朝鮮半島に戦後賠償として引き渡されているのです。
にもかかわらず、これら膨大な資産を接収した中国はいまだ賠償を貰っていないという言い方をするのは国際法上からしましても誤った言い方なのです。
それでも日本政府は一切反論をしません。
韓国（朝鮮半島）にも上記のように膨大な資産が接収され、それが今の韓国経済の元になっていることを韓国人は知りません。
いまだに日本は賠償をしてこなかったという言い方をして日本を非難するばかりです。
北朝鮮は確かにこの日本から接収した金額を受け取ってはいませんが、請求する相手は日本ではなく、韓国であるというのが上記からお分かり頂けると思います。日本は朝鮮半島にあった資産である＜７０２億５,６００万円＞を韓国政府に渡したのです。
これには北朝鮮の取り分も含まれていたはずであり、北朝鮮は韓国政府に請求するべきであるというべきなのです。
ところで、なぜ、日本政府は中国や韓国にはっきり物が言えないのでしょうか？
言えない裏事情があるのではないか？とさえ思いますが、実際、歴代の政権の中には中国・韓国その他の国へのＯＤＡ供与等で色々な噂がたっており、膨大な裏金が動いているのではないかとさえ言われています。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 非公開 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
以下一部分のみ非公開となります。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
日本を代表する政治家や経済界の大物が『汚いお金』にまみれていてその資金源が中国・朝鮮半島であるのなら彼らから何を言われましても日本は何も言えません。
官僚もそのようなことを知っていますから、政治家がそのようなことをするのであるのなら、自分達も・・・となり、官僚達は利口ですから、絶対に法的に問題のない形でお金をせしめていきます。そのひとつが、＜天下り・渡り鳥＞システムです。
自分達が作った合法的な手段で膨大なお金をせしめていくシステムを構築してきたのです。＜天下り・渡り鳥＞システムは、完璧な合法の手法で税金をせしめる手法であり、先の国会で改革法案が成立していますが、中身は全くの“ざる”であり、＜改革＞どころか現状追認という内容になっているのです。
小泉政権は＜改革＞という言葉を連発し、＜改革＝改善＞と国民に思い込ませることに成功しましたが、今回の公務員制度改革も全く同じです。
さすが官僚といえる内容に表現を変えているだけであり、中身は全く変っていないか、より巧妙な形でしかもより目立たない形に変えて、＜天下り・渡り鳥＞を認めているのです。官僚が既得権益を手放すことはありえませんが、まさに今回の＜改革＞はその通りになっているともいえる、官僚の全面的な勝利と言える＜改革＞になっています。
ところで、一般国民からすれば、＜天下り・渡り鳥＞を楽しんだ官僚たちが、なぜ現役時代から豪邸に住んだり別荘を買ったり、ほぼ一生涯毎月４０万円、５０万円の“お手当て”を貰えるのか？との疑問もわきますが、高級官僚の頭の中には一般国民のことなど全く眼中にありません。彼らに関心があるのは自分達が如何に良い生活を送るか、送れるか、だけが最重要な事項なのです。
結果、国民と意識が遊離することになりますが、キャリア官僚達は幹部になれば、毎日役所差し回しの黒塗りの車で送り迎えを受け、夜は高級料亭等で接待を受けているわけであり、一般国民の生活など全く知りません。
国会で問題になっていました事例（外務省）では、大使を２回歴任すれば豪邸が買えるといわれるくらい蓄財をしている大使がいるようですが一体どうしたらそのような蓄財ができるのか？
大使たるものどれくらいの給料を得てどのような生活をしているのか、我々の税金で暮らしている以上全て明らかにさせ、実態を公開させるべきではないでしょうか？
税金には“治外法権”はありえないはずです。国税庁は徹底的に外務官僚への税務調査をするべきではないでしょうか？
また、これも国会で問題になり一部のマスコミが報じてもいましたが、在外公館（大使公邸）から我々の税金で購入した国有財産である絵画等が消えてなくなる事例が多く報告されていますが（衆議院HPより）よもや外務省職員が帰国の際に盗んでいったものはないのかどうか？
現存していない作品は適正に処分したと外務省は報告していますが、国有財産をそんなに簡単に処分するものでしょうか？また元の保管場所から移動となっています作品が多くみられますが大使館から大使館へそんなに移動があるものでしょうか？
その移設費用はどこから出ているのでしょうか？
不思議なことが多い外務省ですが、これは他の公官庁でも見られることでもあるのです。
旧グリーンピアのべら棒な備品価格もそうですし、地方で開設された施設の備品等もよくそこまで高い価格があるな？というものまであります。
官僚は優秀であるのはこれは論を待ちません。日本の大学では最高位である東京大学を卒業した学業優秀な連中が舵をとっている日本の官僚社会は優秀である“はず”なのです。
ところがこの優秀さが時には反対に作用することもあるのです。
優秀ということは＜変化に弱い＞ということにもつながるからです。
官僚社会では＜前例＞が最も重んじられます。今までの事例（前例）が最も重要視され、新しい変化はなおざりにされやすくなるのです。
結果、社会が大きく動いていることに対してものすごい＜鈍感＞な動きしか出来ない状態になっているのです。
今、日米関係をみますとそれがはっきり言えます。今までの日米関係では日本は何もしなくても米国が主導して日本を牽引していってくれましたから、事実上日本は何もしなくても問題はなかったのです。米国政府部内にも議会にも国務省にも日本を擁護する者たちが多くおり、日本のために動いてくれていたのです。
この連中がいたために、日本の官僚達は一見働いているように見えて事実上は何もしなくても大過なく過ごすことが出来たのです。
一重に日本にとり“優秀な”米国人が多くいたお陰でもあるのです。
ところが今や米国政府内にも議会にも国務省にも日本を支持してくれる人は殆どいません。誰一人いないと言っても過言ではありません。
中国が猛烈な外交工作を行い軒並み中国贔屓の者に変えてしまっていたからです。
この変化に全くというほど気がついていなかったのが日本政府です。
今、この変化に慌てている日本政府関係者もおり、ワシントンにある日本大使館は一体何をしてきたのか？という疑問の声が上がり始めていますが、これはある意味では間違っているのです。彼らは以前と全く同じことしかやってきていないからです。
以前も今もワシントンの大使公邸や公使公邸で物凄い費用をかけて「お鮨パーティー」をしたり、個別で飲み食いをさせていますが、以前なら日本を重要視する人が多くいましたから、和やかなお鮨パーティーだったでしょうが、今やそのような人は『ただ飯食い』に来ているようなもので、政権内部、国務省内部で実権を握っているものは、今や『中国料理』を食べに行っているのです。同じようなことしかやってこなかった日本の官僚システムですが、相手が変ってしまっているということに気がつかなかったのです。
結果、今や米国政権内部には日本を支持してくれる人は皆無と言っても過言ではない状態になってしまっているのです。
この状態を巻き返すのは事実上不可能になっており、もはやワシントンは中国に乗っ取られたという言い方が妥当かも知れませんが、これはこれで今後米国内で議論をかもし出してくるのも事実です。
いずれワシントンで中国バッシングが起こるでしょうが、それまでは中国天下が続くことになり、当面はアメリカのアジア政策は中国中心にならざるを得ません。
日本はかつてアジア最強の力を持ち、戦後の驚異的な復興を遂げた国として世界中から尊敬される存在になっていましたが、今やそのような立場はなくなり、アジアの小国という隅に追いやられていることを我々日本人は認識する必要があります。
極めて身近な例では世界中で水産物の買い負けが頻繁に起こっており日本が最優先という時代は終わったのです。
今後、世界中で日本が普通に扱われれば日本に一体どれだけの食料品が入ってくるでしょうか？物凄い高いお金を出さないと買えないものが続出し一般国民にはとても口に出来ない水産物等が出現するかも知れません。
かつて経済力に物を言わせ世界中から安いものを買い集めてきた日本人ですが、今後は一般国並みに扱われ、他の国のように高く買わないと日本には全く入ってこないという事態に追い込まれることになるはずです。
例えば、『たこ』などは多くは北アフリカから輸入していますが、今や風前の灯とも言える状況になりつつあり、このままいけばアフリカ産の安い『たこ』は姿を消すことになり、今の価格の２倍近い価格を出さないと購入できないという事態になるかも知れません。それはそれで日本の漁師の方には朗報ですが、一般国民には高値の花になってしまうかも知れません。
また、養殖の『チリ産鮭』も今はスーパーで一切れ１００円以下で販売されていますが、これも安い鮭の代表になっていますが、そのうちに姿を消すかも知れません。
日本産の鮭の価格は一枚２００円以上でありこれが最低価格になれば、安いお弁当や定食は消えることになります。『たこ』、『鮭』など食べなくても、という方も多いと思いますが、これは代表的な例であり、今後ありとあらゆる水産物、農産物で日本人は普通に食べられない事態になることは避けられないのです。
何せ日本の食糧自給率は＜４０％＞であり、一旦力をなくした国が飢えに苦しむということは歴史上にもあったことであり、日本もそうならないとは限らないのです。
今、日本の農村は荒廃しており、日々放棄された田畑が増えてきています。
農作物を作ろうにもそのような労働力も力もありません。
また、農業生産のための化学肥料・農薬の原料を輸入に頼っているために、仮に一旦輸入が止まれば日本の農業は壊滅的な打撃を受けることになります。
お米も今は自給率は１００％を越えていますが、農薬・化学肥料がないと生産が激減するのは目に見えているのです。その時がきてから慌てても遅いのです。
もっとも＜勝ち組国民＞にとりましては、今でも一切れ１,０００円以上する鮭の切り身を食べたり、１,０００円近くする最高級のたこを食べたりしており、どのような状況になりましても殆ど問題はないでしょうが、大多数の一般国民にとってはまともに食べられないという状況に追い込まれるのです。
日本の国力が落ちてきていることを日本政府、日本国民は認識しませんと世界から日本は取り残された存在になり、１億人の国民が飢えに苦しむという事態に追い込まれるかも知れません。そうなっては遅いのです。
【日本を目覚めよ】という言葉が必要になってきているのではないでしょうか？
http://www.collectors-japan.com/nevada/main/m_070715_1.html
- Re:日本はアジア諸国の植民地化（支配）で７３０兆円余りに相当する暴利を得ていたのでした Mグループ 2007/8/03 20:49:58
(0)
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
掲示板,ＭＬを含むこのサイトすべての
一切の引用、転載、リンクを許可いたします。確認メールは不要です。
引用元リンクを表示してください。