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週刊スパ ＳＰＡ！2006/7/4［９・11テロ］５大疑惑の“真相”
テキスト全文。
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週刊スパ ＳＰＡ！
2006/7/4
ｐ20-23
「ペンタゴンに航空機は衝突しなかった!?』
『実行犯は存命!?』etc
日本のマスコミが黙殺する、アメリカ発の真偽不明情報を検証
［９・11テロ］５大疑惑の“真相”
'01年の９月11日にアメリカを襲った「同時多発テロ」から５年近くになろうとしている。日本ではほとんど報道されていないが、最近になってアメリカ政府の調査報告書やマスコミ報道のおかしな部分が専門家などから数多く指摘され、真相究明を求める動きが活発になっているという。事実をもとに、「テロとの戦い」の発端となった事件の疑問点と、その真相に迫る
１ ＷＴＣビル崩壊の原因は“火災”ではなく“爆破”？
９・11事件で誰もが思い出すのが、世界貿易センター（ＷＴＣ）ビルに航空機が激突し、建物が崩れていく映像だ。調査報告では、ジェット燃料による火災で鉄骨が溶け、建物の重さに耐えられなくなって崩壊した、と発表されている。しかし、鉄の融点は１５００度以上。ＷＴＣに使われている建築鋼材を認証した安全性検査機関のケビン・ライアン氏は、「ジェット燃料でＷＴＣの鋼材が溶けるとは考えられない」と批判し、解雇された。実際に、火災で完全崩壊した鉄筋ビルは過去に例がない。
ビルが崩れ落ちた速度に疑問を呈しているのが、ブリガム・ヤング大学のスティーブン・ジョーンズ教授（物理学）。「１１０階建て・高さ４１７ｍの建物が、９秒という自由落下に近い速度で崩壊することはありえません。下の階を爆破するなどして、抵抗が取り除かれていない限りは」と語る。また、「もし上層階の重量で崩れるなら、垂直方向への力は働くが水平方向への力は働かない」とも指摘する。ところが、崩壊時の映像を見ると、建物の壁が粉々になって、上方向と水平方向に飛び散る様子がはっきり映っているのだ。
また、保守管理人としてＷＴＣビルで働いていたウィリアム・ロドリゲス氏は、航空機が突入する前に地下で何度か爆発音を聞き、その爆発でやけどをした人たちを救出している。彼は政府の調査委員会でも証言した。同じような証言をする人も多くいたが、最終報告書から省かれていた。この「航空機が激突する前に爆発音が聞こえた」という事実は、距離や音・光の速さなどを計算して事件のビデオを解析したジョーンズ教授によって証明されている。
さらに不思議なのは、崩壊した３つのビルのうち、航空機が衝突していないのに「危険だから」と解体された第７タワーだ。一体、数時間で47階建てビルの解体準備が可能なのか？ その中には、ＣＩＡやＦＢＩのほか、ブッシュ一族と繋がりの深い金融機関「ユナイテッド・アメリカ」が入り、事件の前に軍事株を大量に買っていたという。また、ビルのオーナーも大統領と繋がりの深い人物で、事件の７週間前に全てのビルを２億５０００万ドルで買い取って多額の保険金をかけ、事件後に３０億ドルを手に入れた。
【写真説明】
ジョーンズ教授は事件直後に処分されたＷＴＣビルの鉄筋の残りを発見し、その鉄筋に解体用の火薬が付着しているのを確認した
航空機が１５００度以上で完全燃焼したはずの現場に、なぜか助けを求める女性の姿が（下、拡大写真）。この直後、ビルは完全崩壊する
「Loose Change」というドキュメンタリー映画には、ＷＴＣビルの崩壊前に下層階から水平方向に建物の破片が飛び散る様子が映っている（右）。事件当日にＦＯＸテレビなど各社が放映した映像（下）にも、謎の閃光が映っている
※「Loose Change」は公式サイト（http://www.loosechange911.com/）で無料ダウンロード可能
２ アメリカ政府関係者はテロを事前に知っていた！
政府関係者がテロを事前に知っていたということは「疑惑」どころか、すでにほぼ明らかになっている。例えば、大統領やライス補佐官（当時）がテロの約１か月前の８月６日付で説明を受けた大統領日報のタイトルは、何と「ビンラディンが米国への攻撃を決定」。しかも、飛行機をハイジャックしてＷＴＣビルを狙うことまで記載されていた。ドイツ紙の報道がきっかけとなり、この日報が’04年８月４日に開示されたのだ。テロ当日に航空機での旅行をキャンセルしたサンフランシスコ市長も、ライス氏から直接「飛行機に乗るな」と警告されたとラジオ番組で語っている。司法長官（当時）のアシュクロフト氏は、テロの一か月前から、絶対に一般の航空機に乗らず、政府専用機だけに乗っていた。さらに、国防総省言語研修所の副所長スティーブ・バトラー中佐の「大統領はテロが起きることを知っていたが、『対テロ戦争』の必要性から警鐘を鳴らさなかった」「ハイジャック犯の何人かは’90年代にウチの生徒だった」という手紙が地方紙上で公表され、バトラー氏は職を解任された。
【写真説明】
９・11委員会でライス氏は「事件については知らなかった」と主張していたが、資料の開示で嘘をついていたことがバレてしまった
３ 国防の中枢・ペンタゴンを民間機で攻撃できるものなのか？
事件直後、ＷＴＣビルの報道に比べて、ペンタゴンの報道が極端に少なかったことを記憶している人は多いだろう。ボーイング７５７が突っ込んでおよそ20分後、ペンタゴンの壁が崩壊する瞬間が生中継で放映されたが、その後は二度と放映されていない。
そもそも、世界最強の防衛システムを誇る国防の中枢に、民間機で簡単に攻撃できるものなのか？
実は、突っ込んだのが民間機だったということを証明するものは何も残っていない。調査報告によると、航空機の激突でペンタゴンの壁に開いた穴は、最大でも直径５ｍ以下で、厚さ45?もある鉄筋コンクリートの壁を３層、合計６枚にわたって突き破ったという。どうすれば、主翼38ｍ、高さ13.6ｍもある機体が５ｍ以下の穴に入り込み、残骸を残さないなんてことができるのか？ また、航空機が完全燃焼してしまうほどの高熱が出たはずなのに、事故から３日後に撮影された写真には、木製のイスや机がしっかり残っているのが見られた。貫通の仕方も不自然だ（写真参照）。「民間機の先端はアルミ合金でできており、合計２ｍ70?ものコンクリートを突き破ることは、物理的に不可能」と航空学の専門家は指摘している。
【写真説明】
衝突直後の写真。胴体が突っ込んだはずの中央部には直径５メートル以下の穴のみ。主翼が当たったはずの壁も崩れていない
テロ機は写真上から３層を貫いたと公表されているが、テロ直後の２層目には貫通の跡がなく、３層目になぜか３つの穴が空いている
４ ペンタゴンに航空機は衝突しなかった？
こうした疑問が噴出し、「ペンタゴンに航空機は衝突しなかったのでは？」という噂が広まったのを受けて、ペンタゴンはテロ機突入時の連統写真を５枚公開した。ところがどの写真も、全長47ｍあるはずの７５７型機よりもはるかに小さい航空機の一部分が、見えるか見えないかといったもの。ある写真には機体から白い噴煙が波打っていて、また別の写真では黒い噴煙を上げているものもあった。専門家は「噴煙が白く見えるのは上空を飛んでいるときだけで、高度が低い場合には現れない。また、調査報告にある通り時速６００?で突入したのなら噴煙が波打つことはありえないし、地面スレスレをそんな高速で飛ぶこと自体が無理。また、灯油系のジェット燃料はガソリンと違って引火性が低く、爆発して黒煙をあげることは考えられない」と指摘している。
事件直後、ＦＢＩは至るところに設置されているペンタゴンの監視カメラの映像を回収、さらには近くのガソリンスタンドの防犯カメラの映像まで押収した。それだけ映像資料を集めながら、なぜ情報を公開しないのだろうか。
【写真説明】
公開された写真の１枚。ペンタゴンの高さは22メートル。画質が粗いが、よく見ると右上に小さな飛行機の一部が写っている
５ 死んだとされていた「実行犯」19人中７人が生きていた？
事件直後に、自爆テロで死んだ19人のアラブ人実行犯の写真と名前が報道された。ところが、実はこのうち７入が生存しているということが、ヨーロッパやイスラム諸国のメディアで発表されていた。実行犯と名指しされた19人のうちのほとんどが、発表直後に「自分は違う」とアメリカ政府に名乗り出ているが、そのまま何の対応もなく放置されている。実際、ＦＢＩのロバート・ミューラー長官も、’02年４月に彼らが犯人かどうかは疑わしいと認めた。
また、主犯格だったと言われるモハマド・アッタに資金を提供していたパキスタンの諜報機関ＩＳＩのマフムード・アーメド長官（当時）も、事件後にアメリカにいたがすんなり帰国できた。犯人や協力者の存在を確認していながら、なぜ侵人や脱出をやすやすと許したのだろうか？
さらに、テロの首謀者とされるビンラディンに関しても、ＦＢＩの容疑は９・11ではなく「ケニアとタンザニアのアメリカ大使館爆破事件」。’06年６月には、ＦＢＩが「ビンラディンが９・11事件に関わっていたとの証拠はなかった」と発表した。
【写真説明】
「死んだ実行犯」と発表されたうちの一人、サイード・アルガムディ氏。現在、米国にいる家族が名誉毅損訴訟を準備中
真相究明に７億円以上を投資！
ジミー・ウォルター氏に聞く
−９・11の真相究明運動に、今までいくら投じたのですか？
「６５０万ドル（約７億５０００万円）です。キャンペーン開始前にも新聞意見広告をやっていますので、総額７００万ドル以上、すでに全資産の７割を使いました」
−具体的な活動は？
「私が要求しているのは、公平な第三者機関によるテロ事件の再調査と真相究明。そのためにキャンペーンＣＭなどで情報を発信し、各地で会議を開いています。『ＷＴＣビル崩壊に爆発物が使われていないことを証明した人には１００万ドル差し上げます』というコンテストもやっていますが、まだ応募者がいません。政府はジェット燃料による火災で崩壊したと発表しているのですから、誰かにそれを証明してほしいのですが」
−身の危険はないのですか？
「家に泥棒が入り、コンピュータが盗まれ、車が壊され、殺害の脅迫を受けました。でも、警察もＦＢＩも調査してくれません。私は愛国心からこの活動に命をかけているのに、『売国奴』とか『頭がおかしい』と椰楡する人もいます」
−なぜそこまでするのですか？
「私も最初は政府発表を信じて疑いませんでした。しかし、イラクには大量破壊兵器はなかった。テロの真相についても疑問点がたくさん出てきています。そんな不確かな惰報を根拠に起きた戦争に私たちの税金が使われ、他国民を殺しているのです。真相を究明し、責任を明らかにしておかなければ、悲劇はまた起きるでしょう」
【写真説明】
「カネのために戦争をするな！」とデモ行進をする人々。「テロによって誰が得をしたのかをつきとめることが、真相究明の大きな鍵になるでしょう」（ジミー・ウォルター氏）
ジミー・ウォルター氏
'04年に私財を投じてREOPEN911（9.11事件を再調査せよ〉キャンペーン（WWW.reopen911.org）を始める
各界の專門家から疑問が続出！
政府やマスコミヘの不信感広がる
最近、アメリカでは９・11事件の真相究明を求める動きが活発になってきている。６月にはシカゴとロサンゼルスで、各分野の専門家が集まって真相究明会議が行われた。シカゴの会議を取材したノンフィクション作家のベンジャミン・フルフォード氏に聞いた。
「物理学、航空学、構造工学、建築学、イスラム学、消防など、いろいろな分野の専門家から、事件に関する９・11委員会の調査報告書のおかしな部分の指摘が相次いでいます。会場にはイギリスの諜報機関ＭＩ６の職員も来ていて、『諜報活動では、ある目的のために敵を装って自作自演することは珍しくない』と発言していました」
９・11真相究明を求める声の盛り上がりは世論調査にも反映されている。「世論調査会社のゾグビーが５月に行った調査では、42％の人々が調査報告を信用していないとの結果が出ました。細かなものを含めると２５０以上の疑問点があるといわれていて、それが誤解に基づくものなら反論するべきなのに、ブッシュ政権はきちんと説明していません。また、こうした疑問を『陰謀論』と切り捨て、政府の追及も事件の検証もしないマスコミに対しての不信感も広がっています。私自身も共和党寄りの雑誌で働いていて、かつてはアメリカ政府の説明を信じていました。しかし、どうしても政府の説明やマスコミ報道にはつじつまの合わない部分が多すぎる。隠された事実はまだたくさんあるのです」
'06年１月には「９・11の真実を求める学者たちの会」が結成され、各分野の専門家たちがどんどん加わってきている。そのほか、各地域に真相究明団体ができ、秋には大規模なデモ行進が行われる予定だという。また、11月に実施される米中間選挙に向けてロビー活動を行うことも決定した。
「今のアメリカは民主主義の危機にあります。長崎の原爆の25万倍にあたる劣化ウラン弾をイラクに撒いたり、特定の人種をターゲットにする生物兵器の有効性について閣僚が公の場で大まじめに議論するような状況です。10月７日には、日本でも真相究明会議が行われる予定です。ぜひＳＰＡ！読者のみなさんにも関心をもっていただいて、日米の政府やマスコミにプレッシャーをかけてほしい」
【写真説明】
ベンジャミン・フルフォード氏
ノンフィクション作家。元『フォーブス』アジア太平洋編集長。７月に米国の暗部に関する著作を徳間書店から上梓予定
６月２〜４日にシカゴで行われた真相究明会議。24〜26日はロサンゼルスでさらに大規模な会議が開かれた
アメリカ政府の情報操作が『後でバレちゃった』例
感謝祭にプラスチックの七面鳥で『電撃訪問』
'03年11月27日、米国の祝日である感謝祭にバグダッドの米軍基地を電撃訪問したブッシュ大統領。七面鳥の丸焼きを自ら兵士たちに振る舞って夕食をともにする姿は、米国や日本のメディアでも大々的に紹介された。このパフォーマンスで大統領の支持率は65％から72％へと上昇。しかし、実はこの七面鳥はプラスチックでできたニセモノで、集まった600人の兵士たちの食事は通常のメニューと変わらなかった事実が後に暴露された。
世界中を駆け巡った女性兵士救出のヤラセ映像
'03年４月１日、イラク軍の捕虜となったとされる19歳の女性兵士ジェシカ・リンチ上等兵の救出作戦を米軍が決行。作戦はテレビ中継され、劇的な映像が世界中を駆け巡った。だが、実際にはリンチ上等兵はイラクの病院で治療を受けていただけで、米軍は病院に武装したものがいないのを知りながら派手な作戦を演出したと本人が告白。しかも、この作戦に参加した兵士たちの何人かは帰国後、事故死したり何者かに殺害されたりしている。
ザルカウィは米軍の「最も成功した心理作戦」
2000人以上が犠牲になったファルージャ総攻撃など、「アルカイダ幹部」のアブムサブ・ザルカウィの掃討は、常に米軍の作戦行動の大義名分となってきた。ところが’06年４月10日のワシントン・ポスト紙は「米軍がザルカウィの脅威を過剰に煽ってきた」と報道。同紙が入手した内部文書には「最も成功した心理作戦」との記述が。６月7日、ザルカウィは米軍の空爆で殺された。テロ組織の幹部のはずなのに、武器も持たず、愛人と子供と一緒に……
過失は明らかなのに、誰も責任を取らないことが一番の問題
「テロ事件をマトモに検証し、国民に説明する気がアメリカ政府にあるとは思えない」と語るのは、国際ニュース解説のブログを主宰するDeepthroat氏（以下、Ｄ氏）。「独立調査委員会（９・11委員会）が設置されたのは事件から１年以上も後の’02年11月。ブッシュ政権が強硬に反対したからです。しかも委員会の執行責任者で報告書の編集権を持つフィリップ・ゼリコウ氏は、現ブッシュ政権発足時、ライス氏の助手を務めた人物で、チェイニー副大統領、ウォルフォウィッツ国防副長官（当時）ほかネオコンメンバーとも個人的な関係があり、９・11の危険性も事前に知らされていた。当然、’04年７月の最終報告では『今後のテロ対策』に重点がおかれ、真相解明はおざなりになりました」
アメリカ政府の情報隠蔽・情報操作は９・11に限らず、あらゆる場面で行われているとＤ氏は言う。「03年から05年第２四半期までの２年半に、ホワイトハウスは16億ドル以上をＰＲ事業に費やしていますが、この大部分は国防総省のプロパガンダ費用。例えば、国防総省は数百万ドルの予算でワシントンのＰＲ企業を雇い、イラクで『良いニュース（米軍のおかげで平和が訪れた、など）』を作って配信しています。ホワイトハウスは、『大統領の医療改革法案が圧倒的支持を集めている』というヤラセのニュース映像をＰＲ企業に作らせて、国内ニュース番組でまるで一般のニュースであるかのように報道させていました（カレン・ライアン事件）。そのほか、ブッシュ大統領の教育政策の目玉『落ちこぼれゼロ法』の支持獲得を狙い、著名な政治評論家を買収して、報道番組で政策を称賛させていた（アームストロング・ウィリアムズ事件）など、アメリカ国内のニュース番組には相当数の“ニセニュース”が紛れ込んでいるといわれ、現在も連邦通信委員会（ＦＣＣ）の調査対象となっています。国民の莫大な税金が、ニセの情報を配信することに使われているのです。
でもアメリカはまだマシ。マスコミの追及で、政府関係者が隠していた情報をポロッと漏らして、後でバレてしまうなんてことがよくある。記者クラブ制度に飼いならされている日本のマスコミは、自分で取材する力もないし、アメリカ政府の発表だけを報じて、後から真相がわかっても報じないことが多い。検証のたたき台になるはずの調査報告書すら日本語訳が存在しない状態です。だから、最もアメリカ政府に情報操作されているのは日本入だとも言えるでしょう」
そうして情報操作を行ったあげく、日米に共通しているのは「誰も責任をとらない」ということ。「事件がアメリカ政府の陰謀だったかどうか以前に、テロを事前に知っていながら対策を取らなかった、大量破壊兵器があると嘘をついてイラクを攻撃したなど、いま、明らかになっていることだけでも十分に大きな過失です。それなのに、ブッシュ政権の誰一人として責任を取っていない。それに追従した小泉政権も一緒。ここが一番の問題だと思います」
【写真説明】
Deepthroat氏
日夜、膨大な量の国際ニュースに目を通し、自身のブログで論評を行っている謎の人物。特に英語メディアに精通する
Ｄ氏のブログ「暗いニュースリンク」（http://hiddennews.cocolog-nifty.com/）で論評されるテーマは９・11に限らず、狂牛病や環境、貧困、医療問題など幅広い
取材・文／ＳＰＡ！ 9.11調査委員会写真／ベンジャミン・フルフォード ジミー・ウォルター ＡＰ／ＷＷＰ 共同通信社
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