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かつてこのような事があった。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%83%E3%82%AF_%281940%E5%B9%B4%29
「第12回東京オリンピック（とうきょうオリンピック、英:Games of the XII Olympiad）は、1940年に開催される予定であった夏季オリンピックである。日中戦争の影響により開催権を返上したため開催はされなかった。」
１０年後のオリンピックの開催地は決まったわけではない。しかしながら米国の対日工作の一環として画策された可能性を疑う必要のある一件であれば、
「実現性の高さ」を警戒しておく必要があるだろう。
これはファシズムの見え透いた戦略の可能性が高いものだ。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%99%E3%83%AB%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%83%E3%82%AF#.E3.83.8A.E3.83.81.E3.82.B9.E3.81.AE.E3.83.97.E3.83.AD.E3.83.91.E3.82.AC.E3.83.B3.E3.83.80
ナチスのプロパガンダ
当時隆盛を誇っていたアドルフ・ヒトラー率いるナチス・ドイツの首都・ベルリンで行われたこともあり、ナチスのプロパガンダとして大会全体が使用されたと言われることになるいわくつきの大会である。当時ユダヤ人迫害政策を進めていたナチス・ドイツは、この大会を開催したいがために、大会期間に限りユダヤ人に対する迫害政策を緩めた他、ヒトラー自体も、有色人種差別発言、特に黒人に対する差別発言を抑えるなど、国の政策を一時的に変更してまで大会を成功に導こうとした。
石原慎太郎は、二年後の北京オリンピックについてこのナチス・オリンピックの様なものと文句をつけているが、「シナ嫌い」の石原のほうが民族オリンピックを画策する危険性がはるかに高いのである。
石原は小泉とはまた違ったタイプの「人の誠意が理解できない偏狭な人物」であり、世界に開かれたオリンピックなどと言う競技会には全く遠い人物なのだ。
その彼とオリンピックとは、「ミスマッチ」でしかない筈であるが、それを敢えてやろうするのであるから、外部からこのミスマッチが意識して持ち込まれた事を疑うべきだろう。
ではこの「ミスマッチ」の目的を考えてみよう。
１．日本国内向けの目的として
ナショナリズムの高揚を狙い、準備のお祭り騒ぎの渦に国民を巻き込み、政治への不満を封じ込めるように仕向ける。その為にスポーツの積極利用を図る。例えば「ハンカチ王子」の様なヒーローもたくさん造られるだろう。この意味で斉藤君の事をヨン様の様に看做して喜んでばかりいてはいけないのだ。
２．国外向けの目的として
チャイナとの間にオリンピックを巡ってのナショナリズム的対立を造り出し、日本国民の北京オリンピックへの関心を低下させ、結果として北京オリンピックへの妨害を造り出す。
チャイナの側から見れば、軍事的な脅威としての日本の出現だけではなく、北京オリンピックへの敵対者としての日本の出現にも対策を講じなければならなくなるのである。
チャイナとの対立拡大を目指す挑発行為を目的としている可能性があるのだ。
３．東京と日本の財政危機を高める効果を狙うものである可能性あり
日本の財政破綻が現在の米国を支配している者達にとっては望ましいものである事を日本国民は意識しておく必要があるのだ。
日本は現在すでに、米国の戦争に十分に大いに参加している。経済的に参加しているのだ。軍事的に参加していないだけの事である。日銀福井総裁という銭ゲバ老人が日本の金庫の鍵を握り締めていて、金庫を勝手に開けて米国に金を渡し続けているのだから（米国債を買う形で、しかも買った額を発表しなくなった）、米国の軍事的な苦戦は日本の経済を苦しめてゆく事は当然の事だ。
さて、米国戦争経済はそんなに遠くない時に「敗戦」を迎える。戦争でも経済でも敗戦を迎えるのである。米国指導者達は敗戦時の収拾策を考えて準備をしつつあるだろう。
「米国の戦争経済の破綻の多くを日本に押し付けよう」と考えるのは当然だろう。
日本人は米国の戦争に協力し、中東の人達を米国と共に何十万人と殺してきた。
日本人がその報いを受けるのは当然の事だ。アメリカさんがそれをやってくれるわけだ。
罰が当たるとはこの事だ。
日本人は余りに世界情勢に無関心で自分勝手の頑固なエゴイストだから小泉や石原や安倍の様な輩が上に立って国を壊してくれるわけだ。これは自然の成り行きである。
さて、世界経済は原油インフレの形に嵌っており、これは意図されたものであるが、さらに世界的にインフレは押し進められるだろう。ＦＲＢのバーナンキは遠慮がちにインフレを目指すとの発言をした。
台風豪雨の怒涛の様なインフレが世界を襲い、米国と日本の財政赤字を吹き飛ばす効果を発生させる事が望まれているのではないのか。
その為の条件として「日本の財政破綻」は望ましいことであるのだ。
大インフレと財政破綻は、経済破綻を国民大衆が被るという事なのだ。
日本国民はこの事がよくわかっていないようだ。
第一次大戦後のドイツの天文学的インフレもそうであるし、終戦直後の日本のインフレもそうなのだ。
多くの企業は倒れて無くなり、国民は働く場所に困る事になる。経済活動が復活するまでその状態が続く事になる。
日本も米国も物資はあっても購買力が無い有様となる。
米国の指導者達はその前に「経済的亡命」を図って実行してしまっているだろう。「トンズラ」するということだ。チャイナや日本やＥＵの有力企業の大株主に納まるという形などを採るのではないのか。モット巧く見えないようにやるかもしれない。他の天体に逃げるほどの事は出来ないから、戦争に負けたときのヨーロッパの王侯達がやったように亡命する他に道は無いだろう。
http://happytoushi.com/?gclid=CJ6J1Mn-locCFSMlTAodIQbRtA
「あなたは御存知でしょうか？ 2005年1月20日、
政府がこのままでは、日本は5年後には国家破産すると
発表した驚愕の事実を！」
http://www.kh-web.org/fin/
リアルタイム財政赤字カウンター ver. 6.6.3
その様なわけで、上記３点の危険性を考慮しておかなければならないだろう。
この危険な有様を踏まえて、チャイナの為には次のことを訴えたい。
北京オリンピックを推進するチャイナの当局は今からでも遅くは無く、間に合う筈であるから、
開催される多くの競技の幾つかを台湾で行うように台湾に話を出して協力を頼むとよいだろう。
「北京オリンピック競技の幾つかを台湾で開いて共催いたしましょう」と持ちかけるとよい。
「一つの中国」を常々主張しているのであるから、「台湾の参加」を是非とも促すだけの「度量」を持つべきではないのか？
度量の大きさこそがチャイナを護る筈である。
日本人は無神経な島国根性によって自分の首を絞めるに至った。
海の向こうを人間世界と看做しているのであろうか？
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